主要投資対象は､信用力の高い先進国の債券｡先進国の中から利回りが相対的に高い国を複数選定し､最も利回りの高い国に重点配分することで､相対的に高水準の利子収入の獲得をめざす｡ポートフォリオの構築は国別に行うこととし､残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)、先進国債券(除く日本、為替ヘッジあり)、新興国株式、新興国債券、国内リート、先進国リート(除く日本)に投資する。各資産クラスのベンチマークを基本配分比率で合成したものを当ファンドのベンチマークとして定め、これに概ね連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。1月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に投資を行い､日経平均株価(日経225)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化並びに流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡短期的な市場環境等の変化に対応して、リスク水準の異なる2つのポートフォリオの範囲内で、各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合を機動的に調整する。原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(3月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に､日本､先進国､新興国の各株式､日本､米国､欧州､豪州､新興国の各債券､ハイ･イールド債､および世界のREITの10資産について､概ね均等(各10%程度)にバランスよく分散投資を行う｡インカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国のヘルスサイエンス関連企業(医療、医薬品、医療機器・用品、バイオテクノロジー開発の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は、内外の公社債。ブラックロック・グローバル・アロケーション・ファンドの運用成果を反映する指数連動債に投資し、世界各国のさまざまな資産への分散投資で得られる収益の獲得と、分配実施による定期的な信託財産の一部払い出し(上限=目標額決定時の基準価額に対して年当たり14.4%)を目的に運用する。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月27日決算。

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約2%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、日本を含む世界の「ゲームおよびeスポーツ」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は、わが国の株式のうち、大塚グループ株式インデックス（大塚ホールディングスおよび大塚グループ会社の株式の値動きを反映する株価指数）に採用されている株式および採用が決定された株式。大塚グループ株式インデックスの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。12月決算。

MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%､国内債券55%､外国株式10%､外国債券15%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券及び資産担保証券等｡投資を行う公社債は原則としてA-/A3以上の格付けを付与されたものとする｡デュレーション･コントロール､セクター配分､銘柄選定の3つの戦略により超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式や投資信託証券に投資しつつ、米国の株価指数先物取引等を活用する方法を用いて、別に定める米国の中小型株式市場を代表する指数(S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース))に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質的な運用は「国内株式マザーファンド」を通じて行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

新興国・地域の市場(エマージング市場)の中から、急速な経済発展における成長機会を捉えられる有望な企業の株式に投資する。トップダウンの市場分析とボトムアップの企業のファンダメンタル分析に基づき、投資魅力のある銘柄に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

S&P500採用銘柄の中から、経営陣が株主のための価値創造に邁進している企業かつ、「本源的価値」を下回る価格で取引されていると判断する企業の株式等を選定し、50銘柄程度に厳選投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、これを中長期的に上回る投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は米国の株式｡株価指標等から見て､過小評価されていると判断される銘柄､および一時的に過小評価されているもののその状態から回復する見込みがあると判断される銘柄等に投資を行い､値上がり益およびインカム収益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行わない。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を優先し､相応のリスクを取る｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主にインドネシアの金融商品取引所に上場する株式へ投資し、信託財産の成長を目指す。バリュエーションや運用ガイドライン、リスクファクター等を考慮し銘柄を選出。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡円に対する豪ドルのコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､BRICS5(ブラジル､ロシア､インド､中国､南アフリカ)の企業の株式｡業種分散や流動性等の観点からファンド全体のリスクを勘案し､国別配分比率と各国のモデル･ポートフォリオに基づいて組入銘柄およびその比率を決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として､ブラジルレアル建てのブラジル国債に投資を行い､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資割合については､資金動向や市況動向などを勘案して決定をし､ブラジルボンド･ファンドの組入比率は高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

日本を除く世界各国の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選択にあたってはファンダメンタル分析及び定量分析を活用し､組入銘柄の決定に際しては配当利回りおよび長期的成長性に注目しつつ分散したポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米国株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的な観点から、同指数の動きに連動した投資成果を目指して運用行うことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡