わが国の株式が主要投資対象｡GARP(Growth at a Reasonable Price)戦略に基づきアクティブ運用｡質の高いと判断される成長企業へのボトムアップ･アプローチを通じて､組織運用により適正価格にある銘柄の選定を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2050年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産(日本リート、海外リート、コモディティ等)とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(5%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(7.5%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:376A)｡ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(75%為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、その75%を目処として、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2554)｡米国投資適格社債1-10年インデックスマザーファンド受益証券および米ドル建ての投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国投資適格社債(1-10年)インデックス(円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2511)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1345)｡主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2627)｡eコマース産業に関連する国内上場株式及び物流施設の管理から収益を上げているJ-REITを構成銘柄とする「Indxx Japan E-Commerce Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:224A)｡世界のウラン採掘および原子力関連部品の製造を行う企業で構成される「Solactive Global Uranium & Nuclear Components Total Return Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2050年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2055年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2065年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡新規公開という､｢第2の創業期｣を成長の契機として､新たに成長を加速する､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣に厳選投資する｡徹底した企業の個別直接面談調査･分析(ボトムアップ調査)を行い､銘柄数を限定し、且つ一度に組入れず徐々に投資をする等の慎重な分散投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1555)｡主要投資対象は､オーストラリア証券取引所上場の不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡グロースとバリューの両観点からポートフォリオを構築｡投資配分は50%ずつを基本とし､日本経済のファンダメンタルズ分析､各種テクニカル分析等を基に決定｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は、わが国の短期公社債および短期金融商品。安定した収益の確保を目的とした運用を行う。3、9月決算。

外国債券70%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2840)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1479)｡設備投資・人材投資に積極的で将来の成長が期待できる企業の株式を構成銘柄とする株価指数「MSCI日本株人材設備投資指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1368)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された､TOPIXダブルインバース(-2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:2642)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウェイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数(配当込み) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:257A)｡国内の株式に投資するアクティブETF(上場投資信託)。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対する超過リターンを目指す。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2020年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1498)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG(環境･社会･ガバナンス)要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､日本国債および格付の高い公社債｡利息等収益の確保をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の株式の中から、クオリティが高く、イノベーションにより持続可能な成長が期待できる銘柄に投資する。ポートフォリオの構築においては、独自評価である銘柄確信度(CQ)を用いてスコアリングする。さらに独自算出のイノベーティブ・スコアおよび定性評価を用いて銘柄特定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港等の取引所に上場されている株式に投資｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や配当利回りの水準等を勘案して厳選する｡信託財産の中長期的な成長を目指し､株式の組入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して80%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:425A)｡主として、「Global X Gold Bullion ETF」の受益証券に投資し、「Mirae Asset Gold Bullion ETF Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。