日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率2%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約5%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

グローバルかつ株式・債券・通貨のエクスポージャーを多様に組み合わせた、リスク/リターンの最適化されたポートフォリオに実質的に投資する。主要投資先ファンドは、「システマティック・グローバル・アルファ戦略」に基いた運用を行う。対円での為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

主として、日本を除く世界各国の株式の中から、各業種において相対的に魅力が高いと考える銘柄を中心に選定して投資する。JPモルガン・アセット・マネジメントに属するアナリストが企業取材等による業界動向や、企業業績や株価の分析を行い、その結果をもとに投資対象銘柄の候補を選出する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

わが国の国債に投資をすることにより、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間が30年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるわが国の固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有する。追加設定により新たに投資する場合または組入銘柄のクーポンを再投資する場合には、保有しているわが国の固定利付国債と同じ銘柄に投資する。9月決算。

主としてICE 0-3か月・米国国債インデックスに連動するETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の短期国債市場の動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主としてブルームバーグ商品指数の騰落率に償還価格が概ね連動する米ドル建て債券に投資を行い､世界の様々な商品(コモディティ)市況を捉えることを目的に､ブルームバーグ商品指数(円換算ベース)と概ね連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として新興国の株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。4月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を除く先進国の債券を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国債券マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の債券に投資する。実質組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リスクとリターンのバランスを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して50%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを慎重に取りつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックス情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の株式に分散投資｡投資対象ファンドへの投資割合は、リターン特性等をもとに決定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国株式の特性に焦点を当てたファクターに関する指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。景気局面判断等に基づき、ファクターを選定し、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合10%)、外国債券(同10%)、国内株式(同35%)、外国株式(同35%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は日本の公社債｡NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

海外の金融商品取引所等に上場しているグローバルサウス(主に南半球を中心とする新興国及び発展途上国)の株式を主要投資対象とする。MSCIグローバルサウス・セレクト・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)を上回る投資成果を目指す｡候補銘柄の選定にあたっては､数字に現れない定性面の評価を重視｡業種分散等にも配慮してポートフォリオを構築｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､イタリアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式に投資し、投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ベンチマーク構成銘柄をいくつかのグループに分け、それぞれのグループから銘柄を抽出し、保有ウエイトを決定する層化抽出法によりポートフォリオを構築する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。リスクモデルを使用し、債券価格変動要因の測定・管理を行い、債券価格変動がベンチマークの騰落に与える影響度とファンドの騰落に与える影響度とがほぼ等しくなるようチェックを行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券25%､国内債券25%､外国REIT15%､J-REIT15%､外国株式10%､国内株式10%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてプラチナ価格の値動きをとらえることを目指す上場投資信託証券(ETF)等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界の金融商品取引所に上場する株式の中から、暗号資産(インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、暗号技術を利用して取引や管理が行われるデジタル資産)に関連するビジネスを行う企業へ投資を行う。ボトムアップ・リサーチにより暗号資産に関連するビジネスを行う企業を発掘する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時手数料はかからない。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。