日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等への投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2525)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日経225に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資する。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。対象指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1329)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1306)｡TOPIX(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1595)｡配当込み東証REIT指数に採用されている銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､投資信託財産の一口当たりの純資産額の変動率を同指数の変動率に一致させることを目的として運用｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1357)｡日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-2（マイナス2）倍として計算された指数「日経平均ダブルインバース･インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は100口当たり。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

東京証券取引所に上場(コード:2641)｡海外売上高比率および海外顧客比率の高い国内上場株式を構成銘柄とし、時価総額およびESG評価によりウエイトを決定する「FactSet Japan Global Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1343)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2､5､8､11月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1360)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均ダブルインバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､純金上場信託(現物国内保管型)受益証券｡国内の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす｡純金上場信託(現物国内保管型)受益証券の投資比率は高位を維持することを基本とする｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1330)｡主要投資対象は､日経平均株価に採用されている銘柄の株式｡日経平均株価の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡日経平均株価への連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は1口当り。

主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国ならびに新興国の株式等への投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は海外の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。8月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として米国の株式に投資し、S&P500インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1571)｡日経平均インバース・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-1(マイナス1)倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算)に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。実質的に対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。運用の効率化を図るため、米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、米国株式の指数との連動をめざす株価指数先物取引を利用することがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2625)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。6、12月決算。

世界の取引所に上場しているETFに投資することにより、実質的に世界の株式、債券、リートおよびコモディティに分散投資する。各資産の配分にあたっては、マーケットデータ等の分析に加え、対象資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値を考慮し配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界各国の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。参入障壁の持続可能性、企業文化、構造的成長力、バリュエーションなどに基づき、ボトムアップ・アプローチを通じて銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則75%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長と安定した収益の確保を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

楽天・全米株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード･トータル･ストック･マーケットETF」を実質的な主要投資対象とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNYSE FANG＋指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円換算ベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。