東京証券取引所に上場(コード:1571)｡日経平均インバース・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-1(マイナス1)倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算)に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の20%程度とし､公社債を主体とするポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式が主要投資対象｡各企業に対する調査･分析などをもとに､各種投資指標から判断して､割高と判断される銘柄を除外して投資する｡市況動向への対応のため､株式先物取引等も利用する｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてオルタナティブ・マルチキャリー戦略に連動する円建債券への投資を通じて、米国金利や米国株式、商品にかかるデリバティブ取引を実質的な取引対象とすることにより、市場の方向性に関わらず収益を獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の商品取引所に上場されている金先物取引、日本国債、米国国債に投資し、金先物取引価格の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う。保有実質外貨建資産について、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､米国の株式｡主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行う｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行い､30銘柄程度に投資する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､米ドル売り､トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、DBI(ダイワ・ボンド・インデックス)総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2011)｡主として日本の取引所に上場する株式に投資し、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

豪ドル建ての多様な利回り資産(債券ならびに相対的に配当利回りの高い「株式」および「リートを含む投資信託証券」)に投資を行い、配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす。「債券」と「株式・リート等」への投資比率は概ね均等。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。日本経済再生の恩恵を受けると考えられる銘柄に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として積極的な運用を行う。銘柄の選定にあたっては、マクロ経済環境や各種政策の分析等(トップダウンアプローチ)に加え、個別企業の財務分析、株価割安度、株価成長性等の分析(ボトムアップアプローチ)を活用する。12月決算。

日本の地方債等を主要投資対象とし､安定した収益の確保および投資信託財産の着実な成長を目指す｡高い信用力･流動性を持つ共同発行市場公募地方債を中心に､地方債･国債･政府保証債･財投機関債等に投資｡また､残存10年程度の公共債を中心に投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､新興国の公社債｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円ヘッジベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと判断されるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および想定リスク水準(4.63%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2840)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は100口当り。

主として、Global X Japanが運用するグローバルX 革新的優良企業ETFに投資し、投資成果をMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡割安な株式関連資産等に対して集中的に投資し､中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的に運用を行うことを基本とする｡銘柄の選定にあたっては､経営者の企業価値向上へのコミットメント､安定したキャッシュフローの創出､優良資産の保有の観点から行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界の様々な債券および債券関連証券等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、主として世界の金利、通貨、信用リスクなどの見通しに基づくトップダウンアプローチを活用する。また、資産クラスや業種における個別銘柄分析を通じたボトムアップアプローチも活用し、分散されたポートフォリオを構築することを目指す。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本を含む世界の「医療関連機器、技術等」関連株式(DR（預託証券）を含む。)に投資することにより、信託財産の成長をめざして運用を行う。投資対象銘柄の中から、「医療関連機器、技術等」関連事業の売上高や同関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)をベンチマークとし､その動きと概ね連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用することがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:295A)｡FTSE Saudi Arabia Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、長期にわたり連続増配を実施する企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

日本を含む世界の債券に投資し、債券ポートフォリオの利回りを目標利回り(「個人向け国債(固定・5年)の利率＋2%」)に近づけることを目指す。各投資対象ファンドの受益証券の組入比率は3カ月ごとに見直しを行い、見直しの際にコスト控除後の債券ポートフォリオの利回りを目標利回りに近づけることおよび価格変動のリスクが最小となることをめざして組入比率を決定する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1397)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は1口当たり。4、10月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､利益成長性が高く､かつ割安であると判断される銘柄に投資｡東京証券取引所のプライム市場上場銘柄から新興市場上場銘柄まで幅広く投資対象を求め､中長期的に高い成長が期待できる銘柄からキャピタルゲインを追求｡銘柄の選択は､企業訪問等のボトムアップ･アプローチ方式で行う｡8月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2055年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

主として、インドの金融商品取引所に上場している株式および株価指数先物取引にかかる権利、ならびに国内外の短期公社債などを主要投資対象とする。インドの株式市場を代表する指数であるNifty50指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。