投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､欧州の株式｡株式への投資にあたっては､ボトムアップアプローチをベースに､企業の質･バリュエーション等の観点から銘柄の選定を行い､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に採用されている国債｡公社債の実質投資比率は高位を維持し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

インドの金融商品取引所等に上場する株式(上場予定を含む)に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国のナスダック市場に上場する、時価総額上位100銘柄(除く金融業)の時価総額加重平均によって算出されるNASDAQ100インデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジ・円ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し、投資を行うことを基本とする。銘柄選別においては、「割安性評価」と「実力評価」を組み合わせて銘柄を選別する。株式の実質的な組入にあたっては、フルインベストメントを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式で配当が見込まれる銘柄を中心に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)に投資する。各資産クラスのベンチマークを国内株式30%、国内債券37%、先進国株式(除く日本)15%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%とした基本配分比率で合成したものをベンチマークとして定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、メキシコ国債に投資をすることにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間が23年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるメキシコ固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

日本を含む先進国および新興国の株式等を主要投資対象とする。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国における投資適格債に幅広く投資し、リスク低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

米国株式市場における高配当銘柄の動きに連動する投資成果を目指す。FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場において継続して配当を増額してきた成長銘柄の株価の動きを示すS&P 米国ディビデンド・グロワーズ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場している株式｡ROE(自己資本利益率)の向上と株主還元を継続して実現可能な企業を投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業業績の実績値､予想値によるスクリーニング､取材･リサーチによる定性判断といったプロセスを経て銘柄を選別｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式に投資し、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2020年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建てのブラジル国債｡債券の流動性や残存年数に配慮しながらポートフォリオを構築し､信託財産の中長期的成長を目指す｡マザーファンドの組入比率は､高位を維持する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、指数連動有価証券、及び株価連動有価証券並びに株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引及び直物為替先渡取引等のいずれか又は複数を組み合わせることで、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界の株価指数先物取引、債券先物取引、先物為替取引に係る権利への投資を行い、運用環境を問わない安定的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(10%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として日本を除く世界の主要国の公社債を中心に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてベトナムの取引所に上場しているベトナム株式､ならびに世界各国･地域(日本を含む)の取引所に上場しているベトナム関連企業の株式等に投資する｡投資するベトナム株式には､当該株式の値動きに連動する上場投資信託(ETF)を含む｡銘柄選択は､企業収益の成長性･財務健全性･流動性等を勘案して柔軟に行う｡実質組入外貨建資産については､原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2035年(ターゲットイヤー)の10年前となる2025年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

海外の株式に投資を行い､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざす｡購入時および換金時手数料なし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:451A)｡基準価額の変動率をS&P500高配当指数(配当込み、円ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。