主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産を､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡ベンチマークの動きに概ね連動することを目指して運用を行い､組入れ国債等の利子･配当収益を中心に､原則として毎月分配を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券(BB格相当以下の格付が付与されている社債)､転換社債(CB)等｡ポートフォリオの構築にあたっては､金利収入の獲得を重視し､債券価格の上昇による投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/ユーロ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/資源国通貨(豪ドル､ブラジル･レアル､南アフリカ･ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算。

主要投資対象は､オーストラリアの取引所に上場している高配当株式等｡高配当株式等とは､相対的に配当利回りの高い銘柄を指し､上場不動産投資信託(リート)や上場インフラファンド等を含む｡オーストラリアとの経済的つながりの強いニュージーランドの取引所に上場している株式にも投資することがある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主として世界の国債、社債等に投資する。その他国際機関債、転換社債、資産担保証券、バンクローン等にも投資する。景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン(金利収入および値上がり益の最大化)をめざす。組入債券等の平均格付けは、原則として投資適格相当以上とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､日本円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

世界(日本を含む)の債券(ハイ･イールド債券､投資適格債券､エマージング･マーケット債券を含む)､世界(日本を含む)の高配当株式を主要な投資対象とする｡不動産投資信託(リート)､上場インフラストラクチャー･ファンド､バンク･ローン等のインカム資産に投資を行う場合もある｡原則として対円での為替ヘッジを活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:449A)｡基準価額の変動率をS&P500(配当込み、円ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約5%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約8%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に､兵庫県企業の株式30%､海外のソブリン債等70%程度の割合で分散投資｡兵庫県企業の株式への投資は､兵庫県との関連度､投資対象銘柄の規模､銘柄分散､市場流動性､投資リスク等を考慮して組入比率を決定｡海外のソブリン債への基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建て高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡高水準のインカム･ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ユーロ建資産について､原則として円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行う。3、6、9、12月決算。

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約11%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約13%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して30%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して55%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して80%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 4.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本の短期公社債等を中心に投資し、主として安定した利子等収益の確保を図る。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。