東京証券取引所に上場(コード:1630)｡TOPIX-17 小売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの実質的な投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

主として、日経平均株価採用銘柄の中から、配当利回りおよび配当成長率が高く、かつ配当を維持または増加(累進配当)させている企業の株式に投資を行う。1銘柄当たりの保有ウェイトが概ね等金額になるポートフォリオを構築する。年4回(3・6・9・12月)、組入銘柄の見直しと組入比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡アクティブ運用を基本とする｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界(わが国および新興国を含む)の企業の中から、スマートエネルギー(持続可能(サステナブル)で再生可能な手段に基づくエネルギーの電化利用が進展し、二酸化炭素排出量の削減が進んだ社会を推し進める考え方や手法)の発展に貢献し、変革を促す分野で成長が期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡欧州各国の株式を主要投資対象とし､成長性を重視した銘柄選択を行いながら積極的に分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡国別の投資配分については各国の市場動向等投資環境を勘案し､弾力的に変更｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡調査担当のアナリストも運用に参画し､担当業種の銘柄を組み入れる｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界の中長期的な構造変化の見通しに基づいて選定した関連銘柄の中から、事業構成や業績見通し等の観点で魅力度が高い銘柄を組入候補銘柄とする。ポートフォリオ構築にあたっては、組入候補銘柄の業績見通しや株価動向等を勘案し、組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本の公社債に投資することにより、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。全世界の株式に分散投資を行う。国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式への投資割合は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの時価総額の比率に基づき決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2035年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。オルタナティブ戦略・資産で運用を行う投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を除く全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド(除く日本)インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として米国の株式に投資し、SOXインデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(12%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(12%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に米国の株式及び米国の株価指数のエクスポージャーに対するコール・オプションの売りを主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動による影響を受ける。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界各国の投資適格格付けの公社債を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国の株式に投資し、Solactive・米国超大型テクノロジー株式12指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース・為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す。2030年12月31日までの信託報酬は0%。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

わが国のインフレ率(わが国の消費者物価指数(総合)を基に計算)を長期的に年率2%程度上回るリターンをめざして運用を行う。実質的に国内株式、国内債券、世界株式、世界債券およびREIT等の各資産に分散投資を行う。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式に投資し､ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行う。基本投資割合は、国内株式33.3%、先進国株式33.3%、新興国株式33.3%。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資する。預託証書(DR)、株価指数先物取引、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合がある。STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､三菱グループ企業の株式の中から､国内の取引所に上場されている株式｡組入対象銘柄は､流動性や信用リスク等を勘案して選定し､個別銘柄の投資比率については､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡