スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を中心に投資する｡組入れにあたっては､取得時に第二位(A-2格相当)以上の短期格付けであり､かつ残存期間が1年未満の短期債､コマーシャル･ペーパーに投資することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の上場企業の株式のうち､原則として小型株式に投資し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡株式の銘柄選定にあたっては､事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して厳選｡また､業種配分､バリュエーションなどを考慮して､ポートフォリオを構築する｡株式への実質投資割合は､原則として高位(概ね80%以上)を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港等の取引所に上場されている株式に投資｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や配当利回りの水準等を勘案して厳選する｡信託財産の中長期的な成長を目指し､株式の組入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式｡銘柄の選定に当たっては､ボトムアップ･アプローチにより高い利益成長が見込まれる企業の中から､成長性を勘案した株価の割安度などを考慮する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行う。ファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる債券に投資を行う。取得時において、BBB格以上の格付を有する債券に投資を行うことを基本とする。12月決算。

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界のコモディティ(商品)市場への投資を通じ、信託財産の成長を目指して運用を行う。デリバティブ取引等を活用し、農産物類、エネルギー類、産業金属類、畜産物類、貴金属類をはじめとする幅広いコモディティのセクターに投資を行う。DWSインベストメント・マネジメント・アメリカズ・インクが運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

クオリティが高く、好配当利回りと判断される日本の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、JPX日経インデックス400(金融を除く)の構成銘柄の中から、配当利回りの高さ、配当水準の継続性等の観点および業種分散を勘案の上、50銘柄を定量基準に則って抽出する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄を原則として等金額に組入れ、銘柄の見直しおよび組入比率の調整は、原則として3ヵ月毎に行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジ行う。5、11月決算。

日本の公社債に投資を行い､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は原則として投資適格銘柄に限定し､信用リスクを抑制｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを利用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行わない。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を優先し､相応のリスクを取る｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主として海外の株式に実質的に投資し､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし分散投資を行う。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、投資比率を決定する。目標リスク水準は年率8%から11%。外貨建資産については、部分的に為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のフィンテック関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Democratized Banking Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

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主要投資対象は､スイス株式｡銘柄選択にあたっては､配当利回り水準に着目し､相対的に配当利回りの高い株式を中心に幅広く分散投資を行う｡スイス株式への投資に加えて､株式カバードコール戦略および通貨カバードコール戦略の活用により､オプションプレミアムの確保をめざす｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。毎月の決算日の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)および商品(コモディティ)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行い､実質的に世界各国(新興国を含む)のREITに投資を行う｡実質的な外貨建資産について､為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)を行う｡ベンチマークはS&P先進国REIT指数(配当込み､円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性や配当利回り等を勘案して投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

6つの異なる資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券､国内REIT､外国REIT)に概ね1/6ずつ(16%±10%の割合)で分散投資を行い､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界の6資産(国内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託))にバランスよく分散投資を行い､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡経済金融情勢の動向等の分析に基づく資産配分戦略により､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月9日決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

上場投資信託証券に投資し、実質的に欧米のパブリック・クレジット投資(欧米のバンクローン、ハイイールド社債、転換社債、ハイブリッド債などへの投資)、プライベート・クレジット投資(欧米のダイレクトレンディング(ローン)への投資)を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡不動産投資信託証券の選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として､わが国の金融商品取引所に上場する株式に投資(上場予定を含む)を行う｡今後高い利益成長が期待できる20銘柄程度に厳選し投資を行う｡銘柄選定にあたっては､優れた経営者の質･ビジョン､新しいビジネスモデルや付加価値の高い商品等から企業価値の増大が期待できる企業に着目｡徹底した企業分析､銘柄調査に基づき､組入銘柄を選定する｡3､9月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するもの､いずれにも投資できる｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式を主たる投資対象とする投資信託証券｡買い建てによるロング･ポジションだけではなく､売り建てによるショート･ポジションも構築して積極的に収益の獲得を目指すロング･ショート戦略に基づく運用を行う投資信託証券に投資を行う場合がある｡定性評価､定量評価等を勘案して投資を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2025年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。