投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡日本の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡今後予想される産業構造の変化の中で､経営力､技術力､製品市場の成長性等の面から今後とも成長が期待される内外の企業および産業構造の変化の中で企業間競争に勝ち残ると思われる内外の企業に投資｡外貨建資産への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以内｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則75%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長と安定した収益の確保を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国不動産市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし､金融ビジネスの拡大において成長が期待できる企業に投資｡金融セクター銘柄を中心に､成長性､バリュエーション､銘柄分散等を考慮しポートフォリオの構築を行う｡個々の銘柄への投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチにより投資価値が高いと判断される銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用。5月決算｡

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する｡｢高度な技術力｣、｢強力な経営陣｣、｢価格決定力および業績上方修正の可能性｣等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から､BNPパリバ・アセットマネジメントの企業調査機能等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として、為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

わが国の金融商品取引所上場銘柄のうち､日経平均株価に採用された225銘柄を主要投資対象とする｡投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上への等株数投資を行う｡株価指数先物取引を含めて株式組入比率は原則として高位を維持｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1369)｡日経225に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に投資し､信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を日経225の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は､日経225における個別銘柄の株数の比率を維持することを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目的として運用を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式へ投資を行い、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国の株式を主要投資対象とする。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として米国の株式に投資し、Ｎasdaq-100インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む先進国および新興国の株式等に投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債およびわが国の公社債に代替しうる債券(対円での為替ヘッジを用いて為替変動リスクを低減させた形態で投資する世界各国の公社債)に実質的に投資する投資信託証券を中心に投資を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界の中長期的な構造変化の見通しに基づいて選定した関連銘柄の中から、事業構成や業績見通し等の観点で魅力度が高い銘柄を組入候補銘柄とする。ポートフォリオ構築にあたっては、組入候補銘柄の業績見通しや株価動向等を勘案し、組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界経済の構造変化の中で、日本の国家戦略が生み出す成長機会に着目し、新たな価値創造に挑む企業へ投資を行う。運用にあたっては、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の代表的な株価指数であるS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。ETF(上場投資信託証券)への投資割合は、原則として高位を維持する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式及び株式代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡投資割合については､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡また､投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1579)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均レバレッジ・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

楽天・全世界株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、FTSEグローバル･オールキャップ･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード･トータル･ワールド･ストックETF」等を実質的な主要投資対象とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として新興国の株式の中で、過小評価されていると判断される企業の株式に分散投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2553)｡中国A株市場の株価指数である「CSIスモールキャップ500指数」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。基準価額は1口当り。

主として日本を除く世界主要国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ ・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券を通じて、新興国の現地通貨建ての公社債に実質的に投資を行い、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄｡株式の実質投資比率は､原則として高位を維持し､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う｡産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする｡銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき行う｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ12.5%とする。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の幅広い種類の公社債等およびデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差10.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主に､世界各国の株式等へ分散投資｡個別企業の徹底した調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指す､ボトム･アップ･アプローチのアクティブ運用を行う｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を主要投資対象とし､日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用｡投資成果を同指数とできるだけ連動させるため､投資対象銘柄の中から､原則として200銘柄以上に分散投資｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業業績､株価の割安性等を勘案し､銘柄を選定｡銘柄分散､業種分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1320)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､日経平均トータルリターン・インデックス の変動率に一致させることを目的として､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡日経平均トータルリターン・インデックスを構成する全銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は1口当り。