確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式市場から厳選した優良銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を長期的に上回る投資成果を目指す｡ボトムアップ･アプローチに基づき､個別銘柄重視で投資銘柄の選択を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

インド株式を主要投資対象とし､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIインディア･インデックス(税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として､ブラジルレアル建てのブラジル国債に投資を行い､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資割合については､資金動向や市況動向などを勘案して決定をし､ブラジルボンド･ファンドの組入比率は高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

米国の小型株式(ケイン・アンダーソン・ラドニック・インベストメント・マネジメントが時価総額をもとに小型と判断した銘柄）等の中から競争優位性があり、高い利益率を長期にわたり維持できる企業を厳選し投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、定量的スクリーニングや業界分析等を通じて、調査対象銘柄を選定し、調査対象銘柄に対して徹底的なファンダメンタルズ分析を行い、企業の持つ競争優位性や経営陣の評価、資本効率等を考慮して投資候補銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主に上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および国債先物取引にかかる権利に投資することで、実質的に米国の株式および債券に投資する。先物取引を積極的に活用して、実質的にファンドの純資産総額の360%(3.6倍)相当額を株式と債券に分散投資する運用を行う(「スリーシックスティ(360)運用」)。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､「上場投資信託証券」｡世界の代表的商品市況を表すベンチマークに概ね連動させるように運用する｡信託財産のリスク軽減､流動性確保のため､先物取引､オプション､スワップ等のデリバティブ取引を行うことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはUBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡公社債の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券｡東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として､高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:223A)｡世界のAI(人工知能)およびビッグデータ分析関連の事業を行う企業の株式で構成される「Indxx Artificial Intelligence & Big Data Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

国内株式30%､国内債券30%､外国株式20%､外国債券15%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、国内の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資を行う。社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は米国の新興成長企業株式｡原則として､投資する時点で小型企業(時価総額が､ラッセル2000グロースインデックスの構成銘柄の最大時価総額を超えない企業)に限る｡企業独自の優位性､マーケットシェア､利益率､売上成長力､有能な経営陣の観点を考慮して投資ユニバースを選定し､2-3年後の企業の成長性及び事業環境を予測し､20-60社に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡投資環境分析によって投資資金の方向性を把握､株式組入比率とカテゴリーを調整し､個々の企業の成長性や収益性をグローバルな視点からも分析して投資銘柄を選択｡株式･金融市場の大局的な流れを判断して決定する基本アセット･アロケーション(株式組入比率)を中心に、短期的な相場変動に対しては機動的に株式組入比率を操作｡9月決算｡

主として世界のセキュリティ関連企業の株式に投資する｡セキュリティ関連企業とは､｢暮らしの安心｣｢移動の安心｣｢情報の安心｣といった､日常生活に欠かせない｢安心｣へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業とする｡実質組入れ外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

インドの株式の中から､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡投資対象には､DR(預託証券)を含む｡リライアンス･ニッポンライフ･アセットマネジメントからインド株式市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、想定されるポートフォリオの利回り等をもとに各期の目標分配額を定め、その目標分配額の実現を目指して運用を行う。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､時価総額､資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して､綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い､バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては銘柄分散に配慮する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

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米国株式市場の値動きを享受する円建債券および米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ-100指数(米ドルベース)の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。流動性等を考慮し、円建債券と米国の株価指数先物取引の配分比率を決定する。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。10月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して50%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークの動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主として投資信託証券への投資を通じて、インドの取引所上場株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。外国籍投資信託証券「パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド」への投資は、原則として高位に保つことを基本とする。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

世界各国の株式･債券から7つの資産を選び､国際分散投資を行う｡基本ポートフォリオは､日本大型株式21%､日本小型株式8%､日本債券21%、北米株式22%､欧州先進国株式13%､アジア太平洋先進国株式5%､海外債券10%｡市況･投資環境の変化に応じて資産配分比率を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等｡ポートフォリオの構築にあたっては､トップダウン(国､地域､セクターの状況等)およびボトムアップ(個別銘柄調査､バリュエーション等)による二つのアプローチの融合によって行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡