投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)しているアジア次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「アジア次世代通信関連企業」とは、日本を含むアジア諸国・地域の通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､NOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内債券を対象とした債券先物取引を活用することがある｡マザーファンド受益証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は制限を設けない｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式(準ずるものを含む)のうち､電気機器､精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス､通信など情報通信に関連する企業群の株式｡銘柄の選定にあたっては､企業の成長性および株式の市場性などに留意して分散投資をはかる｡株式組入比率は高位を維持する｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1458)｡日経平均レバレッジ・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡日本の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2527)。「配当込み東証REIT Core指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。東証REIT Core指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は国内外の株式。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし、同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ。購入時手数料がかからないノーロードタイプ。換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則75%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長と安定した収益の確保を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄｡株式の実質投資比率は､原則として高位を維持し､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す。ファンドの資金動向および指数構成銘柄の入れ替え等に対応するために必要な売買株数を算出。売買を行い、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2644)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Semiconductor Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

新興国の株式を含む有価証券等を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。投資銘柄の選定にあたっては、ボトムアップアプローチを通じて、本源的価値に対して割安に取引されている、競争優位性等を有する企業を選定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とする。米国の株式市場を代表する指数「NASDAQ100指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う｡産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする｡銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき行う｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は海外の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権〈バンクローン〉等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として、円建ての債券(外貨建ての債券に為替ヘッジを行う場合を含む)を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、安定した収益の確保および信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差10.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月28日決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を主要投資対象とし､日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用｡投資成果を同指数とできるだけ連動させるため､投資対象銘柄の中から､原則として200銘柄以上に分散投資｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を除く世界主要国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ ・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ12.5%とする。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式及び株式代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡投資割合については､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡また､投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。運用の効率化を図るため、米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、米国株式の指数との連動をめざす株価指数先物取引を利用することがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2513)｡外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド受益証券およびMSCI-KOKUSAI指数の採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

国内株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果を目指す｡原則として採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資し､株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

わが国のインフレ率(わが国の消費者物価指数(総合)を基に計算)を長期的に年率2%程度上回るリターンをめざして運用を行う。実質的に国内株式、国内債券、世界株式、世界債券およびREIT等の各資産に分散投資を行う。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。