確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式､海外株式､国内債券､海外債券の4つの資産に投資をし､リスクの低減を図りながら､中長期的な信託財産の成長を目指す｡資産の標準実質組入比率は､株式に20%､債券などに80%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡商品を対象としたETFまたは商品に関連する株式を対象としたETFに投資し､信託財産の成長をめざして運用を行う｡マザーファンドの受益証券の組入比率は､通常の状態で高位に維持することを基本とする｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡株式の組入比率は高位(フルインベストメント)を保つことを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に､日本を含む世界の水関連企業の株式に投資する｡原則として､水関連事業から計上される売上高が､全体の過半数を占める企業､水関連分野で高い技術力を有する企業のうち､同事業から計上される売上高が全体の10%以上の企業を水関連企業と定義する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡各資産をバランスよく組入れる｡株式への投資割合の上限が60%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が50%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域の債券｡各投資信託証券の組入比率は､投資対象ファンドの収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定し､安定した収益の確保と投資信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

限定追加型ファンド。主として世界各国・地域の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、想定されるポートフォリオの利回り等をもとに各期の目標分配額を定め、その目標分配額の実現を目指して運用を行う。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の高配当株投資戦略の運用成果を反映するクロッキー高配当世界株指数から得られる総合収益の獲得､および分配実施による定期的な投資信託財産の一部払い出しを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主として米国の金融商品取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値と比較して割安で投資妙味が高いと判断される企業の株式を実質的な投資対象とする。「魅力的なバリュエーション」、「強固な財務基盤」、「ビジネスの成長ドライバー」の3つの要素を備えた推奨銘柄を特定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場されている株式を主要な投資対象とする。日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡新興国を含む海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は5-8%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡日本の多種多様な債券を投資対象とし､幅広い銘柄に分散投資｡債券の残存期間毎に均等に投資を行い､常にラダー(はしご)の形の満期構成になるようにするラダー型運用という手法を用い､金利変動リスクの分散効果と収益性の確保をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本のコンテンツ関連企業(アニメ、ゲーム、キャラクター、音楽、映像などのコンテンツや、関連するブランド、ライセンス、ノウハウなどの知的財産を保有する企業や、コンテンツビジネスに関わる企業)の株式に投資する。運用にあたっては、コンテンツ関連企業の中から、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡ベンチマークへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式(上場予定含む)のうち時価総額が特に小さいマイクロ･キャップの株式(マイクロ株式)｡トップダウン･アプローチおよびボトムアップ･アプローチにより､割安と判断される銘柄群の中から長期的に値上がりが期待できる銘柄に分散投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡