主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の電気自動車関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Electric Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行されるデンマーク・カバード債券に主に投資する。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

TOPIX構成銘柄の中から時価総額及び流動性の特に高い銘柄で構成される超大型銘柄指数TOPIX Core30(配当込み)採用の30銘柄に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡ポートフォリオの組入銘柄構成比率がTOPIX Core30(配当込み)の時価構成比率から大きく変化しないように株式の売買を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円ヘッジ・円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主にわが国の上場株式及び海外上場株式から今後の高成長が期待できる産業を選定し､その中から特に優れたテクノロジーを有し競争優位を保持できる企業に投資｡当面着目するのは｢情報通信産業｣｡銘柄の選択及び運用にあたっては、国内外の経済動向や産業動向に着目するマクロ・アプローチと､個別銘柄に主眼を置いたボトムアップ・アプローチを組み合わせて行う｡6、12月決算｡

国内の株式、日本の企業およびその子会社等または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。株式、日系外債、J-REITの各資産の実質組入比率は概ね等比率とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資対象は､日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金　の5つの資産｡各資産の基準価額への影響度合いが概ね均等になるスマート･ファイブ戦略を用いて､基準価額が､特定の資産から受ける影響を抑える｡5つの資産配分を定期的に見直すことで､基準価額の変動抑制効果を高めるとともに､魅力的な収益の獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本の短期公社債を主要投資対象とし､日本の長期債券市場全体の値動きの5倍程度反対の投資成果を目指す｡主として円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に､コールローン等にも投資するとともに､日本の長期国債標準物を対象とする国債証券先物取引の売建額が､原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるよう調整｡4月決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡株式の実質投資比率は高位を維持し､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

限定追加型ファンド。主として世界各国・地域の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡投資環境に応じて株式の組入比率､銘柄毎の投資額､銘柄入替のタイミングを決定｡景気循環などの相場環境に応じてポートフォリオの性格を大胆に変更｡株式以外の資産への投資は､原則として信託財産総額の50%以下｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定する。投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてインドの内需成長を牽引する消費関連(流通・小売・サービス業など、消費者向けの事業を展開しているインド企業)およびインフラ関連(運輸、エネルギー、電気通信、道路・電力等の公益事業など、インドの経済発展に不可欠な社会基盤の整備において重要な役割を担うセクター)の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

限定追加型ファンド。主としてベトナムの株式を実質的な投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

S&P500採用銘柄の中から、経営陣が株主のための価値創造に邁進している企業かつ、「本源的価値」を下回る価格で取引されていると判断する企業の株式等を選定し、50銘柄程度に厳選投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、これを中長期的に上回る投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡組入資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､｢TOPIX｣(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式の組入比率は､原則として高位(90%以上)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡個別銘柄の調査･分析に基づいて､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の獲得を目指しアクティブに運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は3-7%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として､日本郵政株式会社ならびに株式会社ゆうちょ銀行および株式会社かんぽ生命保険等のグループ会社が発行するわが国の金融商品取引所上場株式(上場予定株式含む)に投資を行う｡原則として､株式会社ゆうちょ銀行および株式会社かんぽ生命保険への実質投資割合は､それぞれ当ファンドの純資産総額の35%を超えないものとする｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の先進国通貨建ての投資適格未満の債券に投資する。債券への投資にあたっては、ファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券を中心に投資を行う。保有債券が信託期間中に満期を迎えた場合や保有債券を売却した場合には、基本的にファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券への再投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は世界主要市場のバイオテクノロジー関連企業の株式｡高い成長が期待される企業の株式を医学･薬学的視点から調査､評価して投資銘柄を選定｡株式の実質組入比率は原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の上場企業のうち､新たな成長局面に入りつつあると判断される成長企業に厳選投資する｡ボトムアップ調査により新成長企業を発掘｡成長株のスペシャリストが徹底調査し､新たな成長軌道への転換点を見極める｡エンジェルジャパン･アセットマネジメント株式会社より投資に関する助言を受けて運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡