国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式20%､外国株式10%､国内債券45%､外国債券20%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。不動産担保ローンを担保とするデンマーク・クローネ建てのカバード債に投資する。運用にあたっては、市場環境や発行体の信用力、流動性等を勘案し、ポートフォリオを構築する。判定日(満期償還日(2024年11月20日)の20営業日前)における基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず）が10,200円を下回っていた場合、信託期間を約3年間延長する。外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式35%､日本債券35%､海外株式15%､海外債券10%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

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主要投資対象は､東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、各取引所第二部上場株式および東証プライム市場、各取引所第一部上場の小型株｡成熟産業の勝ち組企業､リベンジ企業､地味な業種の変化企業､新規公開企業の4つのキーワードを中心に､成長期待の高い銘柄をボトムアップ･アプローチで発掘｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

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確定拠出型年金専用ファンド。主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。原則として、個別企業の時価総額に対する配当総額や自社株買い総額の割合等の指標に基づき投資銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

読売株価指数(読売333)(配当込み)に採用されている株式に投資し、読売株価指数(読売333)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、信託財産の成長を目指す。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益性の改善が期待できる企業を選定するとともに、投資先企業との対話を通じて企業価値向上に向けた改革を促進する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､三菱グループ企業の株式の中から､国内の取引所に上場されている株式｡組入対象銘柄は､流動性や信用リスク等を勘案して選定し､個別銘柄の投資比率については､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:580A)｡主として、Global X Copper Miners ETF(COPX)の受益証券に投資し、「Solactive Global Copper Miners Total Return Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式、世界の債券、世界のリートおよびオルタナティブ資産に投資する。各マザーファンドの組入比率は、アセットアロケーション戦略に基づき決定し、適宜変更する。「レベル2(やや安定)」は「BEST GOALS」専用ファンド間の相対的なリスク量を表す。保有実質外貨建資産については、アセットアロケーション戦略に応じて為替ヘッジ比率を変更する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行う。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:609A)｡日本の総合商社および資源関連企業の上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Wholesale Trade & Resource Business Index(配当込み)」に連動する投資成果をめざして運用を行うETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

日本の取引所に上場している株式の中から、中長期にわたり、持続的に利益成長が可能と評価する企業の株式に投資する。銘柄選択にあたっては、成長戦略、事業ポートフォリオの質、コストマネジメント力等の定性評価および増収率、利益率、ROE(自己資本利益率)等の定量評価に着目し、組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主としてグローバル株式へ投資を行い、MSCIワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)を中長期的に上回る運用成果をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、マクロ経済環境や金利動向等の分析を踏まえ、指定投資信託証券の中から投資する投資信託証券を複数選択する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:577A)｡主として、Global X Physical Silver Structured(ETPMAG)の受益証券に投資し、「Solactive Silver Spot Sydney Close Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。LBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本企業の中でも競争力が高く、業績の安定した成長が今後も大きく期待できると確信した企業(クオリティ・グロース企業)に絞って投資を行う。主としてボトムアップ・リサーチによって、長期間の保有を前提として厳選した銘柄で構成されるポートフォリオを構築する。企業価値の向上を目的とした建設的な対話(エンゲージメント)を継続的に行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

マネープール・マザーファンドへの投資を通じて、実質的に円建ての短期公社債および短期金融商品に投資することにより、安定した収益の確保を目指す。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の公社債に投資し､投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DRI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､マルチファクターモデルを用いるとともに､残存年限別構成比率等をチェックする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

海外の不動産投資信託に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の伝統的資産(株式･債券)｡基本資産配分比率は､明治安田アセットマネジメント株式会社の年金運用にて長年培われてきたアセットアロケーション手法を活用し､決定する｡なお､基本資産配分比率は原則として年1回見直し､信託財産の成長と安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米ドル建ての新興国の公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する「層化抽出法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1573)｡ハンセン中国企業株ショート指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は、オーストラリアの取引所に上場している高配当株式等。高配当株式とは相対的に配当利回りの高い銘柄を指し、上場不動産投資信託（リート）や上場インフラファンド等を含む。オーストラリアとの経済的つながりの強いニュージーランドの取引所に上場している株式にも投資することがある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資を行う｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として､株式組入比率は高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)配当込み｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡