主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1469)｡指標の変動率が、JPX日経インデックス400の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された、JPX日経400ダブルインバース・インデックスに連動するETF（上場投資信託）。8月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は、日本を除く世界各国の好配当株式。組入銘柄の選定に当たっては、配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し、安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2060年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2065年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:328A)｡「ブルームバーグ日本株プライシングパワー・セレクト・リーダーズ指数(配当込み)」(日本の消費関連セクター企業のうち安定した利益率を維持している20銘柄によって構成される株式インデックス)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等｡基本組入比率は､債券80%､株式20%とし､それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて､概ね±10%の範囲で随時調整することにより､安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月11日決算｡

国内の不動産投資信託証券(J-REIT)を実質的な主要投資対象とする｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目する｡ニッセイ基礎研究所から不動産市場およびJ-REIT市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡｢円売り/米ドル買い｣の為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果の享受を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は日本の取引所上場(上場予定含む)株式｡株式投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を厳選｡また､｢配当の成長｣にも着目し､潤沢なキャッシュを有する企業や利益成長が期待できる企業の株式も投資対象とする｡業種･銘柄の分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:515A)｡日本円建ての社債を主な投資対象として、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に積極的な運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ベンチマークはNOMURA-BPI 事業債 1-11年。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2853)｡外国の国債を主要投資対象とし、各国の気候リスクへの相対的エクスポージャーに応じてインデックスのウェイトを積極的に調整する「FTSEアドバンスト気候リスク調整世界国債インデックス(除く日本、国内投信用、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1495)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算した「FTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数」の変動率に一致させることをめざす。原則、為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2622)｡米ドル建て新興国国債を主要投資対象とし、「J.P.モルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックス 国内投信用(円建て、円ヘッジ) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主として日本の株式の中から､特定の運用スタイルにとらわれず､企業の収益性に着目し､ボトムアップ･アプローチの手法を用いて投資価値が高いと判断される銘柄に投資｡株式への実質投資比率は､通常の状態で高位(90%程度以上)を維持｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定を含む)株式のうち、相対的に時価総額が中小型規模の株式に投資する。株式への投資にあたっては、高い技術力、優れた商品開発力、特徴あるビジネスモデル、事業構造の改革などにより、飛躍的に成長することが期待される企業の株式を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券等に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の成長をはかる｡信用リスクを抑制するため､取得時においてBBB-格相当以上の格付けを付与された豪ドル建債券を組み入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､日本を含む世界の様々な債券､株式等に実質的に投資する｡債券､株式の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡債券､株式等の資産配分は､自由度の高い運用手法を用いて積極的に変更を行う｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:453A)｡Cboe TLT・2% OTM・バイライト・インデックス(国内投信用、円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。毎月18日決算。基準価額は1000口当たり。

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、フィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス(税引後配当金込/円ベース)の値動きに連動する投資成果を目指す。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)に対応するため､注目される｢生活基盤｣､｢食糧｣､｢クリーン･エネルギー｣の3つのテーマに関連する事業を有し､成長が見込まれる世界各国の株式を中心に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の分配金額を目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/インドネシア･ルピア買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主として､オーストラリアのREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡リスク水準に関するスクリーニング､キャッシュフローの予測分析に加え､配当利回りや流動性､リスク等を考慮して最終的なポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主に日本を含む世界の金融商品取引所に上場するグローバル株式等の中から「ハイクオリティ銘柄」(安定した利益成長が見込まれ、かつ健全な財務体質を有するクオリティ銘柄のうち、今後5年間の業績見通しが良好と考えられる銘柄)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

相対的に配当利回りが高く､中長期的な増配および値上がりが期待できる世界各国(日本含む)の株式に投資する｡調査対象企業群の中から､｢将来の予想配当を含む株価｣との比較で割安な銘柄を選定し､配当利回りや将来の配当成長などに着目してポートフォリオを構築する｡ 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主にわが国の短期国債に投資するとともに、担保付スワップ取引を活用することで中東諸国の株式を対象とするHSBCパン・アラブ・マルチファクター指数(配当込み、米ドルベース)に円換算ベースで概ね連動する投資成果を享受し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4月決算。