限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国のヘルスサイエンス関連企業(医療、医薬品、医療機器・用品、バイオテクノロジー開発の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､日常生活に不可欠な｢情報･身体･移動等の安全｣を支える製品･サービスを提供する｢セキュリティ関連企業｣の中から､個別企業の製品･サービスや経営陣の質､利益成長性等の分析を行い､投資銘柄を選定する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資することで、信託財産の中長期的な成長を目指す。個別銘柄調査においては、ファンダメンタルズ分析、ビジネスモメンタム、リスク・リワードを重視し、投資候補銘柄の選定を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

ムンバイ証券取引所またはナショナル証券取引所上場のインド株式を実質的な主要投資対象とし､直接投資に加えて預託証書を用いた投資も行うことで中長期的な信託財産の成長を目指す｡一部､日本の短期公社債および短期金融商品に実質的に投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

世界の債券､株式､リート(REIT)､その他の有価証券を投資対象とし､高いインカム収益および値上がり益が期待できるアセットクラスに分散投資｡マクロ経済の予測や､各アセットクラスの評価･分析の情報をもとに､市場環境等の変化に応じて組入れるアセットクラスおよびその配分を機動的に変更｡原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1699)｡内外の短期有価証券を中心に投資するとともに､原油先物等取引を行い､日本円換算したNOMURA原油ロングインデックスに連動する投資成果を目指す｡原油先物等取引の買建ての額は､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡2月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､国内の株式市場全体のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から国内株式運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡ベンチマークはRussell/NomuraTotalMarketインデックス(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は、 取得時においてBBB格相当以上の格付けを有する日本を除く先進国の公社債(投資適格債券)。投資適格債券のうち、普通社債、劣後債、国債等に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

アジア･オセアニア各国(除く日本)の株式を主要投資対象とし､安定的かつ高水準の配当等収益を確保し､かつ信託財産の中長期的な成長をはかる｡積極的な企業取材を行い､相対的に高い配当利回りが継続することが見込まれ､かつ株価の上昇が期待されると判断する銘柄に投資を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=5%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場されている「オーナー企業」(株主により実質的な経営が行われている企業)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、オーナー企業としての強みや特徴に関する定性分析を重視しつつ、利益成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡投資配分比率は､各資産の期待リターンや推定リスク､各資産間の相関係数等をもとに最適化した結果を踏まえ決定する｡投資配分比率の見直しを定期的に行なうことを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2238)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物インバース日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

実質的に全世界の株式(海外先進国株式、海外新興国株式、日本株式)および金に分散投資を行い、収益の獲得をめざす。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2244)｡米国を代表するテクノロジー関連企業の上場株式を構成銘柄とする「FactSet US Tech Top 20 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

インドの小型株式に投資する。定量的要因と定性的要因をミックスした、慎重な資産配分と展開戦略に従う。組入外国投資信託の買付け等に支障がある場合、インドの株式を対象としたETFに投資を行う場合がある。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。