THEOグロース・マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。投資信託証券(ETF)への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が最も低いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

インドで事業展開を行う企業および中国の取引所(上海､深センおよび香港等)に上場している企業の株式に投資し､信託財産の成長を目指す｡時価総額･流動性などを考慮し､厳選した銘柄でポートフォリオを構築｡インド株と中国株の実質投資割合は､概ね同程度｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

米国株式を中心とした比較的少数の上場株式に投資を行い､リスク調整後ベースで長期的な資産の成長を目指す｡ポートフォリオ構築にあたっては､ファンダメンタル･リサーチをもとに本来的に持つ価値から大きく乖離していると考えられる(割安と判断される)対象を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場されている株式を主要な投資対象とする。日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の企業の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および国内の短期金融資産｡国内株式､先進国株式の組入比率を抑えて､比較的安定的な基準価額の上昇をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内の株式、および金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。国内株式および金ETFへの投資割合は、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式､海外株式､国内債券､海外債券の4つの資産に投資をし､リスクの低減を図りながら､中長期的な信託財産の成長を目指す｡資産の標準実質組入比率は､株式に40%､債券などに60%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2070年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､新興国の不動産投資信託証券(リート)等｡S&P新興国リートインデックス(配当込み･円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し不動産投資信託証券等の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､新興国の株式へ実質的に投資する｡FTSE･エマージング･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､新興国株式市場全体の動きに連動する投資対象ファンド95%､新興国株式市場全体(中国A株を含む)の動きに連動する投資対象ファンド5%｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式40%､国内債券25%､外国株式30%､外国債券5%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時手数料はかからない。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡なお､株式を組入れる場合がある｡株価指数先物取引の買建額と株式の組入額の合計が､投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね3倍程度となることを目指す｡利用する株価指数先物取引の種類は､流動性､効率性等を勘案して決定する｡6月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。債券への投資割合を高め、資産の安定性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券28.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)28.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)16%、新興国債券2%、国内株式8%、先進国株式10%、新興国株式3%、国内リート2%、先進国リート2%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場するロボティクス関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Industrial Robotics ＆ Automation Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジ)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

主に日本を含む先進国の株式及び債券に分散投資を行う。主として、MSCI ワールド・インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券及びブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券に投資を行う。株式と債券の配分比率については、均等とすることを基本とする。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Hydrogen Economy Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(8-10%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし、投資スタイル(グロースやバリュー)、国・セクターなどにとらわれることなく、ESG評価も考慮して、相対的に魅力があると判断される40から60程度の銘柄に厳選投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式、中国(香港を含む)の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(税引後配当込み、香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券および短期証券｡確固とした投資哲学に基づき機動的(フレキシブル)に魅力的な資産､銘柄に投資することにより収益の追求を目指す｡資産の種類､地域､銘柄､資産配分等に運用制限を設けず､世界各国の魅力的な銘柄に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および想定リスク水準(4.63%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。