主要投資対象は､日本国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対的評価を行い､信用度･流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本株式40%､外国株式35%､日本債券5%､外国債券20%の基本配分比率で投資を行い､より積極的に成長性を追求する｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

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投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む内外の公社債､短期有価証券および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､世界各国の株価指数先物取引､債券先物取引等の有価証券先物取引等および為替予約取引等を実質的な主要取引対象とする｡為替予約取引等の使用については､ヘッジ目的のほか､ヘッジ目的外で活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は5-8%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されているAA格相当以上の格付を有する先進国の国債等｡相対的に金利水準の高い3カ国程度の国債等に分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として高成長が期待されるアセアン諸国(インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア等)の取引所に上場している株式およびREITのうち、小型の株式およびREITを中心に投資する。運用にあたっては、企業のファンダメンタルズやバリュエーション、イベント等について分析を行い、確信度の高い銘柄に厳選投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として､米ドル建ての新興国債券(新興国の政府または政府機関の発行する債券)を主要投資対象とし､安定的かつ高水準のクーポン等収入の確保と信託財産の長期的な成長を図る｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回りの資産株と世界のソブリン債券｡基本資産配分は､高配当資産株50%､ソブリン債券50%とし､先進国および新興国の配分比率は適宜変更する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､株式と債券にバランスよく分散投資することで､長期的に安定した資産の成長を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス等の医療関連(メディカル関連)企業の株式に分散投資｡徹底したボトムアップ･アプローチを行い､企業の適正価値に対して株価が割安と判断する銘柄に投資｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界主要先進国の割安株33.3%(±10%)､世界各国の上場不動産投資信託33.3%(±10%)､新興国の米ドル建てソブリン債33.3%(±10%)の投資比率を原則として投資を行い､信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主に､先進国中心のソブリン債券70%､現地通貨建て新興国ソブリン債券30%の割合で分散投資｡様々な債券を組み合わせて長期的保有することで､収益の安定化を目指す｡毎月分配に加えて､3カ月毎に売買益等からの分配を行うことを目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア各国の株式｡収益性･成長性･安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡国別投資配分比率や為替リスクに対するヘッジ比率は市況動向を見て調整を行う｡ベンチマークは､MSCI AC アジア･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､ブラジルの株式(DR(預託証券)を含む)｡個別企業のファンダメンタルズ､成長性､株価バリュエーション等を総合的に勘案してポートフォリオを構築し､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはボベスパ指数(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象はBICs(ブラジル､インドおよび中国)の株式｡トップダウン･アプローチによる国への投資判断とボトムアップ･アプローチによる個別企業への投資判断の2つの観点から規律あるリスク管理のもと投資を行う｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む先進国のプレミア企業(世界的に活躍し､広く認知された商品やサービスを持ち､財務体質が健全で､安定的な成長が期待できる企業)およびその関連会社が発行する債券等に投資を行う｡安定的な運用を行うため､主要投資対象を日本を含む先進国の投資適格債券とし､残存年数等に配慮した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

わが国の上場企業のうち､新たな成長局面に入りつつあると判断される成長企業に厳選投資する｡ボトムアップ調査により新成長企業を発掘｡成長株のスペシャリストが徹底調査し､新たな成長軌道への転換点を見極める｡UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

米国の金融商品取引所に上場し連続増配している企業の株式および不動産投資信託等に投資する。銘柄および業種の分散等を考慮してポートフォリオを構築する。連続増配とは、原則として10年以上にわたって増配を継続していることをいう。原則として、外貨建資産についての為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡リサーチ(個別企業調査分析に基づくユニバースの作成､マクロ･セミマクロ経済分析に基づく業種配分の決定)を基に､アクティブに個別銘柄選択(財務体質､技術力､競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資)を行う｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､新興国の株式へ実質的に投資する｡FTSE･エマージング･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､新興国株式市場全体の動きに連動する投資対象ファンド95%､新興国株式市場全体(中国A株を含む)の動きに連動する投資対象ファンド5%｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､エマージング諸国の現地通貨建債券｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス･エマージング･マーケッツ･グローバル･ダイバーシファイド(円ベース)を運用上の参考指標とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､短期金融商品への分散投資を行う｡株式への実質投資割合は70%未満とする｡個別企業分析にあたっては、現地のポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ただし、マザーファンドは、為替ヘッジ(一部為替ヘッジを含む)を行う投資信託証券に投資する場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米国に本社を有するか事業展開を行っている企業で､米国で上場あるいは取引されている小型株｡高い参入障壁を有し､持続的な成長が期待できるハイクオリティ企業を徹底的なボトム･アップ･リサーチによって選択し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているSDGｓ(エスディージーズ：Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する中小型株式(上場予定を含む)の中から、ボトムアップリサーチを通じて、成長性が高く、株価水準が割安であると判断される銘柄に投資する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､ユーロ建て高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡高水準のインカム･ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ユーロ建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡