主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2847)｡次世代インフラ産業に関する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金)｡各資産の基準価額への影響度合いが､5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン･ブレンド戦略)を用いて､基準価額が特定の資産から受ける影響を抑えることをめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

海外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に分散投資し､利息および配当収入の獲得を追求しつつ､局面判断によって配分比率を機動的に調整する｡株式･リート部分の合計組入比率ならびに債券部分の組入比率は､それぞれ信託財産の20%から80%程度の範囲内とし､株式とリートの組入比率は概ね均等とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託については､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

国内外の株式､債券､REIT(不動産投資信託証券)の計6資産に分散投資を行い､信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本資産配分比率は､各資産のリターン､リスク等を推計し､証券投資理論に基づいて決定し､原則として年1回見直す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

国内、先進国及び新興国の株式及び債券、並びに国内及び先進国の不動産投資信託証券(REIT)に分散投資を行うことで、リスクの低減に努める。8つのマザーファンド受益証券への均等配分を基本配分比率とする。各マザーファンドは、各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して80%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

親子上場解消などを背景として他社からのTOB(株式公開買い付け)の可能性の高い銘柄に着目した投資を行う。銘柄選定にあたっては、日本企業におけるコーポレートガバナンスの改革・進捗の動きを睨み、親子上場ないしは親子上場に準じた形態を取る企業群を主な投資対象として、それら企業群の望ましい資本構成への変化の可能性を考慮・重視した上で行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､新興国が発行した現地通貨建ての国債｡ポートフォリオの構築にあたっては､同一国の債券への投資割合を取得時の信託財産の純資産総額の25%以下とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､JPモルガンGBI-EM Diversified指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2045年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

Digital Impact Lending Fund Class H JPY Unitの投資信託証券への投資を通じ、世界各国の中小企業等向けの金銭債権(アフリカ諸国を除く)に実質的に投資する。毎月の基準価額の更新時において、まず目標利回り(日銀の政策金利(誘導目標)+1.00%)の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。安定した収益と投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式、世界の債券、世界のリートおよびオルタナティブ資産に投資する。各マザーファンドの組入比率は、アセットアロケーション戦略に基づき決定し、適宜変更する。「レベル2(やや安定)」は「BEST GOALS」専用ファンド間の相対的なリスク量を表す。保有実質外貨建資産については、アセットアロケーション戦略に応じて為替ヘッジ比率を変更する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:571A)｡日本国債を主要投資対象とし、FTSE日本国債1-3年インデックスの動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は1000口当たり。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:564A)｡日本を除く先進国株のうち、10年以上連続でフリーキャッシュフロー(FCF)がプラスである企業を抽出し、さらにFCFスコアによって選定された100銘柄の上場株式を構成銘柄とする「S&P Developed Ex-Japan Quality FCF Aristocrats Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:512A)｡日本を除く世界のトークン化ビジネス関連企業を構成銘柄とする「Mirae Asset Stablecoins and Tokenization ex-Japan Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の未上場株式と上場株式を主要な投資対象とする。未上場株式に投資を行い上場後も投資し続けるクロスオーバー投資(未上場株式と上場株式の両方に投資すること)を行う。未上場株式、上場株式への投資にあたっては、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行い、業種や企業規模にとらわれることなく、成長企業を発掘する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:533A)｡「S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:531A)｡「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:578A)｡主として、Global X Physical Silver Structured(ETPMAG)の受益証券に投資し、「Solactive Silver Spot Sydney Close Index (JPY Hedged)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

世界各国の企業が発行するユーロ建ての投資適格未満(ハイ・イールド)の固定利付債券および変動利付債券を実質的な主要投資対象とする。ファンドはアクティブに運用され、世界各国の政府、政府機関、国際機関および企業が発行するユーロ建ての固定利付債券・変動利付債券への投資割合は資産の3分の2以上とする。原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

限定追加型ファンド。主として米国の商業用不動産担保証券(CMBS)に投資する。取得時において、主要格付機関による格付けがBBB格相当以上のCMBS等に投資する。原則として、ファンドの信託期間終了日前に償還を迎えると想定するCMBS等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主としてグローバル株式へ投資を行い、MSCIワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)を中長期的に上回る運用成果をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、マクロ経済環境や金利動向等の分析を踏まえ、指定投資信託証券の中から投資する投資信託証券を複数選択する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式、世界の債券、世界のリートおよびオルタナティブ資産に投資する。各マザーファンドの組入比率は、アセットアロケーション戦略に基づき決定し、適宜変更する。「レベル3(バランス)」は「BEST GOALS」専用ファンド間の相対的なリスク量を表す。保有実質外貨建資産については、アセットアロケーション戦略に応じて為替ヘッジ比率を変更する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建て、ユーロ建てまたは英ポンド建ての各種債券(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)に実質的に投資する。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

世界各国の企業が発行するユーロ建ての投資適格未満(ハイ・イールド)の固定利付債券および変動利付債券を実質的な主要投資対象とする。ファンドはアクティブに運用され、世界各国の政府、政府機関、国際機関および企業が発行するユーロ建ての固定利付債券・変動利付債券への投資割合は資産の3分の2以上とする。原則として為替ヘッジを行う。10月決算。

主としてマザーファンドを通じて国内の債券に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することで、純資産総額の2倍程度のハンセン指数のリターン獲得を目指す。主として為替予約取引等により香港ドルを保有することで、純資産総額相当の香港ドル保有に伴うリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。「プロテクト水準毎年設定型・米国テクノロジー株式戦略」(毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国テクノロジー株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す)のパフォーマンスを享受する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金価格の値動きをとらえることを目的とする投資信託証券に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建て債券を主要投資対象として、安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う。債券への投資にあたっては、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の信用格付もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券(投資適格債)を投資対象とする。3月決算。