世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

中国経済圏(中国､香港､台湾)の金融商品取引所に上場する現地通貨建株式および他通貨建てで発行されている上場株式を主要投資対象とし､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡値上がり益および配当等収益などを原資として､毎決算時の安定した収益分配をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

限定追加型ファンド。主として世界の先進国通貨建ての投資適格未満の債券に投資する。債券への投資にあたっては、ファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券を中心に投資を行う。保有債券が信託期間中に満期を迎えた場合や保有債券を売却した場合には、基本的にファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券への再投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、想定されるポートフォリオの利回り等をもとに各期の目標分配額を定め、その目標分配額の実現を目指して運用を行う。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

国内外の債券および株式ならびに海外の不動産投資信託証券(リート)を主な投資対象とする。各投資対象資産を代表する指数で構成される複合インデックスに連動する投資成果を目指す。投資信託等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック・アセット・マネジメント・ノース・アジア・リミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

国内上場株式のうち､小型株が主要投資対象｡ボトム･アップ･アプローチによる企業分析を行う｡市場平均等に比較し高い成長力と､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較し妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Cap インデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

6つの異なる資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券､国内REIT､外国REIT)に概ね1/6ずつ(16%±10%の割合)で分散投資を行い､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能を持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､DR(預託証券)を含む新興国(ラッセル新興国株インデックスの構成国･地域)の株式｡原則として､5年以上にわたり増配を継続している企業の中から､成長性の高い約150銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアム+米ドル(対円レート)の通貨オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している(上場予定含む)不動産投資信託証券(REIT)に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位に保つ｡株式会社三井住友トラスト基礎研究所から不動産市場全体とJ-REITにかかる調査･分析情報等の助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1547)｡内外の短期公社債などに投資しつつ､株価指数先物取引に係る権利を中心に投資し､円換算したS&P500指数の動きに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

世界の株式の中から、EV(電気自動車)の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロべコ・スイス・エージーへ委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。資産配分比率が概ね株式15%、債券85%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡｢株式抑制型｣と比較して､株式相場上昇局面における株式の値上がり益の獲得をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国の食品・農業関連企業(包装、加工、流通、技術、食品関連・農業関連サービス、種子、農薬・食品添加物、食品生産の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の株式の中から、クオリティが高く、イノベーションにより持続可能な成長が期待できる銘柄に投資する。ポートフォリオの構築においては、独自評価である銘柄確信度(CQ)を用いてスコアリングする。さらに独自算出のイノベーティブ・スコアおよび定性評価を用いて銘柄特定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は、 取得時においてBBB格相当以上の格付けを有する日本を除く先進国の公社債(投資適格債券)。投資適格債券のうち、普通社債、劣後債、国債等に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式および不動産投資信託(リート)｡各投資対象証券への投資配分は､世界のインカム株式70%程度､リート30%程度の比率を基本投資割合とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:315A)｡「配当込みTOPIX銀行業高配当指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

国内外の株式･債券等に分散投資を行い､長期的な資産の成長を目指す｡景気の変動サイクルに沿ったアセット･アロケーションの切り替えを大前提とし､景気サイクルのダイナミズムを先取りする形で資産配分を行う｡対象ファンドの選択は､明確な運用方針と一貫性､運用資産の安定的な推移､基準価額の推移と運用方針の整合性を重視｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡