主要投資対象は､世界(新興国を含む)の政府および政府機関が発行する債券､事業債(ハイイールド債券も含む)等｡債券への投資にあたっては､景気サイクルや投資機会の変化を捉え､投資する債券の配分比率を機動的に変更する｡原則として､ポートフォリオの平均格付けはBBB-格相当以上とする｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、配当の持続性に加え配当の成長性に着目する。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､アセアン加盟国の中でも､現在､特に高い成長が見込まれる3カ国(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の株式｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や財務健全性などを勘案して厳選し､安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要投資対象とする。中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざす。徹底した企業調査・分析に基づき、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円ヘッジベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

限定追加型ファンド｡中長期的に高成長が期待される､米国の中小型バイオ関連企業の株式へ主に投資する｡組入銘柄数は､40から60銘柄程度を目処とする｡ビクトリー･キャピタル･マネジメント･インク傘下で､米国中小型成長株式運用について専門的なノウハウを有するRSインベストメンツのグロース･チームが実質的な運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2861)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡原則として、為替ヘッジを行わない。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国株式指数(S&P500指数先物)および金(主に金ETFの価格を参照)を投資対象とする「米国株式自動配分戦略」(米国株式の株価が想定より安い時には米国株式の保有比率を増やし、高い時には減らす。米国株式の保有比率を減らした部分(100%に満たない部分)は金で補完する)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2567)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する株価指数である「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数(トータル・リターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード：2525)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日経225に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の株式に分散投資を行い､信託財産の高い成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡株式の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､オーストラリア企業が発行する金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､市場動向や各銘柄毎の成長性､収益性､流動性などを勘案して行い､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P/ASX 200指数(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてわが国のTOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要投資対象とする。中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざす。徹底した企業調査・分析に基づき、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

日本を含む世界のリアルアセット関連企業(生活や経済成長の基盤であるリアルアセット(実物資産)の運営・管理等を行うインフラ及び不動産関連の企業)が発行する証券に分散投資を行う。銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)の中で､値上がりが期待できる中小型株式｡銘柄選定は､徹底的なボトムアップ･リサーチに基づき､成長性､収益性､流動性などを勘案して行う｡また､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2862)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､わが国の国債および格付の高い公社債｡利息等収益の確保をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2838)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:182A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債20年超指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:183A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債20年超指数(円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:382A)｡残存期間が3年程度から5年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産額と同額程度の米ドル売り/円買いの為替予約取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1596)｡TOPIXから「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とする「配当込みTOPIX Ex-Financials」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2527)。「配当込み東証REIT Core指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。東証REIT Core指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡静岡県内に本社を置いている企業(県内企業)及び同県に進出し雇用を創出している株式公開企業の株式へ投資｡県内企業への投資については､それぞれの時価総額に応じた投資比率とすることを基本とし､進出企業への投資については､時価総額､同県内従業員数等の静岡県との関連度を考慮して銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本の企業およびその子会社等（海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券に投資を行う。投資対象とする債券は取得時において投資適格の信用格付を取得しているか、同等の評価を得ていると判断する。銘柄の選定にあたっては、流動性、信用リスクに留意しつつ、利回り、業績、財務面等の魅力が高いと判断する債券に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主として､世界の新興国の公社債等(貸付債権を含む)に投資する｡先進国の公社債や国際機関債に投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として､インド債券(インド政府､地方自治体､および政府機関が発行､保証する債券､インドの企業が発行､保証する債券)に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の新興国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として､世界のハイ･イールド債券および新興国公社債に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

インドの株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。