日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡偶数月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(20%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のクリーンテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Cleantech Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡調査･分析を活用したリサーチ重視の運用を行い､割安なバリュエーションを有する銘柄がファンダメンタルズを織り込み割安度が見直される過程を的確に捉えることで､市場を上回る収益を追求｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として日本を含む先進国の株式および公社債に実質的に投資する｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内株式､先進国株式､国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ25%とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の三地域に分割し､各地域への投資比率は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を除く全世界の株式に投資し、MSCIオール・カントリー・ワールド(除く日本)インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が中位のファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として、国内外の様々な資産クラスに投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラスおよび配分比率の決定にあたっては、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ(国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%)に近づけることを目標とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券の中から、有望なセクターのリートに投資する。長期・構造的な成長が期待される有望セクターを選定し、個別銘柄の成長性、バリュエーション等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

欧州各国の株式等に投資することにより、Solactive Europe 500 Select インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

米国の証券取引所上場株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､内外の短期有価証券｡日本円の短期金利水準を上回る収益の獲得を目指して積極的な運用を行うことを基本とする｡資産配分については､世界主要国の株式･債券市場の中からロング･ポジション､ショート･ポジションを構築する｡ベンチマークは､日本円1カ月TIBOR｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2522)｡日本を含む世界のオートメーション及びロボティクス関連企業を構成銘柄とする株価指数である「STOXX グローバルオートメーション アンド ロボティクス インデックス(TTM、円換算、ネットリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に概ね連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:140A)｡「S&P10年米国債先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P10年米国債先物インバース指数」に連動する投資成果を目指す。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当り。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式および債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む世界各国の投資適格格付債券に投資するとともに､デリバティブ取引および為替予約取引等を行う円建ての外国投資法人(「クラスS-JPY」)」および国内投資信託を投資対象とする｡実質的にユーロ売り円買いの為替取引を行うが､対円での為替ヘッジを行うことを目的としていない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な投資対象とし､デリバティブ取引､為替予約取引等を実質的な取引対象とすることにより､絶対収益の獲得を含む多様な収益機会の獲得を目指す投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、基準価額がNifty50指数(配当込み)を円換算した値動きに概ね連動することをめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､米国の株式｡主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行う｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行い､30銘柄程度に投資する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式60%、世界の公社債等40%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ円ベース)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を最優先し､相応のリスクを取る｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式30%、国内債券20%、海外株式35%、海外債券15%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本を含む世界の株式、債券、及びREIT(不動産投資信託証券)、並びに金に分散投資し、中長期的な成長を目指す。各マザーファンドは各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄の中から､200銘柄以上に等株数投資｡同株価に連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引を利用することによって取引コストを軽減させつつ､同株価との連動性をより高める運用を行う｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約5%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。