東京証券取引所のグロース市場およびスタンダード市場(これに類する新興企業市場を含む)に上場されている新興企業の株式に投資を行う。直接企業訪問を行う等の｢ボトムアップ･アプローチ｣を基本として､中長期的に成長の期待､業績の回復が見込める企業を選別｡ポートフォリオの構築にあたっては､厳選投資の態度で臨み､株式の組入比率は､原則として高位を維持｡12月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場する株式のうち大型のテクノロジー関連企業の株式に実質的に投資を行う。主としてナスダック市場に上場するテクノロジー関連企業の株式の中から、時価総額の大きい上位7銘柄に厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の高配当株投資戦略の運用成果を反映するクロッキー高配当世界株指数から得られる総合収益の獲得､および分配実施による定期的な投資信託財産の一部払い出しを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

インドの小型株式に投資する。定量的要因と定性的要因をミックスした、慎重な資産配分と展開戦略に従う。組入外国投資信託の買付け等に支障がある場合、インドの株式を対象としたETFに投資を行う場合がある。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資対象ファンドを通じて、主として中長期的に収益が期待できる6つの資産(日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券、グローバル高配当株式、グローバルREIT、金)に投資する。基準価額への影響度合いが概ね均等になるように資産をブレンド(配分)する。原則として為替ヘッジを行わないが、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界各国の好配当株式へ分散投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡北米地域､欧州地域､アジア･オセアニア地域への投資比率は､概ね均等とすることを基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の債券｡NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡銘柄選択は運用モデルを活用して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡投資成果を同指数の動きにできるだけ連動させるため､原則として採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資し､株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､米ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､北米(米国､カナダ､メキシコおよび英領バミューダ)のいずれかの国で設立された企業が発行する株式で､かつ北米のいずれかの国で上場または取引されている株式｡配当利回りが相対的に高いと判断される銘柄に投資を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

--

世界主要国のうち､信用力が高く､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡ポートフォリオの構築は国別に、残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡投資対象とする債券の種類は､各国の国債､政府保証債のほか､オーストラリアの州政府債及び各国通貨建ての国際機関債｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している小型株式(預託証書(DR)を含む）等の中から、高い成長が期待できると判断される銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、流動性と時価総額によるスクリーニングを行い、利益、売上の成長率及び株価のモメンタム等に着目し、原則として80から120銘柄程度に分散投資。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

世界の株式の中から、EV(電気自動車)の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロべコ・スイス・エージーへ委託する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として世界の投資信託証券(ETF)および不動産投資信託証券へ実質的に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資を目指す。投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。但し、市況動向等により弾力的に変更を行う場合がある。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、世界(日本を含む)のバイオテクノロジー関連企業(生命工学技術を応用して医薬品の開発を行うバイオテクノロジー企業の他、遺伝子検査や科学・実験機器関連の企業)および医療機器関連企業(医療関連の機器、設備、技術等を提供する企業)の株式に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより脱炭素への貢献が期待される投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、企業の競争力、成長性、業種分散、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を総合的に勘案して組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に先進国の医療テクノロジー関連企業(医療機器、診療器具、画像装置、医療サービス等)の株式に投資する。日本を含む世界各国の株式に直接投資することがある。マザーファンドにかかる運用指図の権限は、CPRアセットマネジメントに委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2087)｡米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所等に上場しているアジア半導体関連企業(半導体産業の成長の恩恵を業績面で受けるアジアの企業)の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、アジア半導体関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析等を通じて成長性や株価バリュエーションを精査した上で銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

わが国の上場株式のうち、高成長が期待できる「新興企業」（取得時において創業25年以下または上場後10年以下の企業を目安）の株式を中心に投資｡新規公開時上場予定企業の株式の買付けを積極的に行う。銘柄選定基準は、個別企業調査や産業調査に基づき個別企業の投資価値判断を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:521A)｡「NYSE FANG+ PLUS GOLD指数(配当込み、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=5%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡