投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内の企業の株式等｡景気サイクル等の分析と徹底した企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIインディア・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。2026年9月8日以降において、基準価額(1万口当たり)が12,500円以上となった場合は、安定運用に切り替え、繰上償還する。原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。

主要投資対象は､世界の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定を含む｡また､DR(預託証券)を含む)｡ 企業訪問による調査や綿密な財務分析等を行い､株式の本源的価値と比較し割安と判断される銘柄を組入候補銘柄とする｡原則として､為替ヘッジを行わない。4月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主としてベトナムの取引所に上場している株式、および世界各国・地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等に投資する。また、事業展開や収益構造等から実質的にベトナム企業と考えられる他の国籍企業の株式にも投資することがある。銘柄選定にあたっては、成長性、財務健全性および流動性等に配慮し、厳選投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する米ドル建て、ユーロ建てまたはポンド建て等のハイブリッド証券(劣後債等)等に投資を行う。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の売建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度反対となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく上昇。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく下落する。6月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つで､投資資金を一時的に待機させる機能をもつ｡信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行う｡1月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2865)｡NASDAQ100指数を対象に、「カバード・コール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe NASDAQ-100 BuyWrite V2 Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対トルコリラで為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､インドの政府､政府機関､企業および国際機関等が発行するインドルピー建てもしくは米ドル建ての公益インフラ債券｡米ドル建ての債券に投資を行う場合には､原則として実質的にインドルピー建てとなるように為替取引を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5、11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1656)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界の取引所に上場している株式から、主として脱炭素化社会実現に向けた取り組みやイノベーションに貢献する企業、あるいはその恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資を行う。企業の成長見通し、財務健全性、バリュエーション等の分析・評価を行い、銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として米国の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、米国の国家戦略の動向から恩恵を受けると期待される企業の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

主要投資対象は､国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡独自のバリュエーションモデルを活用し銘柄毎の割安度を勘案した上で､運用担当者がボトムアップリサーチに基づく定性判断により銘柄を選定する｡J-REITの組入比率は､高位を維持することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。