主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡日本の代表的な株価指数であるTOPIX(東証株価指数)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡マザーファンドの運用は､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したモデルを利用する｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主に米国の株式及び米国の株価指数のエクスポージャーに対するコール・オプションの売りを主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

世界各国の株式､債券等を主な投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主として世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資する。預託証書(DR)、株価指数先物取引、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合がある。STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の株式を主要投資対象とし､金融ビジネスの拡大において成長が期待できる企業に投資｡金融セクター銘柄を中心に､成長性､バリュエーション､銘柄分散等を考慮しポートフォリオの構築を行う｡個々の銘柄への投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチにより投資価値が高いと判断される銘柄を選定｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡欧州各国の株式を主要投資対象とし､成長性を重視した銘柄選択を行いながら積極的に分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡国別の投資配分については各国の市場動向等投資環境を勘案し､弾力的に変更｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡ベンチマークへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の金融商品取引所上場の株式のうち、世界が注目する次世代産業を担うニューテクノロジーに強みを持つ日本企業の株式に投資する｡ボトムアップ･アプローチによる徹底したリサーチにより､銘柄の絞込みを行い､投資信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用。6､12月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡主として予想配当利回りが市場平均以上の銘柄の中から､投資価値の高い銘柄に厳選して投資することで､魅力的な配当等収益を確保することを目指す｡個別企業分析により企業の配当の成長性を多角的に分析し､将来の配当成長が見込まれる銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1623)｡TOPIX-17 鉄鋼･非鉄(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2631)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。株式･リートの組み入れ比率を高め、積極的な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡今後予想される産業構造の変化の中で､経営力､技術力､製品市場の成長性等の面から今後とも成長が期待される内外の企業および産業構造の変化の中で企業間競争に勝ち残ると思われる内外の企業に投資｡外貨建資産への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以内｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄が主要投資対象｡アナリストによる企業調査や､流動性､時価総額による定量的な絞り込みにより､極端に財務リスクの高い銘柄を排除した投資候補銘柄を選別｡割安株への傾斜配分とリスク管理を実現すべく､独自の運用モデルにより具体的な投資銘柄を決定｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界の株式・債券等へ実質的に投資を行い、インカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。 機動的な資産配分戦略で、魅力的かつ持続的なインカムとキャピタル収益の獲得を追求する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果の獲得をめざす｡直接企業を訪問し収集した情報･データをもとに勝ち組成長企業を厳選する｡株式の実質組入比率は､基本的に高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

相対的に配当利回りが高く､中長期的な増配および値上がりが期待できる世界各国(日本含む)の株式に分散投資｡調査対象企業群の中から､｢将来の予想配当を含む株価｣との比較で割安な銘柄を選定し､｢現在および将来の配当利回り｣に着目してポートフォリオを構築する｡ 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1568)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXレバレッジ（2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および不動産投資信託証券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保のため各資産の指数を独自に合成した指数をベンチマークとし､当該ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､配当の持続性に加え配当の成長性に着目する｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡「FTSE4Good Developed 100 Index」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とし､円換算した同指数の動きをとらえる投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式市場から厳選した優良銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を長期的に上回る投資成果を目指す｡ボトムアップ･アプローチに基づき､個別銘柄重視で投資銘柄の選択を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:413A)｡TIP FactSet Taiwan Technology Leader & Communications指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

国内の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内株式マザーファンドを通じて、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資する。運用の効率化をはかるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式の中から､今後の日本経済において成長が期待される国内企業およびグローバルな視点で成長が期待される国内企業に投資する｡運用にあたっては､委託会社のアナリストおよび運用担当者による組織的な調査･分析に基づいて､中期的な成長性が期待される銘柄を選定する｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、配当込み日経平均株価(日経平均トータルリターン・インデックス)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。