主要投資対象は､イタリアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡6､12月決算｡

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資を行う｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として､株式組入比率は高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

ブラジルレアル建のブラジル国債に投資を行う。また、ブラジルレアル建の国際機関債、ブラジル国債に準ずる債券へ投資を行う場合がある。運用にあたっては、ブラジルの金利環境、景気動向、政治情勢、財政状況や、海外情勢等を基にポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は、新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等。基本組入比率は、債券80%、株式20%とし、それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて、概ね±10%の範囲で随時調整することにより、安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

新興国市場全体の収益機会の追求を目的として､実質的に新成長国の株式および債券に投資を行う｡資産配分は､原則として新成長国の株式20%､新成長国の債券80%(現地通貨建て債券60%､米ドル建債券20%の配分を基本)とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して30%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､東南アジア諸国の株式｡MSCIオールカントリーアセアンGDPアロケーション指数(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きに概ね連動する投資成果を目指して運用を行う｡対象指数構成国は､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､タイ(2024年1月末現在)｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の高格付債および米国のハイ･イールド･ボンド｡高格付債への投資は､ソブリン債を中心､ハイ･イールド･ボンドへの投資は､業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定を基本｡資産配分は50%程度づつ｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。想定されるポートフォリオの利回りや、予想される分配原資等をもとに委託会社が設定した1万口当たりの当面の目標分配率は、年率3%(各決算時0.5%)相当とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、分配をなるべく抑える。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として、わが国の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)のうち、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県のいずれかに本社を置く関西企業を中心に投資を行う。組入銘柄の選定にあたっては、株式の流動性、信用リスク等によるスクリーニングを行った後、ビジネスモデル、経営陣の質、収益の成長性、株価のバリュエーション等に着目して総合的に判断する。3月決算。

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きにできるだけ連動する投資成果を目標として運用｡投資対象銘柄の中から選定した銘柄に原則として等株数投資｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とする。世界の環境関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合の原則上位50銘柄で構成される指数である、FactSet Global Environmental Opportunities Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所上場株式｡｢財務諸表分析だけでは判断できない､長期的視点で将来像の描ける企業｣を投資対象企業とする｡｢株主として企業を所有することに満足感､幸福感をもてる｣､｢経営者の示すビジョンに賛同できる｣､｢経営者が｢会社は株主のもの｣と理解している｣企業を発掘する｡多面的に｢ボトム･アップ･アプローチ｣｢マクロ分析｣を実践｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2095)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500配当貴族指数(円建て、円ヘッジ、配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行うことにより､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクを低減する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に資源国の現地通貨建てのソブリン債券または準ソブリン債券に投資を行い､より優れた分配金原資の獲得と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡ポートフォリオの平均格付は､原則として｢A-格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。決算日の前営業日の基準価額が10,500円以上の場合は、分配対象額の範囲内で、所定の金額の分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。