ユーロ圏(欧州連合(EU)加盟国のうちユーロを通貨として採用している国の総称)各国の企業が発行する株式(ユーロ株式)を主要投資対象とする。個別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を、グロースやバリューといった特定の運用スタイルにとらわれずに柔軟な視点でポートフォリオに組み入れることで、優れた運用成果を追求する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡投資対象は､原則としてBBB格相当以上の格付けを有する公社債｡マクロ経済分析､市場分析による金利予測から､ポートフォリオのデュレーションと満期構成を決定､ベンチマークとの乖離が主要な超過収益となるアクティブ運用を行う｡ベンチマークはノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産70%､株式型資産30%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

先進国や新興国の株式、債券、通貨等、国際的かつ多種多様な資産へ分散投資することによりリスクを分散し、値動きを抑え、良好なリスク・リターンのバランスを目指す。オルタナティブへの投資を通じ、安定コースと比較して積極的な運用を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式(預託証券(DR)を含む)に投資する。世界のeビジネス関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合の原則上位50銘柄で構成される指数である、FactSet Global e-Business Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を除く先進国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券に実質的に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く先進国の株式およびREITを主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率14%程度とする。各資産および投資対象への実質投資割合は、独自の運用モデルから判断される市場の安定度合いとその確立に基づき、景気局面やマクロ環境等に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1325)｡ボベスパ指数に採用されているまたは採用が決定した銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1481)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備・人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1399)｡流動性基準及び配当利回り基準により銘柄を抽出し、当該銘柄で構成される株式ポートフォリオのリスクを最小化するように銘柄選定及び銘柄のウェイト設定を行う最小分散戦略を用いた指数「MSCIジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1484)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:541A)｡「配当込みTOPIX高配当株グロース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2530)。中国A株市場の株価指数である「SSE180インデックス」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式20%､国内債券52%､外国株式10%､外国債券15%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:295A)｡FTSE Saudi Arabia (S) Index(円換算ベース、配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

日本の短期公社債を主要投資対象とし､日本の長期債券市場全体の値動きの5倍程度反対の投資成果を目指す｡主として円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に､コールローン等にも投資するとともに､日本の長期国債標準物を対象とする国債証券先物取引の売建額が､原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるよう調整｡4月決算｡

長期の資産形成を目指して、長期視点で世界の成長企業(クオリティ・グロース企業)の株式に投資を行う。多面的な調査を行った上で、長期的に成長が期待される企業に投資をするアクティブファンドに、割安と考えられるタイミングで投資を行うことを目指す。外貨建て資産については原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内債券､外国債券､国内株式および外国株式を主要投資対象とし､各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてS&P500先物取引の買建てを行う。また、日本の公社債等にも投資することがある。S&P500の過去最高値からの下落率等に応じて、S&P500先物取引の買建玉の時価総額が投資信託財産の純資産総額の1倍から2倍程度になるように調整する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。5月決算。

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

米国等の企業の普通株式等を中心に、米国等の国債・社債等の債券(ハイ・イールド債券を含む)、短期金融資産等にも投資を行い、「ボトム・アップ・アプローチ」による分析結果や市場動向を考慮して各資産への資産配分比率を調整する。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2636)｡ガバナンス評価及び財務評価の高い国内上場株式を構成銘柄とする「MSCI Japan Governance-Quality Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は内外の株式｡アメリカ･イギリス･日本等の中･大型株を中心に優良銘柄を厳選して分散投資｡企業の投資価値に比べて､株価が割安と判断される銘柄に投資する｢バリュー投資｣を基本｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ベンチマークはMSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む「投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用は、フランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､債券型ファンド30%(±10%)､株式型ファンド50%(±10%)､絶対収益追求型ファンド20%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場銘柄を投資対象とし､クオンツモデルで定量的に銘柄を分析することにより､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対して中長期的に安定した超過リターンを獲得することをめざす｡委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象はBBB-/Baa3格以上の豪ドル建て債券、ニュージーランドドル建て債券、またはその関連派生商品(先物取引等)。ポートフォリオの平均格付けはA-/A3格以上。原則として、為替ヘッジは行わない。ベンチマークは、ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。