確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

インド株式及び本邦通貨表示の短期公社債等に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質的な主要投資対象であるインド株式の投資にあたっては､銘柄選択に重点をおいたボトム･アップ･アプローチによるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

日本の全上場銘柄の中から信用リスクの高い銘柄を排除し､｢株価が割安｣､｢財務が健全でキャッシュリッチ｣､｢株主還元余力が高い｣といった視点に応じたスクリーニングにより銘柄を絞り込み､定性的な分析でさらに絞り込んだ20-80銘柄程度でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国のハイ・インカム債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式(預託証書およびカントリーファンドを含む)｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す｡株式の組入比率は高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式15%+国内債券31%+先進国株式15%+先進国債券4%+新興国株式10%+新興国債券10%+Jリート6%+先進国リート6%+短期金融資産3%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、米国の株式及び債券に分散投資を行う。基本配分比率は、株式50%程度、債券50%程度を基準とする。配分比率が基本配分比率から乖離した場合は、基本配分比率に戻す調整を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の公社債等に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。ベンチマークの月次の変化状況とポートフォリオのリスク量の状況を勘案しながらリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界各国のハイ･インカム債券(非投資適格格付け社債およびエマージング債券)を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

にいがた関連株式(新潟県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業)に概ね20%程度、高配当日本株に概ね30%程度、外国株式ポートフォリオに概ね50%程度を各マザーファンドの基本配分比率として分散投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券､短期金融商品への分散投資により､信託財産の安定した好収益を目指したバランス運用を行う｡株式への投資は純資産の70%未満とする｡株式選定については成長性を重視し､債券選定については安定性を重視する｡全体の組入比率は､原則的に高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場しているインフラストラクチャー関連株式｡預託証書を用いた投資等や､国内の短期公社債及び短期金融商品への投資も行うことにより､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡特化型運用を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

国内外の株式、公社債の4資産に分散投資する。主要投資対象マザーファンドへの投資割合については、公的年金の基本ポートフォリオを考慮しつつ、投資環境分析による各資産の魅力度判定に応じた機動的な変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2055年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として実質的に国内株式･国内債券･外国株式･外国債券の4つのアセット(資産)に投資する｡基本アロケーション(国内株式40%･国内債券22%･外国株式19%･外国債券16%･現金等3％%)のもと､委託会社が独自に指数化する合成インデックスに概ね連動する投資成果をめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等を実質的な主要投資対象とし、好ましい社会的インパクトをもたらす事業によって、長期の視点から成長が期待される世界各国の企業の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券20%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券50%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､インカムゲインの獲得と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として、世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の売建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度反対となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく上昇。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく下落する。6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債(新興国の公社債を含む)｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)とJPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース）の月次リターンを、各指数構成国のGDP合計の割合で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

国内の株式、日本の企業およびその子会社等または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。株式、日系外債、J-REITの各資産の実質組入比率は概ね等比率とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1550)｡MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイインデックス)(円換算ベース)に採用されている株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡基準価額は100口当り｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2060年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざす「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国国債に投資をし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡通貨配分､国別配分､デュレーション､満期構成等を可能な限りベンチマークに近づけたポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式10%+国内債券57%+先進国株式10%+先進国債券3%+新興国株式5%+新興国債券5%+Jリート3%+先進国リート3%+短期金融資産4%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とする。日本の株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に、日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う。投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。