東京証券取引所に上場(コード:181A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債1-3年指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

TOPIXに採用されている銘柄が主要投資対象｡組入銘柄の選択に際しては､流動性等を考慮し､TOPIXに採用以外の銘柄を組入れることもある｡加えて､流動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内、先進国及び新興国の株式に投資する。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のナノテクノロジー関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Nanotechnology Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､債券先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋6%)の追求および想定リスク水準(14.54%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う。運用の効率化をはかるため、不動産投信指数先物取引を利用することがある。このため、マザーファンドの受益証券の組入総額と不動産投信指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､カナダの株式(DR(預託証券)を含む)｡トップダウン･アプローチにより長期的な投資テーマを策定し､加えて､ボトムアップ･アプローチにより銘柄選択を行うことでポートフォリオを構築し､中長期的により高いリターン獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&Pトロント総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

インド株式を主要投資対象とし､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIインディア･インデックス(税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(6-8%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

国内外の株式･債券等に分散投資を行い､長期的な資産の成長を目指す｡景気の変動サイクルに沿ったアセット･アロケーションの切り替えを大前提とし､景気サイクルのダイナミズムを先取りする形で資産配分を行う｡対象ファンドの選択は､明確な運用方針と一貫性､運用資産の安定的な推移､基準価額の推移と運用方針の整合性を重視｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の株式に投資を行い、FTSE エマージング・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､MSCIエマージング･マーケット･インデックスの構成国の株式｡投資対象はこれらの国に限定されないほか､運用者の判断で見直される場合もある｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を除くアジア諸国・地域の企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。日経アジア300インベスタブル指数(トータルリターン、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のドローン関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Drones Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、国内外の様々な資産クラスに投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラスおよび配分比率の決定にあたっては、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ(国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%)に近づけることを目標とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､海外の金融商品取引所に上場している株式｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)および商品(コモディティ)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてエマージング市場の株式、債券に投資を行い、リスク低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の物価連動国債を中心とする国債｡日本の物価連動国債全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指し､物価･金利分析､金融･財政政策分析､ファンダメンタルズ分析､利回り曲線の分析､個別銘柄の割高･割安分析等に基づきポートフォリオを構築｡ベンチマークはNOMURA物価連動国債インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主としてインドネシアの株式を投資対象とする投資信託証券に投資を行うことにより、信託財産の成長を目指して運用を行う。企業の本質的な価値を重視したバリュー投資を基本とし、ボトムアップ・アプローチに基づく銘柄選択により、中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国を除く先進国の株式市場の大型株、中型株、小型株のパフォーマンスを示すFTSE 先進国オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。