わが国の金融商品取引所上場株式の中から、半導体関連企業(半導体製造装置や半導体材料の供給を行う企業、半導体の製造にかかわる企業のほか、半導体産業の発展から恩恵を受ける周辺産業の企業など)の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは､3年以上8年以内で調整し､実質的に投資する債券の平均格付けは､B-格相当以上を維持する｡米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として、日本の金融商品取引所上場株式の中から、社会の変化をとらえ、ビジネスを高成長させることが期待できる中小型銘柄に投資する。株式の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とする。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1681)｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCIエマージング･マーケット･インデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

日本を含む世界各国の食品・農業関連企業(包装、加工、流通、技術、食品関連・農業関連サービス、種子、農薬・食品添加物、食品生産の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

実質的に主要先進国(日本、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダおよび豪州)の10年国債先物、日本の短期公社債およびコールローン等へ投資し、中長期的に無担保コール翌日物レートを上回る運用収益の確保を目指す。独自開発の計量的手法「国債ロング・ショート2.5戦略」を用いて、長短金利差の観点から投資対象国の国債先物取引の魅力度を評価する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1680)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:1554)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国および新興国の株式等や株価指数先物取引に係る権利｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をMSCI ACWI ex Japanインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

日本を含む世界の取引所に上場されている、再生可能エネルギー発電関連企業の株式等に投資を行い、配当収益と中長期的な値上がり益の獲得をめざす。企業の成長性分析等から持続可能な収益を生み出す企業を抽出し、ESG評価、配当の成長性・持続性分析等に基づくボトムアップ・アプローチにより厳選された銘柄へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡ボトムアップ方式による個別銘柄積み上げとトップダウンによる国別配分､リスク管理に基づきポートフォリオを構築｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産への長期分散投資を行う｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境変化に対応して､適切なポートフォリオへの見直しを行う｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とし､安定性と収益性のバランスを重視する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ただし､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

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主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率は信託財産の純資産総額の概ね20%とし、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。運用にあたっては、UBSアセット・マネジメント・グループが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､トルコの政府および政府関係機関ならびに国際機関等が発行するトルコ･リラ建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債が主要投資対象｡景気や金利の局面に応じ､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合､速やかに売却することを基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として米ドルを売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

｢豪州債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として豪州の公社債に投資を行う｡FTSEオーストラリア国債インデックス(円換算ベース)をベンチマークとし､同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として国内外の上場投資信託受益証券(ETF)への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の政府債・政府機関債・社債等に投資し、原則として、長期的に日本を含む先進国の投資適格債券市場全体(対円での為替ヘッジベース）の値動きに概ね連動する投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､先進国通貨建債券および新興国通貨建債券｡組入比率は信託財産の50%を中心に､40%程度から60%程度の範囲内とする｡先進国通貨および新興国通貨の中からそれぞれ3通貨を選定し､基本通貨配分を定める｡投資対象は各国国家機関､国際機関およびそれらに準ずる機関等が発行･保証する債券｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のコミュニケーションDX関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Enterprise Collaboration Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､トヨタ自動車およびそのグループ会社がわが国の取引所に上場する株式､および内外で発行する債券等｡株式に対する強気･弱気局面への転換点を判断し､機動的な資産配分調整を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする｡個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所上場株式を主要投資対象とする。国内の証券取引所上場株式に投資し、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等を主要投資対象とする。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本の株式､公社債および不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡基本配分比率は､国内株式30%､国内公社債40%､J-REIT30%｡株式への実質投資割合は､信託財産の純資産総額の45%以下｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または不動産投信指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。日本を含む全世界の株式および投資適格債券の基本配分は、株式40%、債券60%とする。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。