主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、メタバース(一般に、デジタル上で構築された3次元のバーチャル世界および関連サービス)に関連するビジネス(バーチャル世界、インフラストラクチャ、Web3.0(次世代インターネット)の基幹技術などに関するもの)を行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式に実質的に投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式等に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジ行う。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

わが国の株式の中から環境問題への対応が優れている企業及び環境に関連する事業を行う企業を中心に投資を行い､TOPIXを上回る投資成果を目指す｡委託会社による企業の収益性･成長性に関するファンダメンタルズ分析と｢グッドバンカー社｣の環境リサーチ･評価情報を融合し､投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本の株式の中から,企業の成長性に着目し、株価水準が割安と判断される銘柄を中心に、最も活躍が期待できる企業群に投資を行う。銘柄の選定は6E（E-commerce､Electronics､Energy､Ecology､Entertainment、Elder Society）のテーマに適する企業群の中から､3E（Earnings､Equity､Expertise）の観点で行う。10月決算｡

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として投資信託証券への投資を通じて、インドの取引所上場株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。外国籍投資信託証券「パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド」への投資は、原則として高位に保つことを基本とする。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を中心に分散投資を行い、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上がり益の追求を目指す。格付けに関しては、主に、Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資を行い。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断する。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主に､国内債券20%､海外債券30%､エマージング債券10%､国内株式5%､海外株式10%､エマージング株式5%､国内リート5%､海外リート15%の割合で分散投資｡好利回りが期待出来る海外債券の組入比率を高め､安定分配を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象ファンドへの投資を通じて、先進国(除く日本、韓国)の株式に投資する。インベスコ・グローバルESGインサイト(除く日本、韓国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡｢株式抑制型｣と比較して､株式相場上昇局面における株式の値上がり益の獲得をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の株式に幅広く投資を行う｡原則として、国別・産業別の投資配分には制限を設けずに、世界各国の産業を横断的に分析し、戦略的に優位にある企業を抽出し、投資銘柄の選定を行う。尚、外貨建資産については機動的に為替ヘッジを行い、為替変動リスクの軽減を図る。3､9月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の中小型株式(おもにTOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､長期的にRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)を上回る運用成果をめざす｡ボトムアップ･リサーチに付加価値の源泉を求め､成長性を持ち､かつクオリティが高いと判断される50-80銘柄程度に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式を主たる投資対象とする投資信託証券｡買い建てによるロング･ポジションだけではなく､売り建てによるショート･ポジションも構築して積極的に収益の獲得を目指すロング･ショート戦略に基づく運用を行う投資信託証券に投資を行う場合がある｡定性評価､定量評価等を勘案して投資を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄の中から原則として200銘柄以上に同じ株数ずつ投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用する場合がある｡原則として株式の組入比率は高位を維持｡12月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のクリーンテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Cleantech Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はわが国の中小型株式｡株式投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチによる企業の成長性､バリュエーションなどの調査･分析に基いて銘柄を選定し､市場動向などを勘案してポートフォリオを構築｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてわが国の株式に投資する。株式への投資にあたっては、独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較し、割安となっている銘柄に投資することを基本にリスク分析等を加味して行う。ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:540A)｡日経銀行株トップ10指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。