投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の国債､政府保証債､政府機関債､もしくは企業の発行する債券｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社の助言に基づき定性･定量評価等を勘案し､運用に優れると判断される投資信託証券1つもしくは少数を選定し､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。原則として主要投資対象ファンドの純資産総額を米ドル換算した額と同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡本来の投資価値に対して、市場価格が割安となっていると考えられる銘柄に投資する。ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として､日本の公社債を中心に利回りの高いポートフォリオを構築し､インカムの確保を図るとともに金利や格付けの変動に伴う超過リターンを追求｡投資に際しては､BBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄とする｡対円で原則100%為替ヘッジを行う｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

海外の株式を主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:516A)｡日本円に対する米ドルの動きに連動した投資パフォーマンス(円安米ドル高の場合プラスリターン)を捉えることを目的とした「ブルームバーグ米ドルブル(日本円)インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:517A)｡日本円に対する米ドルの動きに連動した投資パフォーマンス(円高米ドル安の場合プラスリターン)を捉えることを目的とした「ブルームバーグ米ドルベア(日本円)インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:328A)｡「ブルームバーグ日本株プライシングパワー・セレクト・リーダーズ指数(配当込み)」(日本の消費関連セクター企業のうち安定した利益率を維持している20銘柄によって構成される株式インデックス)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､チェコ･トルコ･ハンガリー･ポーランド･ロシアのいずれかで上場または取引されている株式｡投資にあたっては､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする。個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場しているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー：主に未上場の中堅企業などへ投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じて所定の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1469)｡指標の変動率が、JPX日経インデックス400の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された、JPX日経400ダブルインバース・インデックスに連動するETF（上場投資信託）。8月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式15-35%､新興国株式0-10%､先進国債券55-75%､新興国債券0-10%､REIT0%､コモディティ0%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。2、5、8、11月決算。

主としてマザーファンドを通じて国内の債券に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することで、純資産総額の2倍程度のハンセン指数のリターン獲得を目指す。主として為替予約取引等により香港ドルを保有することで、純資産総額相当の香港ドル保有に伴うリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の債券に投資を行い､ベンチマークを上回る投資成果を目標として運用を行う｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド(国債との利回り較差)選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築する｡ベンチマークはNOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2238)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物インバース日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

主として日本を除く世界各国の政府､政府機関､国際機関等が発行･保証の普通債､社債､ドイツのファンドブリーフ債､モーゲージ証券､資産担保証券､転換社債､および私募発行の有価証券ならびに短期金融商品等へ投資｡組入公社債の平均格付はA-格以上とし､BB+格以下の公社債の組入は25%以下とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2565)｡東証REIT指数の算出対象を母集団とし、物流施設への投資に特化したREITおよび物流施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT物流フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。偶数月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2855)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を構成銘柄とし、ESGを考慮した銘柄の投資エクスポージャーを増やす「Solactive Japan Green J-REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:513A)｡日本を代表する防衛テック関連企業の国内上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Defense Tech Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2097)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、住宅への投資に特化したREITおよび住宅を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT住宅フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2098)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、ホテル又は商業施設への投資に特化したREITおよびホテル又は商業施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITホテル&リテールフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。主として、わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)のうち、人材投資効率や労働分配率、経営者予測慎重度などの観点からみて優れた企業の株式に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、上記の観点ごとに異なる定量ファクターを用いて評価および銘柄選定を行う、「日本株人材活躍戦略」を活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2016)｡残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、新興国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資する公社債は、投資時点においてBBB格相当以上の格付を有する公社債とし、日本を含む先進国の国債等(国債、政府保証債、政府機関債、国際機関債、地方債)を中心に投資する。市場環境、利回り水準、為替ヘッジコスト等を勘案して国別配分、通貨配分、デュレーションの水準を決定し、ポートフォリオを構築する。なお、ポートフォリオのデュレーションは、原則として8年以内の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡