主要投資対象は､アジアのフロンティア諸国(バングラデシュ､モンゴル､カザフスタン､スリランカ､ベトナム等)の企業及び当該各国で主な事業展開をする企業の上場株式等｡運用については､｢ハーベスト グローバル インベストメント リミテッド(香港)｣が行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､中国･香港の取引所上場の中国企業およびその活動の大半を中国で行う中国以外の企業の株式｡健全なファンダメンタルズと魅力的なバリュエーションを持つ企業に注目｡｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIチャイナ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指す｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡効率的な運用及び価格変動リスクの回避のため､有価証券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

英国および欧州大陸の取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､市場平均等に比較し高い成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される中小型の高成長企業に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCI ヨーロッパ・スモールキャップ・インデックス(税引後配当金込/円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがあり､このため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Hydrogen Economy Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主としてインドネシアの国債､政府保証債､政府機関債､準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)､地方債および社債等に投資を行い､インカム･ゲインの確保とトータル･リターンの最大化を目指す｡主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

国内株式35%､外国株式15%､国内債券35%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%を基本配分比率として分散投資を行い､長期的な信託財産の成長を目指す｡実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては原則為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

米国の国債、ジニーメイ債、投資適格社債およびハイイールド社債へ分散投資を行い、レバレッジを活用することにより、インカムゲインの獲得を目指すパワード・インカム戦略を行う。担保付スワップ取引を活用する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月8日決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に投資し､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

主としてわが国の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場の動きを捉えることをめざすCRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の取引所に上場している株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。株式への投資にあたっては、綿密な企業調査に基づくボトムアップ・アプローチにより、持続的な利益成長や株価の割安度に対する確信度等を勘案して厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:487A)｡DAX(ドイツ株価指数)(TTM、円建て、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界各国の株価指数先物、債券先物等を主要投資対象とし、独自の数量モデルに基づき、デリバティブ取引を積極的に活用する。目標ボラティリティ水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得をめざす。なお、目標ボラティリティは10%とする。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として米国の取引所に上場している中型株式の中から、主に提供する商品・サービス等の価格決定力とフリーキャッシュフローの成長力を備えながら、市場で企業価値が過小評価されていると判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動による影響を受ける。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ積極的にリターンの獲得を目指す運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

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主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建ておよび外貨建ての利回りが魅力的な債券等を主要投資対象とする。投資債券の格付は取得時において投資適格(BBB-以上)とし、原則として、ファンド全体の平均格付を投資適格とすることを目指す。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、当該債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。原則として為替ヘッジを行う。6月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

国内上場株式のうち､小型株が主要投資対象｡ボトム･アップ･アプローチによる企業分析を行う｡市場平均等に比較し高い成長力と､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較し妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Cap インデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、金現物市場を代表する指標に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円ヘッジ円ベース)に連動する運用成果を目指す。効率的な運用を目的として、金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2838)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:346A)｡S&P500 半導体・半導体製造装置35%キャップ指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。9月決算。基準価額は100口当たり。

日本株式30%､外国株式20%､日本債券5%､外国債券45%の基本配分比率で投資を行い､成長性と安定性のバランスをとる｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡