確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。「プロテクト水準毎年設定型・米国テクノロジー株式戦略」(毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国テクノロジー株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す)のパフォーマンスを享受する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として新興国の株式の中で、過小評価されていると判断される企業の株式に分散投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建て債券を主要投資対象として、安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う。債券への投資にあたっては、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の信用格付もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券(投資適格債)を投資対象とする。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:600A)｡ラッセル2000指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。基準価額は100口当たり。

主として上場投資信託証券(ETF)に投資し、韓国の大型株及び中型株から構成される株価指数であるFTSE Korea 30/18 Capped Index(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:651A)｡国内のインフラ開発関連企業および防災関連企業を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Infrastructure Development Index(配当込み)」との連動をめざすETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

上場投資信託証券「インベスコQQQトラスト シリーズ1」への投資を通じて、ナスダック100指数(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、債券、及び不動産投資信託証券(REIT)、並びに金に分散投資する。株式及び債券を投資対象とする各マザーファンド受益証券の基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定する。一部を除き、実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:613A)｡「Solactive ドイツ政府0-3カ月短期国債指数(円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場しているコンテンツ関連企業の株式に投資する。個別銘柄のファンダメンタルズ分析を通じて、企業の成長性や株価の割安度、流動性等に係る評価・分析に基づき、ポートフォリオの構築を行う。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド。金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。LBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:569A)｡プラチナ現物市場を代表する指標に連動する有価証券を主要投資対象として、プラチナ現物価格の動向を示す指標であるLBMAプラチナ価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

主にわが国の短期国債に投資するとともに、担保付スワップ取引を活用することで中東諸国の株式を対象とするHSBCパン・アラブ・マルチファクター指数(配当込み、米ドルベース)に円換算ベースで概ね連動する投資成果を享受し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4月決算。

主として日本の金融商品取引所等に上場されている株式に実質的に投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目標として積極的な運用を行う。企業の資産価値や収益力等から算出される投資価値と比較した株価の割安度(バリュー)に着目した銘柄選択を行い、更に株主価値の増大を図る余力がある銘柄を厳選し投資する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。S&P500採用銘柄を主要投資対象とする。S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。わが国の国債を主要投資対象とする。当初設定時において残存期間が20年程度、かつ信託期間内に償還を迎える国債1銘柄に投資を行い、国債の償還まで保有することを基本とする。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式、世界の債券、世界のリートおよびオルタナティブ資産に投資する。各マザーファンドの組入比率は、アセットアロケーション戦略に基づき決定し、適宜変更する。「レベル1(安定)」は「BEST GOALS」専用ファンド間の相対的なリスク量を表す。保有実質外貨建資産については、アセットアロケーション戦略に応じて為替ヘッジ比率を変更する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

キャピタル･ニューワールド･マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中で､資本金100億円以上の大型株が主要投資対象｡各業種の代表銘柄を中心に業種･銘柄分散を図りつつ､企業の安定性､収益性､成長性と株価水準などを勘案し組入銘柄を選定｡長期的な観点に立って好利回り株を中心に投資｡1月決算｡

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:349A)｡主として日本の取引所に上場している株式の中から、中長期にわたり、持続的に利益成長が可能でかつその確度が高い企業に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指しつつ、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1569)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXインバース（-1倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本株式40%､外国株式35%､日本債券5%､外国債券20%の基本配分比率で投資を行い､より積極的に成長性を追求する｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

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東京証券取引所に上場(コード:2089)｡ドイツの株式を主要投資対象とし、DAX指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。基準価額は100口当たり。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2070年(ターゲットイヤー)の10年前となる2060年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(5%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(13%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港その他の取引所に上場されている株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や競争力等を勘案して厳選する｡中国を代表する企業の新規公開にも着目し､選別投資することにより､より高い収益確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式45%､日本債券15%､海外株式25%､海外債券10%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

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主として米国の取引所に上場している中型株式の中から、主に提供する商品・サービス等の価格決定力とフリーキャッシュフローの成長力を備えながら、市場で企業価値が過小評価されていると判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

グローバルかつ株式・債券・通貨のエクスポージャーを多様に組み合わせた、リスク/リターンの最適化されたポートフォリオに実質的に投資する。主要投資先ファンドは、「システマティック・グローバル・アルファ戦略」に基いた運用を行う。対円での為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。