主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。FactSet Global Biopharm & MedTech Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とする。世界の環境関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合の原則上位50銘柄で構成される指数である、FactSet Global Environmental Opportunities Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式30%、債券70%の基本資産配分で実質的に投資を行う。各決算時点の基準価額に対して年3%相当の分配を行うことをめざす。為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産について対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2636)｡ガバナンス評価及び財務評価の高い国内上場株式を構成銘柄とする「MSCI Japan Governance-Quality Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2252)｡米国の中小型株式を構成銘柄とする「Morningstar米国中小型モート・フォーカス株式指数(税引前配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2095)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500配当貴族指数(円建て、円ヘッジ、配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2019)｡主として米国の優先証券及び米国企業発行の転換優先証券により構成される「ICE BofA Diversified Core U.S.Preferred Securities Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:465A)｡日経平均株価の指数構成銘柄のうち、金融と不動産セクターの銘柄を除外した銘柄群をユニバースとし、株主還元利回り上位40銘柄から構成される「日経平均株主還元株40指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は、新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等。基本組入比率は、債券80%、株式20%とし、それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて、概ね±10%の範囲で随時調整することにより、安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本の株式および日本を除く世界各国の公社債｡マザーファンドを通じて､環境問題に積極的に取り組んでいる日本の企業の株式､北米､欧州､アジア/オセアニアの公社債に分散投資し､信託財産の中長期的に着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界各国の証券取引所に上場するREIT(不動産投資信託)｡銘柄選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性､ファンダメンタルや割安性の分析を行い投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

主として大型株式を中心に米国株式に投資を行う。投資にあたっては、J.P.モルガン・アセット・マネジメント独自のファンダメンタル分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、収益成長の潜在性が高いと考えられる銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2524)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「配当込みTOPIX」との連動を目指すETF(上場投資信託)。TOPIXに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2526)。資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「配当込JPX日経インデックス400」との連動を目指すETF(上場投資信託)。JPX日経インデックス400に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は東京証券取引所上場株式｡独自のクオンツモデルに基づく定量分析およびポートフォリオ･マネジャーによる定性評価により､銘柄選定ならびにポートフォリオの構築を行う｡組入銘柄数は100-250程度｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2628)｡上海証券取引所科創板市場に上場する代表的な企業50社を構成銘柄とした株価指数である「STAR50インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券(REIT)｡投資にあたっては､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案して投資銘柄を選定｡また､組入銘柄の業種および国､地域配分の分散を考慮｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクを低減する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

日本を含む世界各国の取引所上場株式に投資を行う投資信託証券およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、中長期的に信託財産の成長を目指す。原則として決算期末の前営業日の基準価額が11,000円以上の場合は、所定の金額の分配を行うことを目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式15%+国内債券31%+先進国株式15%+先進国債券4%+新興国株式10%+新興国債券10%+Jリート6%+先進国リート6%+短期金融資産3%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(13%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内の株式に投資するとともに、定量モデルに基づき、市場環境に応じた実質株式組入比率のコントロールを行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざす。なお、実質株式組入比率のコントロールには「日経225先物」を活用し、実質株式組入比率の範囲は0-100％の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

BNP Paribas Issuance B.V.が発行する担保付債券への投資を通じ、日々の基準価額の値動きが、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み・米ドルベース)を円建て評価した場合の値動きの2倍程度となることを目指して運用する。原則として為替ヘッジは行わない。12月決算。

主に日本を含む世界の金融商品取引所に上場するグローバル株式等の中から「ハイクオリティ銘柄」(安定した利益成長が見込まれ、かつ健全な財務体質を有するクオリティ銘柄のうち、今後5年間の業績見通しが良好と考えられる銘柄)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:447A)｡基準価額の変動率をLBMA金価格(円換算ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:530A)｡「配当込み東証 REIT指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。