パフォーマンス連動債券、米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式、米国の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNYSE FANG+指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な取引対象とし､絶対収益の獲得を目指して運用を行う投資信託証券を主要投資対象とする｡為替変動リスクを回避する目的のほか､効率的に収益を追求する目的(ヘッジ目的外)で為替予約取引等を行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に世界の株式の中から、社会的な課題の解決にあたる革新的な技術やビジネスモデルを有する企業に実質的に投資を行う。銘柄選定にあたっては、社会的課題の解決（社会的インパクト)に取り組む企業に着目し、個々の企業のファンダメンタル分析等を行い、投資魅力のある銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

わが国の株式に投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)にできるだけ連動させるため､同平均採用銘柄の中から､原則として200銘柄以上に等株数投資を行う｡資金の流出入に伴う売買は､原則として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄に等株数投資できる金額となるまで行わないこととし､それまでは余裕資金運用部分で対応｡株式組入比率は高水準を維持｡2月決算｡

日本を含む世界の主要国における時価総額が上位約1,000銘柄の中からニューメリック社の独自のシステム運用により個別銘柄の値動きの特徴についてモデル分析を行い、「個別銘柄のリスクの偏り」、「個別銘柄の値動き特性の偏り」をそれぞれ調整し、ポートフォリオのリスク低減と運用効率の向上を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券に投資する。原則として、信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行い、債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界各国(新興国を含む)の情報テクノロジー､医療テクノロジー､環境テクノロジー､宇宙テクノロジーなどの次世代テクノロジー関連企業の株式｡技術力や商品開発力を背景に高い成長が見込まれる銘柄を選定し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の公社債を主要投資対象とし､日本の公社債の指標であるNOMURA-BPI総合インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う｡銘柄選択は金利リスクモデル､ポートフォリオ構築シュミレーターを活用して行う｡公社債の投資比率(債券先物取引等を含む)は､原則として高位を維持｡3月決算｡

主に先進国の医療テクノロジー関連企業(医療機器、診療器具、画像装置、医療サービス等)の株式に投資する。日本を含む世界各国の株式に直接投資することがある。マザーファンドにかかる運用指図の権限は、CPRアセットマネジメントに委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象はBBB-/Baa3格以上の豪ドル建て債券､ニュージーランドドル建て債券､またはその関連派生商品(先物取引等)｡ポートフォリオの平均格付けはA-/A3格以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、農業(アグリカルチャー)や食料(フード)などに関連するビジネスを行う企業(温暖化や食料難などの課題解決に資する技術、製品を提供する企業を含む)の株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界各国の好配当株式へ分散投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡北米地域､欧州地域､アジア･オセアニア地域への投資比率は､概ね均等とすることを基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

京都府及び滋賀県に本社を持つ上場企業及び同地域に生産･製造拠点等を持ち､もしくは同地域で重要な活動を行っている上場企業の株式を主要投資対象とし､｢京都･滋賀インデックス｣に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の債券｡NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡銘柄選択は運用モデルを活用して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得を通し､信託財産の成長をめざす｡株式への投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､国内外の取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定株式を含む)｡日本および海外の株式のなかから選んだ｢剛･柔･善｣企業への規律ある集中投資によって､“階段型”の基準価額上昇を目指す｡原則として為替ヘッジを行わないが､市況動向によっては一時的に為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界各国の中から、ESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し、社会的課題に対するインパクト創出に寄与すると考えられる企業が発行する株式に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡信用度の高い(AA-格/Aa3格)ソブリン債(国債､政府機関債､州政府債､国際機関債､政府保証債等)に分散投資を行い､利子収益の確保と値上がり益の獲得をめざす｡ポートフォリオの平均デュレーションは､1年以上5年以内｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を投資対象とし､うち200銘柄以上に分散投資を行う｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡株式の組入比率は､高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式等｡情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち､革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクに運用指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の基準にしたがい分配を行うことをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目し、主にPER(株価収益率)などのバリュエーション指標に基づき、中長期で割安と思われる銘柄に投資する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として、米国の株価指数先物取引、米国の債券およびわが国の債券に投資する。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡投資成果を同指数の動きにできるだけ連動させるため､原則として採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資し､株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、内外の公社債。ブラックロック・グローバル・アロケーション・ファンドの運用成果を反映する指数連動債に投資し、世界各国のさまざまな資産への分散投資で得られる収益の獲得と、分配実施による定期的な信託財産の一部払い出し(上限=目標額決定時の基準価額に対して年当たり14.4%)を目的に運用する。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月27日決算。