米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の自動運転関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Autonomous Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のウェアラブル関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Wearables Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式、ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。4、10月決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡長期にわたる米国の連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､メキシコの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差8%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、BNPパリバ・アセットマネジメントの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算。

主に､先進国高格付高金利債券30%､新興国ソブリン債券20%､先進国好配当株式20%､国内好配当株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主に日本を除く世界先進各国の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCI コクサイ･インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)を中長期的に上回る成果を目指す｡ファンダメンタルズ分析と計量分析を併用した手法により投資銘柄を選択｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、主として次世代テクノロジー関連企業の中から、Web3・AI、量子技術、Newエネルギーなどのテーマ別に関連性の高い企業を選定する。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は、日本を除く世界各国の好配当株式。組入銘柄の選定に当たっては、配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し、安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主として、国内外の公社債(劣後債も含む)に投資し、中長期的な観点でリスクの軽減に努めながら、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることをめざす。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を基本とする。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対資源国通貨(ブラジル､オーストラリア､南アフリカ)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､インカム収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の公社債に投資する。NOMURA-BPI総合に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:518A)｡FTSE日本株高配当キャッシュフロー50指数(配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国の金融商品取引所上場のETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。投資成果をCBOE NASDAQ-100 BuyWrite V2指数(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。毎月19日決算。

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算｡

日本を除く世界の主要国の公社債に投資し､インカムゲインを確保しつつ､日本の株式にも分散投資｡基本配分比率は外国債券70%､国内株式30%｡原則として為替ヘッジを行わない｡3､6､9､12月については国内株式を原資とした分配の上乗せを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックスの情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主としてブラジルの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているブラジルの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､北米(米国､カナダ､メキシコおよび英領バミューダ)のいずれかの国で設立された企業が発行する株式で､かつ北米のいずれかの国で上場または取引されている株式｡配当利回りが相対的に高いと判断される銘柄に投資を行う｡原則として米ドル建ての資産についてのみ為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1495)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算した「FTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数」の変動率に一致させることをめざす。原則、為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。