日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1990sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、米国国債。残存期間が最長15年程度までの国債を、残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす。国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては、残存期間が15年程度までの国債のうち、期間が最長のものに投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1698)｡主要投資対象は､東証配当フォーカス100指数に採用されている株式および上場不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を東証配当フォーカス100指数の変動率に一致させることをめざす｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1481)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備・人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2569)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1586)｡主要投資対象は､TOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄の株式｡TOPIX Ex-Financialsの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1490)｡MSCI ジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数のパフォーマンスをおおむね市場のパフォーマンス(MSCIジャパンIMI指数に調整係数をかけたリターン)でヘッジする、「MSCIジャパンIMIカスタムロングショート戦略85%＋円キャッシュ15%指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1484)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1493)。東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」(JPX日経中小型)との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､日本国債および格付の高い公社債｡利息等収益の確保をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､日本円で実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

外国債券70%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクのある円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクを対円でヘッジした円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1677)｡主要投資対象は､世界各国の債券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月10日決算｡基準価額は1口当り｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡基準価額は1口当り｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､日本円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2040年(ターゲットイヤー)の10年前となる2030年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2050年(ターゲットイヤー)の10年前となる2040年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(8-10%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象はわが国の株式｡将来の企業収益予想等に基づいて算出される投資価値からみて､市場価格(株価)が他の銘柄と比べて相対的に割安と判断される銘柄を選定､業種分散等も考慮の上､ポートフォリオを構築｡株式の実質組入れ比率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2032年から2034年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として株式組入率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主な投資対象は、信用力が高いと判断される担保付き債券(金融機関が保有する貸付債権を担保とする債券)。日本の機構債(住宅金融支援機構が発行する貸付債権担保住宅金融支援機構債券)に加え、デンマークおよびスウェーデンのカバードボンドに分散投資する。外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資を行う｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として､株式組入比率は高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)配当込み｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きを概ね捉えつつ､毎期分配を行うことをめざす｡外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差8%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として世界のCAT債券(保険会社等の企業や政府などから大災害時のリスクを移転する債券)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。購入・換金については月に1回の約定とする。実質組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2084)｡わが国の株式を主要投資対象とし、株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:426A)｡S&P500イコール・ウェイト指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､国内の短期公社債等｡利子等収益の確保を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡