わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から､企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される公開ベンチャーを中心とした投資を行う｡中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ファミリーファンド方式で運用。11月決算｡

主要投資対象は､本邦通貨表示の公社債｡利子等の安定した収益の確保をめざして､安定運用を行う｡11月決算｡

主要投資対象は､わが国の公社債｡投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡DBI総合指数は､株式会社大和総研が開発した日本における確定利付債券市場のパフォーマンスを測定する指数｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2026年から2028年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界の株式に実質的に投資を行う。グローバル・サステナブル・グロース・ファンドは、銘柄選定にあたり、世界の株式から独自の評価基準にもとづいてサステナビリティ評価の高い銘柄を選定する。実質的な組入外貨建資産については、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの一部低減をめざす。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2020年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2030年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､豪ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

ライフプラン積み立て専用ファンド｡主に､国内株式17%程度､外国株式8%程度､国内債券および外国債券75%程度の割合で投資する｡投資対象ファンドの選定やポートフォリオ構築に際しては､定性評価を重視し､ファンド間の投資手法の違いにも着目して､幅広い収益機会を追求できるように配慮する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本企業の株式に投資をする。株式市場が大幅に下落する可能性が高いと判断する場合には、株式の実質組入比率を引下げることがある。中長期的な視点から、収益力向上により株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資する。財務データとして確認できる情報だけでなく、企業の競争力の源泉である経営力･組織力などの「目に見えない資産」を重視して銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

投資対象ファンドを通じて、実質的に北米および欧州を主としたグローバルの非上場企業の株式等への投資を行うことにより、信託財産の長期的な成長を目指す。投資先企業の選定は、長期のプライベート・エクイティ運用実績を有するニューバーガー・バーマンが行う。月次での購入・換金受付が可能。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。アナリストチームの綿密なボトムアップ・アプローチによる投資銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う。各業種毎に、定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､積極的な資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

限定追加型ファンド。主として米国の商業用不動産担保証券(CMBS)に投資する。取得時において、主要格付機関による格付けがBBB格相当以上のCMBS等に投資する。原則として、ファンドの信託期間終了日前に償還を迎えると想定するCMBS等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本の株式を実質的な主要投資対象とする。日本の株式の「買い」と「売り」を組み合わせ、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保(絶対収益の追求)をめざす。パフォーマンスが実質的に過去最高となった場合にかぎり、委託会社が受け取る信託報酬((成果報酬：成果報酬単価(成果報酬控除前基準価額が実質的な過去最高値を超えた額の15%))に受益権総口数をかけた額)が生じる。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として大型株式を中心に米国株式に投資を行う。投資にあたっては、J.P.モルガン・アセット・マネジメント独自のファンダメンタル分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、収益成長の潜在性が高いと考えられる銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､エマージング諸国の現地通貨建債券｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス･エマージング･マーケッツ･グローバル･ダイバーシファイド(円ベース)を運用上の参考指標とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主に日本を含む世界の金融商品取引所に上場するグローバル株式等の中から「ハイクオリティ銘柄」(安定した利益成長が見込まれ、かつ健全な財務体質を有するクオリティ銘柄のうち、今後5年間の業績見通しが良好と考えられる銘柄)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月22日決算。

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

主要投資対象は､先進国の国債および投資適格債､先進国の高利回り社債(ハイ･イールド債)､エマージング諸国の債券等､世界の公社債｡特定の市場指数にとらわれないアクティブかつフレキシブルな運用により､収益率の向上､インカム収入の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

実質的に日本を除く世界の主要国の国債、政府機関債等に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

中国国内で事業展開している企業の中から、中長期的な運用視点に基づき、各業種毎に競争力の強いエクセレント・カンパニーに厳選して投資する。また、中国を代表する企業の新規公開にも着目し、選別投資することにより、より高い収益確保を狙う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

インドの金融商品取引所に上場されている消費関連株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡企業分析を重視したボトム･アップ･アプローチを基本として､高収益･高成長が続くと見込まれる銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡各決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配を目指す。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに不動産投資信託証券等に投資する。主に相対的に安定した配当等収益が期待できる株式ならびに不動産投資信託証券等を中心とした銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

世界の様々な債券および債券関連証券等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、主として世界の金利、通貨、信用リスクなどの見通しに基づくトップダウンアプローチを活用する。また、資産クラスや業種における個別銘柄分析を通じたボトムアップアプローチも活用し、分散されたポートフォリオを構築することを目指す。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きを概ね捉えつつ､毎期分配を行うことをめざす｡外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの債券、株式および不動産投資信託証券(リート)。債券、株式およびリートへの資産配分比率は、原則として、40：40：20を維持することを基本とする。なお資産配分比率は、投資環境に応じて見直すことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡