主要投資対象は､「上場投資信託証券」｡世界の代表的商品市況を表すベンチマークに概ね連動させるように運用する｡信託財産のリスク軽減､流動性確保のため､先物取引､オプション､スワップ等のデリバティブ取引を行うことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはUBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)｡12月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円ヘッジ・円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。日経半導体株指数(トータルリターン)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および国債先物取引にかかる権利に投資することで、実質的に米国の株式および債券に投資する。先物取引を積極的に活用して、実質的にファンドの純資産総額の360%(3.6倍)相当額を株式と債券に分散投資する運用を行う(「スリーシックスティ(360)運用」)。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡国内株式市場への投資と同時に､円売り･米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡株式運用部分においては､独自開発の計量モデルを用い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しながら､長期的にこれを上回る運用成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の好配当株式｡組入銘柄の選定に当たっては､配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し､安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

各種産業において、未来を変革すると考えられるイノベーションの創出やその支援を行うと考えられる日本企業の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、今後想定される、急速なビジネスモデルの変革の影響をより直接的に受けると考えられる企業に着目し、今後高い成長性が期待できる銘柄を中心に投資する。株式の組入比率は原則として高位を保つ。4、10月決算。

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。想定されるポートフォリオの利回り等をもとに目標分配額を設定する。部分的に為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目し、主にPER(株価収益率)などのバリュエーション指標に基づき、中長期で割安と思われる銘柄に投資する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

世界主要国のうち､信用力が高く､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡その判断基準は､FTSE世界国債インデックスにおける各国の最終利回りとする｡投資対象とする債券の種類は､各国の国債､政府保証債のほか､オーストラリアの州政府債及び各国通貨建ての国際機関債｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡投資対象資産の合計資産比率の変更は行わない｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､本来あるべき価格(理論株価)に対する割安度に着目した銘柄選定を行う｡株式の実質組入比率は高位(通常の状態で90%以上)を基本｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度を最大化しつつ､割安度以外の要素についてはベンチマークと同程度となるように最適化｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのように「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指す｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡効率的な運用及び価格変動リスクの回避のため､有価証券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち、時価総額3,000億円未満の中小型株式を投資対象とする。ニッチなビジネスに参入する新興企業や､ビジネスモデルの再構築などを進める再生企業の中から、｢業種モメンタム｣(売上･利益成長の変化率)のより顕著な拡大が見込まれると判断する銘柄群に定量､定性評価を加えて投資銘柄を厳選｡11月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡短期的な市場環境等の変化に対応して、リスク水準の異なる2つのポートフォリオの範囲内で、各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合を機動的に調整する。原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業(ソフトバンクグループ株式会社ならびに同社の国内外の連結子会社および持分法適用関連会社)が発行する債券に投資を行う。債券(劣後債を含む)への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行うことを基本とする。6月決算。

主に日本を含む世界のロボティクス関連企業(製造､輸送､医療･サービス等の各分野において､人の代替や効率化に貢献するロボット関連技術､部品､人工知能等に携わる企業)の株式に投資｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象はわが国の株式｡わが国の株式の中から、各種投資指標により割安と判断される銘柄を重視し、中長期的な観点から個別企業のファンダメンタルズ分析により、投資銘柄を選定する。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､今後の成長が期待できる企業が数多く存在する国内の中小型株式｡中長期的な視点で売上･利益の飛躍的な成長が期待できる企業を見極め､選別投資することで積極的な運用を行う｡成長ポテンシャルの観点から投資対象候補の絞り込みを行い､マネジメントに対する評価なども踏まえた上で組入銘柄を決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。実質的に日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。投資対象とする外国投資信託は、それぞれ全世界の株式市場および投資適格債券市場の代表的な指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。各資産の基本配分は、株式15%、債券85%とする。投資適格債券への投資にあたっては、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内上場株式｡上場株式の中から国内700銘柄程度の組入候補銘柄を調査し､株価への織り込み度合い等から独自にレーティング､バリュエーション評価を行ったうえで組入銘柄を選出し､ポートフォリオの構築を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し､投資銘柄を厳選することにより､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)に対する超過リターンを目指す｡株式への実質投資割合は､原則として信託財産総額の90%以上｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として､米ドル売り/トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を除くOECD加盟国およびA-/A3以上の政府債務格付を有する国の通貨建ての確定利付証券等70%､日本を除く世界各国の上場株式30%を基本投資割合として投資を行い､中長期的な信託財産の安定成長を目指す｡実質組入れ外貨建資産については､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行う。ファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる債券に投資を行う。取得時において、BBB格以上の格付を有する債券に投資を行うことを基本とする。12月決算。

わが国の上場株式の中から､次世代の情報･デジタル通信･マルチメディア等に関連する銘柄へ投資｡主として､情報通信機器､情報関連サービス､情報ソフト､通信･放送等に関連する事業を営む企業およびこれらを利用することによって経営の効率化が図られると期待される企業の中から銘柄を選定｡株式の組入比率は通常90%程度以上を基本とする｡8月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内債券8%､外国債券20%､国内株式44%､外国株式21%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡比較的高いリスクをとり､適度に高い収益を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)を上回る投資成果を目標とする｡投資銘柄の選定にあたっては､組入れ物件のキャッシュフロー獲得能力に主眼を置き､Jリート運用会社のファンド運営能力に留意｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡