世界各国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界各国の中から、ESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し、社会的課題に対するインパクト創出に寄与すると考えられる企業が発行する株式に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークを上回る投資成果を目指す｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築｡ベンチマークは､NOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

わが国の株式のうち｢元気で健康な高齢者関連ビジネス｣と、「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資｡高齢化社会における成長分野･成長企業等をリサーチ｡経済･市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更｡株式の新規上場時の入札にも参加する｡5､11月決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回りの資産株と世界のソブリン債券｡基本資産配分は､高配当資産株50%､ソブリン債券50%とし､先進国および新興国の配分比率は適宜変更する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､株式と債券にバランスよく分散投資することで､長期的に安定した資産の成長を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。6月決算。

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な取引対象とし､絶対収益の獲得を目指して運用を行う投資信託証券を主要投資対象とする｡為替変動リスクを回避する目的のほか､効率的に収益を追求する目的(ヘッジ目的外)で為替予約取引等を行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡北米､欧州､アジア･オセアニア(日本を含む)の3地域に分割し､安定的な配当収入を得ながら､中長期の値上り益の獲得を目指す｡投資比率は各地域概ね3分の1程度投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として、シラー・バークレイズ・ケープ米国セクターII指数を活用した米国株式戦略およびダブルラインの債券戦略を活用して、トータル・リターンの向上を目指す。米国株式のバリューセクターへの投資効果に加えて、安定的なインカム収入を狙えるグローバル債券に対する投資を2つの収益源とする。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主として日本の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に投資し、iSTOXX MUTB JAPAN ESGクオリティ200インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

株式への投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して50%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､組入銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から、企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される銘柄を中心に投資する。中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とする｡企業の資産価値､収益力等から算出される投資価値と比較した株価割安度(バリュー)に着目し､中長期的に投資魅力と投資割安度の高い銘柄に厳選投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に、日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う。投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため、投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

ベトナムの株式等に投資する｡株式への投資にあたっては､経済情勢や業界動向等の分析を行うとともに､個別企業の財務状況､成長性､株価バリュエーション､流動性等を総合的に勘案してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､新興市場に上場された株式｡委託会社独自のユニバースを用い､対象となる株式を様々な観点から分析して､銘柄の選定を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄調査を通じて企業の成長力､競争力､収益力､経営力､株価等の観点から銘柄を選別し､業種比率､時価総額などにとらわれず､構築を行う｡4月決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

国内外の金融商品取引所に上場する株式のうち防衛・航空宇宙に関連する先進国企業の株式に実質的に投資する。株価騰落率などを分析し、相対的に株価が上昇トレンドにあると期待される上位銘柄を選定する。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資し、個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択により比較的少数の銘柄に投資する。企業分析では、経営戦略、事業モデル、経営陣の質、財務状況など、財務面と非財務面(ESGを含む)からの視点を統合的に取り入れる。対象企業に対しては、目的を持ったエンゲージメント(対話)や提案を行い、企業価値と株主価値の中長期的な向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界各国の株式･債券から7つの資産を選び､国際分散投資を行う｡基本ポートフォリオは､日本大型株式21%､日本小型株式8%､日本債券21%、北米株式22%､欧州先進国株式13%､アジア太平洋先進国株式5%､海外債券10%｡市況･投資環境の変化に応じて資産配分比率を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを慎重に取りつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主として日本の物価連動国債に投資を行い､将来のインフレリスクを回避することにより安定収益の確保を目指す｡組入れる物価連動国債の加重平均残存期間は､2013年10月以降に発行された物価連動国債全体の加重平均残存期間の上下3年の範囲内とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(REIT)に分散投資を行うことにより､高水準のインカム･ゲインの獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡REITの実質的な投資比率は原則として高位に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡