主として､米国の取引所に上場されているバイオテクノロジー､ＩＴ､テクノロジー､先端技術製品､サービステクノロジー等の各分野の企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､技術や製品の革新性､将来性､企業の成長性､収益性､成長過程等に着目｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)を上回る投資成果を目標とする｡投資銘柄の選定にあたっては､組入れ物件のキャッシュフロー獲得能力に主眼を置き､Jリート運用会社のファンド運営能力に留意｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券｡投資対象とする投資信託証券の投資比率には特に制限は設けず､投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定し､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

日本の上場株式のうち､時価総額において下位2%以下に属している超小型株式(マイクロ･キャップ銘柄)を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別｡信託財産の運用成果の評価に際して､MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)を参考とする｡ただし､参考指数への追従を意図した運用を行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡独自のバリュエーションモデルを活用し銘柄毎の割安度を勘案した上で､運用担当者がボトムアップリサーチに基づく定性判断により銘柄を選定する｡J-REITの組入比率は､高位を維持することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2018)｡主として米国上場のREIT(モーゲージREITを除く)に投資を行い、「Solactive GPR US REITs Top 20 Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

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投資信託証券への投資を通じて、米国短期国債、海外物価連動国債、国内物価連動国債、海外株式、日本および米国の住宅REIT、金に分散投資を行う。各投資信託証券への投資比率は原則として月次でリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替の部分ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

世界の投資適格格付けの公社債(先進国の国債に加え､社債や新興国の国債等も含む)に分散投資｡運用にあたっては､ベアリング･アセット･マネジメント･リミテッド(英国法人)に運用指図に関する権限を委託する｡各通貨の中長期的な見通しに基づいて通貨配分の変更を機動的に行い､為替変動リスクを管理する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界各国の半導体関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券20%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券50%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､インカムゲインの獲得と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界のフィンテック関連企業(多岐にわたる新たなテクノロジーを通じて、保険、資産運用、融資、決済などの既存の金融サービスに変革をもたらす企業)の株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。投資にあたっては、1：キャッシュレス・ビジネス、2：テクノロジーを積極的に取りこむ金融ビジネス、3：フィンテックの技術基盤　の3つの成長テーマに着目する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の債券(主に国債)に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡債券の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､日本､先進国､新興国の各株式､日本､米国､欧州､豪州､新興国の各債券､ハイ･イールド債､および世界のREITの10資産について､概ね均等(各10%程度)にバランスよく分散投資を行う｡インカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を含む先進国の国債に投資する。投資魅力の高い残存年数の国債を選択し安定性を重視した運用を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えることを目標とする。実質組入外貨建資産については、投資環境に応じて対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､時価総額､資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して､綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い､バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては銘柄分散に配慮する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

主にインドネシアの金融商品取引所に上場する株式へ投資し、信託財産の成長を目指す。バリュエーションや運用ガイドライン、リスクファクター等を考慮し銘柄を選出。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外の未上場株式と上場株式を主要な投資対象とする。未上場株式に投資を行い上場後も投資し続けるクロスオーバー投資(未上場株式と上場株式の両方に投資すること)を行う。未上場株式、上場株式への投資にあたっては、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行い、業種や企業規模にとらわれることなく、成長企業を発掘する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄の中から原則として200銘柄以上に同じ株数ずつ投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用する場合がある｡原則として株式の組入比率は高位を維持｡12月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄｡投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､等株数投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､MSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックスの構成国の株式｡トップダウンによる国別の投資配分とボトムアップによる個別企業への投資判断の2つの観点から､規律あるリスク管理のもと運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な取引対象とし､絶対収益の獲得を目指して運用を行う投資信託証券を主要投資対象とする｡為替変動リスクを回避する目的のほか､効率的に収益を追求する目的(ヘッジ目的外)で為替予約取引等を行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡