東京証券取引所に上場(コード:1597)｡わが国の不動産投信（J-REIT）市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所等に上場している半導体関連企業(半導体用途の多様化等による半導体産業の拡大から業績面で恩恵を受ける企業)の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、半導体関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて成長性や株価バリュエーションを精査した上で銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P 500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。効率的な運用を行うため、上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内のインフラ(道路､鉄道､港湾､空港､灌楚、電力、通信、公共住宅など経済発展のために不可欠な社会基盤）関連株式等。トップダウンとボトムアップを併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の事業見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式および新興国株式(DR(預託証書)を含む)｡MSCI ACWI指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の株式、債券等。株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。投資する外国投資法人の円建ての外国投資証券において、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界の株式に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざす。銘柄選定にあたり、世界の株式から業種・流動性・財務指標の各基準を用いて投資対象銘柄を絞り込み、その中から資本効率、ビジネスモデル、財務バランス、事業環境の変化への対応の観点などから優れていると判断される企業を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1488)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT指数(配当込み)｣に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1476)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣との連動を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡新興国を含む海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2250)｡企業が直面する移行リスクのみならず、企業の炭素排出削減目標や気候リスク管理能力もバランスよく考慮して企業を評価し、それに基いてGICSセクター内の上位半分の銘柄を組み入れる指数である「MSCIジャパン気候変動アクション指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1357)｡日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-2（マイナス2）倍として計算された指数「日経平均ダブルインバース･インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇を目指すとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することを目指す｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している半導体関連企業(半導体及び半導体製造装置等の設計・製造を手掛ける企業や、これらの企業に製品・サービスを提供する企業等半導体産業から業績面で恩恵を受けることが期待される企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

スイッチング資金を一時滞留させる受皿としての役割をもったファンドで､円建ての債券を中心に安定運用を行う｡円建資産への投資にあたっては、残存期間が1年未満、取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル・ペーパーに投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1570)｡日経平均レバレッジ・インデックス（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算）に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1591)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1397)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は1口当たり。4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式のうち日経平均株価に採用された銘柄を主要投資対象とし､投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1595)｡配当込み東証REIT指数に採用されている銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､投資信託財産の一口当たりの純資産額の変動率を同指数の変動率に一致させることを目的として運用｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当たり｡

主として、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)を行う企業の株式などに投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2562)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」のTTM、円建て、円ヘッジ指数の変動率に一致させることをめざすETF(上場投資信託)。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、新興国株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として、わが国のリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。 投資信託証券の選定、組入比率の決定は、大和ファンド・コンサルティングの助言に基づき行う。 ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主としてわが国および新興国を含む世界の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力、ESG(環境、社会、企業統治)への取り組みなどの評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1320)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､日経平均トータルリターン・インデックス の変動率に一致させることを目的として､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡日経平均トータルリターン・インデックスを構成する全銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は1口当り。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2632)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1311)｡TOPIX Core30(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIX Core30(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX Core30(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。