主要投資対象は､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案し､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券60%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の着実な成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として､米国の金融商品取引所上場株式の中から公開後5年以内の革新的な高成長新興企業の株式に分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う｡株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき投資銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券及び資産担保証券等｡投資を行う公社債は原則としてA-/A3以上の格付けを付与されたものとする｡デュレーション･コントロール､セクター配分､銘柄選定の3つの戦略により超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主に､米ドル､カナダ･ドル､豪ドル､ユーロ等､英ポンド､北欧･東欧通貨の各通貨建ての公社債等に均等投資し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡北欧･東欧通貨の国家機関等が発行･保証する公社債等はA格相当以上､それ以外の公社債においてはAA格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証するCCC-格相当以上の債券に投資｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてB-格相当以上に維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(円ヘッジベース)の値動きの2倍を上回ることをめざして運用を行う。定量的なモデルに基づき、レバレッジ比率を1から3倍程度の範囲内でコントロールする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主に､VIP(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の3カ国に重点を置きながら､その他のASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国や中国(含む香港)､インド等のアジア諸国(除く日本)の株式等に投資を行う｡VIPへの投資比率は過半を保つよう努め､VIP3カ国への投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

外国の株式(新興国の株式を含む)を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(除く日本、配当込み)における先進国および新興国の割合をもとに決定。投資配分比率は、適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(3月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクを対円でヘッジした円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:364A)｡S&P500配当貴族指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式を実質的な投資対象とする｡運用にあたっては､綿密な銘柄調査を行うことで､相対的に高い利回りに加え､配当の持続可能性等を勘案した銘柄選定を行う｡株式市場の変動リスクのヘッジは行わず､株式市場の上昇による収益の獲得を目指す｡わが国の株式への投資は､原則として信託財産総額の50%以上(株式以外は､50%以下)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､欧州の株式｡株式への投資にあたっては､ボトムアップアプローチをベースに､企業の質･バリュエーション等の観点から銘柄の選定を行い､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、中国のイノベーション関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているもしくは主たるビジネスを中国で行なっている企業のうち、テクノロジー関連ビジネス、消費関連サービス、ヘルスケアビジネス、金融ビジネスなどの分野で革新的な企業)の株式に投資を行う。中国株式の運用はバリュー・パートナーズ香港リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、日経225の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。マザーファンドの受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、わが国の金融商品取引所における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引および有価証券オプション取引を行うことができる。ファミリーファンド方式で運用。9月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

日本株式を主要投資対象とし､取得時にPER､PBRなどの指標または株価水準から見て割安と判断される銘柄のうち､今後株価の上昇が期待される銘柄に投資｡銘柄選定は､事業の再構築力･新しい事業展開､本業の技術力･市場展開力､株主本位の経営姿勢等の観点から行う｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡円金利資産(国内債券および外国債券(為替ヘッジあり))を主要投資対象とし､金利収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に分散投資｡ポートフォリオ全体のリスクを抑制することを目標に､資産配分比率を調整｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して原則75%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

わが国の株式のうち｢元気で健康な高齢者関連ビジネス｣と、「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資｡高齢化社会における成長分野･成長企業等をリサーチ｡経済･市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更｡株式の新規上場時の入札にも参加する｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米国のハイイールド債(格付けがBB格相当以下の債券)｡実質的に､BB格からB格相当の米国の債券を中心に投資する｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡実質的に組み入れる外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､Ba格以下またはBB格以下の格付けの海外の高利回り事業債(ハイ･イールド債券)｡米国､欧州､アジアの3つの地域のハイ･イールド債券に概ね1/3ずつの比率で分散投資｡銘柄選別に関しては､個別企業分析により判断｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行い､実質的に世界各国(新興国を含む)のREITに投資を行う｡実質的な外貨建資産について､為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)を行う｡ベンチマークはS&P先進国REIT指数(配当込み､円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､時価総額､資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して､綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い､バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては銘柄分散に配慮する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡