主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を除くアジア･オセアニア地域の好配当株を主要投資対象とし､日本の公社債にも投資することで高水準の配当収入の確保と中長期的な値上り益の獲得を目指す｡株式投資にあたっては､定量分析､定性分析に加え､配当利回りに着目した銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米国を中心とした企業の株式(DRを含む)｡長期にわたり優れた利益成長が期待でき､かつ､本来の企業価値に対して現在の株価が割安な水準にあると判断する銘柄に投資する｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法による銘柄選択により､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､Jリートの配当源泉である組入れ物件のキャッシュフロー獲得能力に主眼を置き､あわせてJリート運用会社のファンド運営(物件取得･管理･資金調達等)能力に留意する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として日本の小型株式に投資を行い､信託財産の長期的な成長を目指す｡個別企業の分析を重視したボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を行い､成長性が株価に織り込まれていないと判断される企業に投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式45%､国内債券20%､外国株式25%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の上場株式から､商品･サービスについてブランド力があると判断される有力企業の株式を組入れ､積極運用｡銘柄の選定は､様々な業界においてトップクラスのブランドを築き上げ維持している点を重視､加えて企業の収益性､成長性､資産内容を勘案｡20%までは外貨建資産に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に積極的に投資を行う。銘柄の選定は、日本株式グロース戦略運用担当が行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行う。ベンチマークは、TOPIX(配当込み)とし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

米国を中心としたハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定収益の確保をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグUSコーポレート･ハイ･イールド･インデックス(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の基準にしたがい分配を行うことをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証するCCC-格相当以上の債券に投資｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてB-格相当以上に維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、高利回りの米ドル建て新興国社債および高金利の新興国通貨に投資を行い、インカム収益の積み上げと信託財産の成長をめざす。米ドル建て新興国高利回り社債戦略と新興国高金利通貨戦略の基本戦略配分を概ね50%ずつとすることで、通貨の分散を図る。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが選定した指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国のビューティー･ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

主要投資対象は､ブラジル国の株式｡ブラジルに本社を置く企業､もしくはブラジル国内にて主に事業活動を営む企業が発行する株式等に投資を行う｡株式の選定にあたっては､経済状況などを考慮しながら業種別の企業動向等の見通しを行うと同時に､定量および定性的な個別企業の分析を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の株式､債券｡各投資資産の投資配分および各通貨のエクスポージャーは､グローバルなマクロ経済環境や先行指標等に対する分析に基づく見通しによって､積極的に変化させる｡実質的な通貨配分に関わらず､原則として純資産総額をユーロ換算した額と同額程度のユーロ売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本を除くアジア諸国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACアジア(除く日本)･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2040年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のフィンテック関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Democratized Banking Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、アクサ・インベストメント・マネージャーズの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3､9月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および円短期金融商品を主要投資対象とし､世界分散投資と資産間の分散投資を行うことで信託財産の長期的な成長を図る｡ファンダメンタル分析に基づく3つの計量モデルを用いて資産配分､国別配分､および通貨配分を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､円建ての債券等(国債､社債等)｡円建ての債券市場を代表する指数であるNOMURA-BPI総合に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､公社債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資する｡ファンダメンタルズの健全な企業へ長期的なバリュー投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ウエリントン･マネージメント･カンパニー･エルエルピーに運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2025年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ブロックチェーン」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。