主要投資対象は､日本国債または海外の国債｡国債は｢安定面｣と｢利回り面｣から厳選し､為替変動の影響を抑える｡日本と海外の国債を比較し､利回りが高い国債に投資することで､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

「米国ハイイールド社債エンハンスト戦略」(「米国のハイイールド社債」への投資と「為替リスクコントロール戦略」の2つを組み合わせた戦略)のパフォーマンスを享受することで、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。決算期毎にインカム収入(債券の利子収入等)を中心に分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等を日本円で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2866)｡主として米国の優先証券及び米国企業発行の転換優先証券により構成される「ICE BofA Diversified Core U.S.Preferred Securities Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:424A)｡主として、「Global X Gold Bullion ETF」の受益証券に投資し、「Mirae Asset Gold Bullion ETF Hedged Index」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行う。MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジ･円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､ロシア株式(DR(預託証券)､米ドル建ての株式等含む)｡豊富な天然資源の強みを背景に､国内需要の拡大など産業構造の変化が進むロシア経済において､成長が期待される企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は豪ドル建の公社債など｡オーストラリアの金利水準や市況動向､信用格付などを総合的に勘案して投資銘柄を選定｡運用に当たっては､経済と市場価格の関係を調査･分析し意思決定を行うアクティブ運用を行う｡インベスコ･香港･リミテッドにマザーファンドの運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本株式の中から､株価面の割安度と事業面の競争力を兼ね備え､株価上昇が期待できる銘柄に投資を行う｡銘柄選択の際には､ボトムアップによる分析と割安度を重視して行う｡独自のリスク･コントロール戦略(株価指数先物取引を用いて､機動的に実質的な株式組入比率の変更を行う戦略)によリ､株式に対する投資リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:349A)｡主として日本の取引所に上場している株式の中から、中長期にわたり、持続的に利益成長が可能でかつその確度が高い企業に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指しつつ、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1月決算。基準価額は100口当たり。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場において継続して配当を増額してきた成長銘柄の株価の動きを示すS&P 米国ディビデンド・グロワーズ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2035年6月の決算日の翌日(第56計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の幅広い種類の債券やそれらの派生商品等に分散投資を行う。中長期の市場見通しに基づいた資産配分および個別銘柄選定を行うことで、収益の獲得をめざす。原則として、投資する外国投資法人の投資信託証券において当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークを中長期的に上回ることを目標にアクティブ運用｡複数のマザーファンドへの投資を通じて、金利戦略およびクレジット戦略を活用。ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2648)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。.3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の上場株式｡製造業に関連した成長の期待できる銘柄を中心に投資することにより､積極的にキャピタルゲインの獲得を狙う｡ボトムアップ･アプローチを基本とし運用者が取捨選択を行い割安でかつ成長性のある銘柄に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

世界の上場株式の中から、将来的にESG特性の改善が期待される企業(インブルーバー企業)の株式に投資を行う。ESG特性の向上に伴う潜在的な株価上昇ポテンシャルを追求する。インブルーバー企業の中でも、長期成長を加味した割安度が高いと判断する銘柄(コアバリュー銘柄)に厳選投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1494)。TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄のうち、10年以上毎年増配しているか、安定した配当を維持している40銘柄から50銘柄を対象とした株価指数「S&P/JPX配当貴族指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:295A)｡FTSE Saudi Arabia Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡対象インデックスからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。分配対象額の範囲内で、計算期間終了日の5営業日前の基準価額(受益権1万口当たり)に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

日本を除く先進国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券に実質的に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く先進国の株式およびREITを主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡