マザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界の主要国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として､わが国の金融商品取引所に上場されている企業の中から､インターネットの各種インフラを構築する企業やインターネットをビジネスのインフラとして活用する企業等､インターネット関連企業の株式を中心に投資を行う｡純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがある｡機動的に､為替ヘッジを行う｡7月決算｡

日本株式の中から､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄に投資する｡個別銘柄の選択はアリアンツ･グローバル･インベスターズ･ジャパンに委託｡ファンダメンタル分析を重視し､企業の本源的価値に比べ株価が過小評価されている銘柄群に着目､その中でも確信度の高い銘柄(15銘柄程度)に集中投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

国内のリートに投資する。運用にあたっては、セクターおよび個別銘柄についての成長性、バリュエーション等の定性分析・定量分析をもとに、リスク当たりリターンの最大化をめざしたポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

内外の株式､債券に投資｡基本資産配分は､国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%および短期金融資産3%｡株式への投資割合の上限は50%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限は50%未満の範囲内｡個別資産毎におけるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日系企業（海外子会社等を含む。）が発行する社債（劣後債等を含む。）を主要投資対象とし、相対的に高水準かつ安定的な利子・配当等収益（インカム収入）の獲得を図りつつ、中長期的に信託財産の着実な成長を目指す。日系企業には、日本の民間企業またはその関連会社（海外子会社を含む。）のほか、日本の政府関係機関等を含む。実質組入れの外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2040年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

新興国通貨建ての債券に投資し､投資成果をJPモルガン ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ グローバル ダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

わが国の上場株式に実質的に投資する｡マクロの投資環境の変化に応じて､成長系､割安系､大型､中小型といった視点等から､その時々で最適と思われる投資スタイルで運用｡個別銘柄の選択は､利益成長､資本効率､キャッシュフローベースの企業価値等の視点から､成長力および割安性その他の要因を見極めて行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2、8月決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､社会的責任を果たすことにより､持続的に成長する可能性が高いと考えられ､財務面､環境面､社会･倫理面を強く意識する企業に投資｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資し、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

純資産の20%程度を国内株式に投資､価格変動に伴う投資比率の見直しは､原則として月1回行う｡残りの部分については､国内債券へ投資｡同一銘柄の株式への実質投資比率は､取得時において純資産の5%以下とする｡外貨建て資産には投資しない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式35%、外国株式35%、国内債券15%、外国債券15%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:392A)｡米国の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、ナスダック市場の時価総額上位銘柄で構成される株価指数「NASDAQ 100トップ 30 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

BNP Paribas Issuance B.V.が発行する担保付債券への投資を通じ、日々の基準価額の値動きが、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み・米ドルベース)を円建て評価した場合の値動きの2倍程度となることを目指して運用する。原則として為替ヘッジは行わない。12月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本のコンテンツ関連企業(アニメ、ゲーム、キャラクター、音楽、映像などのコンテンツや、関連するブランド、ライセンス、ノウハウなどの知的財産を保有する企業や、コンテンツビジネスに関わる企業)の株式に投資する。運用にあたっては、コンテンツ関連企業の中から、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

EU加盟国のユーロ建て国債等(S&Pで｢A-格｣､ムーディーズで｢Ａ3｣以上の長期格付を受けているもの)を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオのデュレーションは､2年から7年の範囲内｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

名古屋証券取引所に上場(コード:1553)｡S&P日本地域別指数-東海-に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む｡)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的とし､同指数に連動する投資成果をめざす｡1､7月決算｡基準価額は100口当り。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米ドル建ての投資適格社債および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、ブルームバーグ米国投資適格社債(1-10年)インデックス(円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として､世界の株式に90%､世界の債券に0%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2050年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率16-20%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主に､国内株式30%､国内債券40%､J-REIT30%の割合で分散投資｡安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標にする｡国内株式においては､予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資を行い､充分な銘柄分散に留意しつつポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界の好配当株｡相対的に配当利回りが高い世界の株式に投資し､安定的な配当収入の確保と中長期的な株価値上がり益の獲得を目指す｡投資対象地域は北米､欧州､アジア･オセアニアの3地域とし､分散投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､MSCIエマージング･マーケット･インデックスの構成国の株式｡投資対象はこれらの国に限定されないほか､運用者の判断で見直される場合もある｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

国内のリートに投資する。運用にあたっては、セクターおよび個別銘柄についての成長性、バリュエーション等の定性分析・定量分析をもとに、リスク当たりリターンの最大化をめざしたポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。