主として世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資する。預託証書(DR)、株価指数先物取引、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合がある。STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合インデックスに連動する投資結果を目指す｡公社債の組入比率は高位を保ち､社債および金融債等については投資調査部･企業調査部が信用分析を行い､リスク管理上の牽制に供する｡なお､公社債等に直接投資する場合もある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡新興国を含む海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

親子上場解消などを背景として他社からのTOB(株式公開買い付け)の可能性の高い銘柄に着目した投資を行う。銘柄選定にあたっては、日本企業におけるコーポレートガバナンスの改革・進捗の動きを睨み、親子上場ないしは親子上場に準じた形態を取る企業群を主な投資対象として、それら企業群の望ましい資本構成への変化の可能性を考慮・重視した上で行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象として､積極的な運用を行う｡各企業の金埋蔵量､産金コスト等を推計･分析し､割安と考えられる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主にMSCIオール･カントリー･パシフィック･インデックス(除く日本)に採用されているアジア･オセアニアの株式に投資｡銘柄の選定にあたっては､財務の健全性や流動性､業績動向や株価の割安度､配当方針等を考慮して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および想定リスク水準(9%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

THEOグロース・マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。投資信託証券(ETF)への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国株式市場における高配当銘柄の動きに連動する投資成果を目指す。FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ積極的にリターンの獲得を目指す運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

国内株式40%､国内債券15%､外国株式30%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1671)｡米国政府または国際機関の発行する有価証券および対象指標(WTI原油先物)に関連した商品投資等取引に係る権利を通じ､投資信託財産の1口当たり純資産額の変動率を対象指標の変動率に一致させるよう運用し､同指標に連動する投資成果を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し､投資銘柄を厳選することにより､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)に対する超過リターンを目指す｡株式への実質投資割合は､原則として信託財産総額の90%以上｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡直接公社債等に投資する場合もある｡外貨建資産及び株式への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として米国株式の中から､高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して､集中投資を行う｡銘柄選択にあたっては､ジャナス独自のリサーチに基づき､魅力的な成長機会を捉え､高い資本利益率をもたらすと考えられる企業に注目｡厳選した30-50銘柄程度でポートフォリオを構築する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1550)｡MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイインデックス)(円換算ベース)に採用されている株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡基準価額は100口当り｡

確定拠出年金専用ファンド｡日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､本来あるべき価格(理論株価)に対する割安度に着目した銘柄選定を行う｡株式の実質組入比率は高位(通常の状態で90%以上)を基本｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度を最大化しつつ､割安度以外の要素についてはベンチマークと同程度となるように最適化｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のドローン関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Drones Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主として米国の株式に実質的に投資する｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。同指数への連動性を高めるため、ETFに投資する場合がある。また、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の上場株式を主要な投資対象とし､市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資する｡組入銘柄の株価水準が割高と判断した時､あるいは市場価値が割安と考えられる銘柄が多くあると判断した時など､状況に応じて株式の組入比率は変化する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてわが国の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(｢ハイクオリティ成長企業｣という)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。S&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成される指数「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。