日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、アクサ・インベストメント・マネージャーズの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月13日決算。

東京証券取引所に上場(コード:2523)｡東証株価指数(TOPIX)から「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とするTOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式のみに対する投資として運用することを目的とし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させるよう運用を行う。1、7月決算。基準価額は100口当り。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジ行う。奇数月決算。

日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に積極的に投資を行う。銘柄の選定は、日本株式グロース戦略運用担当が行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行う。ベンチマークは、TOPIX(配当込み)とし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､ロシアの株式(これに準ずるものを含む)等｡個々の銘柄選択においては､企業の質と競争力に着目し､長期的な成長性を重視する｡信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界各国の国債等。原則として、FTSE世界国債インデックスに採用されている国の中から、組入時において、AA-格以上を取得している国(日本を除く)の国債等に投資。各国債等への投資比率は、各国の金利水準や債券の収益率等を勘案して決定。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の不動産投資信託｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2239)｡S&P500先物2倍レバレッジ日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(8%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(13%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2240)｡S&P500先物インバースに日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。1月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1322)｡CSI300指数に採用されている銘柄の株式を実質的な投資対象とし､円換算した同指数の動きと基準価額が高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は1口当り｡

北欧各国の株式に投資を行う｡主な投資対象は､ノルウェー･スウェーデン･デンマーク3カ国のグローバルにビジネス展開を行う北欧企業の株式｡投資不適格銘柄の排除､バリュエーション評価など徹底した調査･分析を通じて､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:451A)｡基準価額の変動率をS&P500高配当指数(配当込み、円ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(Jリート)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2040年6月の決算日の翌日(第66計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

先進国資本エマージング株式(先進国企業が出資する新興国企業の株式)に投資を行う｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡基準価額が1万円(1万口当たり)超の場合には､分配対象額の範囲内でかつ当該超過分の50%を上限に､積極的に分配を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として70%程度を目途に対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を除く世界主要先進国の株式を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､ROE(自己資本利益率)の水準および変化等に着目し､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に投資する｡外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を直接的に受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として米国､英国(含む欧州)､アジア･オセアニア(含む日本)の取引所上場株式等に投資｡各地域への基本配分比率は､原則としてそれぞれ概ね3分の1｡個別企業分析により､配当利回りおよび長期的成長性に注目した個別銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

実質的に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)しているインフラ投資信託証券および不動産投資信託証券等の投資信託証券、企業の株式、価額または株価に連動する効果を有する有価証券等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2065年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関など)が世界で発行するBBB格相当以上の外貨建ての債券や優先出資証券等｡ 投資顧問会社アリアンツGI UK社に､マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

米国の金融商品取引所に上場し連続増配している企業の株式および不動産投資信託等に投資する。銘柄および業種の分散等を考慮してポートフォリオを構築する。連続増配とは、原則として10年以上にわたって増配を継続していることをいう。原則として、外貨建資産についての為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2045年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。