限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

わが国を含む世界の上場株式の中から、新興国の株式、または事業活動の主要な部分を新興国で行うと判断される企業が発行する株式に主として投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業（ハイクオリティ成長企業）の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する。原則，為替ヘッジは行わない。12月決算。

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡円金利資産(国内債券および外国債券(為替ヘッジあり))を主要投資対象とし､金利収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に分散投資｡ポートフォリオ全体のリスクを抑制することを目標に､資産配分比率を調整｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2084)｡わが国の株式を主要投資対象とし、株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2870)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国国債に投資をし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡通貨配分､国別配分､デュレーション､満期構成等を可能な限りベンチマークに近づけたポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場されている「オーナー企業」(株主により実質的な経営が行われている企業)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、オーナー企業としての強みや特徴に関する定性分析を重視しつつ、利益成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1620)｡TOPIX-17 素材･化学(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主としてわが国の公社債を中心に投資し、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、ボトムアップ・リサーチによる独自の分析に基づき、実態価値と市場価格(株価)との乖離(＝バリュー・ギャップ)が大きいと判断され、積極的に対話(エンゲージメント)を行うことで、その差が解消されると期待される企業に選別投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用はフランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月28日決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米国のNasdaq上場株式｡成長性､収益性､安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡スクリーニングおよび定性分析で買付候補銘柄を絞り込み､リスク分析や業種分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､Nasdaq総合指数(税引前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡略してグロソブと呼ばれることがある｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託｡以下｢J-REIT｣)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国株式指数(S&P500指数先物)および金(主に金ETFの価格を参照)を投資対象とする「米国株式自動配分戦略」(米国株式の株価が想定より安い時には米国株式の保有比率を増やし、高い時には減らす。米国株式の保有比率を減らした部分(100%に満たない部分)は金で補完する)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をS&P500(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。