投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。基準価額水準が１万円(１万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､割安と判断される世界各国(エマージング地域含む)の株式等｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡原則として､円ベースでの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2631)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

主にインドネシアの国債、政府保証債、政府機関債、準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)、地方債および社債等に投資を行い、インカム・ゲインの確保とトータル・リターンの最大化を目指す。主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資。原則為替ヘッジなし。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行う。2、8月決算。

日本を含む世界各国の債券､株式､資源資産に実質的に投資。債券、株式への投資は、当該資産への直接投資や上場投資信託証券への投資の他、デリバティブ取引を活用。3資産の配分については、市場環境や価格変動の大きさなどを考慮して決定。原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ5分の1ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ10%、国内債券、先進国債券をそれぞれ25%ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし、割安で好配当が期待される株式に投資を行う。信用力が高いと考えられる企業へ投資することで、ファンドの安全性を高め、安定的な収益の確保をめざす。独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け、運用を行う。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算。

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ・トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ･トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:210A)｡日経高利回りREIT指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄を主要投資対象とし､選定した銘柄に原則として等株数投資を行うことにより､同株価に連動する投資成果を目標とする｡株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を行う。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を考慮しつつ保守性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を考慮しつつ積極性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2638)｡ロボティクス産業およびAI産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Indxx Japan Robotics & AI Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2640)｡ゲーム産業およびアニメーション産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Japan Games & Animation Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてオーストラリア証券取引所に上場しているREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡クオリティ･スクリーニングやキャッシュフローの予測分析によるスクリーニングを行い､銘柄毎の収益の成長性･割安度･配当利回り･流動性等を勘案してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度とし､ドル通貨圏内では米ドルに､欧州通貨圏内ではユーロへの投資割合を50%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業(若い世代を中心とした消費者層の消費行動から恩恵を受ける企業)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月9日決算。

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡