限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国のビューティー･ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

主要投資対象は､世界の短期債券｡日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の中から高金利の10通貨を選定し､その通貨建ての短期債券などに投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は、わが国の株式。株式への投資にあたっては、最高益を更新してきた銘柄および最高益を更新していくことが期待される銘柄を対象として、業績動向等の分析に加え、競争力の持続性および経営方針等の定性評価を行い、投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資候補銘柄について、ESGへの取り組み、市場環境、業績動向、株価の割安性、時価総額や流動性等を勘案して組入銘柄と投資比率を決定する。1、7月決算。

主として米国の中小型株式等に投資する。長期的な視点に立った徹底したリサーチを基に、高い利益成長率を維持できると判断した企業の株式に厳選投資を行う。米国の取引所に上場している、時価総額が3億から200億米ドル程度の株式を米国の中小型株式とする。実質的な運用は、富裕層の資産運用に実績のある、ロックフェラー・アンド・カンパニー・インクが行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

日本を除く世界各国・地域の株式等に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

ユーロ建ての欧州国債､政府機関債､国際機関債､事業債､金融債､モーゲージ証券､資産担保証券を中心に投資し､ユーロ短期金利水準に連動した安定収益の確保を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上､個別債券の格付はBBB-/Baa3格以上｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式および新興国株式(DR(預託証書)を含む)｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)とMSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース・米ドル売り円買い）の月次リターンを、MSCI-KOKUSAI指数とMSCIエマージング・マーケット・インデックスの時価総額加重で合成して算出した指数を対象指数とする。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､ドイツの金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡ドイツの株式市場を代表する指数である｢DAX指数(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主にわが国の上場株式及び海外上場株式から今後の高成長が期待できる産業を選定し､その中から特に優れたテクノロジーを有し競争優位を保持できる企業に投資｡当面着目するのは｢情報通信産業｣｡銘柄の選択及び運用にあたっては、国内外の経済動向や産業動向に着目するマクロ・アプローチと､個別銘柄に主眼を置いたボトムアップ・アプローチを組み合わせて行う｡6、12月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､北米(米国､カナダ､メキシコおよび英領バミューダ)のいずれかの国で設立された企業が発行する株式で､かつ北米のいずれかの国で上場または取引されている株式｡配当利回りが相対的に高いと判断される銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内の小型株を主要投資対象とする。長期的な将来価値に対してその時点での市場価値が割安と考えられ、かつ成長が期待できる小型株を長期的に選別投資する。長期的な経済循環や経済構造の変化等を総合的に勘案しつつ、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象はBICs(ブラジル､インドおよび中国)の株式｡トップダウン･アプローチによる国への投資判断とボトムアップ･アプローチによる個別企業への投資判断の2つの観点から規律あるリスク管理のもと投資を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を行う。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日系企業が発行する円建ておよび外貨建ての各種債券を中心に投資し、安定的な収益の獲得をめざす。運用にあたっては、金利水準や債券市場の動向に加え、個別企業の経営戦略や信用力評価に基づき投資魅力度の高い銘柄を選定する。金利上昇による損失を低減するため、市場環境に応じて債券先物を活用する。外貨建資産については原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてMSCIコクサイインデックスの構成国の株式等に投資｡地域配分についてはトップダウン･アプローチにより､地域の銘柄選択についてはボトムアップ･アプローチにより運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所のグロース市場およびスタンダード市場(これに類する新興企業市場を含む)に上場されている新興企業の株式に投資を行う。直接企業訪問を行う等の｢ボトムアップ･アプローチ｣を基本として､中長期的に成長の期待､業績の回復が見込める企業を選別｡ポートフォリオの構築にあたっては､厳選投資の態度で臨み､株式の組入比率は､原則として高位を維持｡12月決算｡

京都府及び滋賀県に本社を持つ上場企業及び同地域に生産･製造拠点等を持ち､もしくは同地域で重要な活動を行っている上場企業の株式を主要投資対象とし､｢京都･滋賀インデックス｣に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡10月決算｡

主要投資対象は日本の株式。21世紀の日本経済をリードする､成長市場における勝ち組企業を中心に投資を行い､中長期にわたる高い投資成果の獲得を目指す｡情報技術関連産業､高齢化･少子化関連産業､環境保全･対策関連産業に着目して徹底した企業調査を行い､原則としてこれら3分野から利益成長力の高い企業を発掘する｡11月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているSDGｓ(エスディージーズ：Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する中小型株式(上場予定を含む)の中から、ボトムアップリサーチを通じて、成長性が高く、株価水準が割安であると判断される銘柄に投資する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として世界の上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、生きるために必要不可欠と思われる水関連テーマ、食料関連テーマ、エネルギー関連テーマに分散投資し、長期的にリターンの獲得を目指す。上場投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、アクサ・インベストメント・マネージャーズの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3､9月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合合計は純資産総額に対して75%未満｡原則として、為替ヘッジを行わない。ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の国債｡各国のファンダメンタルズ等を分析することにより金利･為替動向を予測､それを基に各国債券市場の期待収益率を算出して期待収益率の高い国の配分を高める｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ゲーム＆eスポーツ」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界の金融商品取引所に上場または店頭登録されている不動産投資信託証券｡基準資産配分比率は日本を除く世界のREIT90%､J-REIT10%とし､信託財産の中長期的成長を目指し積極的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として米国の高利回り社債(S&Pで｢B-格｣､ムーディーズで｢B3格｣以上の長期信用格付を有するもの)に投資を行い､高い金利収入の確保と､証券の値上がり益を追求｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の評価等に加え､業種配分に配慮した銘柄選定を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

日本の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより脱炭素への貢献が期待される投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、企業の競争力、成長性、業種分散、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を総合的に勘案して組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡