主として､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､世界リート､コモディティ等､世界の様々な資産に実質的に投資する｡目標リスク水準は､年率標準偏差8.0から12.0%程度｡各資産への投資割合の決定にあたっては､水戸証券株式会社の投資助言を受ける｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主として国内債券及び国内債券代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡各投資対象ファンドへの投資割合については定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また適宜リバランスを行う｡投資対象ファンドの選定及び各投資対象ファンドへの投資割合について､三井住友信託銀行株式会社の投資助言を受ける｡各投資対象ファンドにおいて､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡TOPIXからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の上場企業のうち､新たな成長局面に入りつつあると判断される成長企業に厳選投資する｡ボトムアップ調査により新成長企業を発掘｡成長株のスペシャリストが徹底調査し､新たな成長軌道への転換点を見極める｡エンジェルジャパン･アセットマネジメント株式会社より投資に関する助言を受けて運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の上場株式のうち､世界のエネルギー情勢の変化を事業機会として捉え､これに対応することで収益拡大が期待されるエネルギー関連企業の株式を主要投資対象とする｡ 企業の成長性､収益性および技術優位性などに着目し､ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内株式20%､国内債券45%､外国株式10%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主に中国の上海証券取引所および深セン証券取引所に上場する人民元建て株式(中国A株)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質的な運用は、中国の総合金融会社である中国平安保険グループ傘下の平安ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

わが国を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)の中から、主として、小型株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、各国の経済動向や各産業セクター動向を調査・分析し、トップダウン・アプローチによってマクロビューを策定し、マクロビューが反映されるように、精査した銘柄に分散投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。9月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して50%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として､米国の金融商品取引所上場株式の中から公開後5年以内の革新的な高成長新興企業の株式に分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う｡株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき投資銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資対象国別に各国株式などを投資対象とする2ファンドとマネープールで構成される｢オーロラII｣の一つ｡ファンドの乗り換えも可能｡このファンドはポーランド､ロシア､チェコ､ハンガリー等の企業の株式に投資｡収益性､成長性､安定性､などを総合的に勘案して銘柄を選択｡一部東欧諸国企業の発行した転換社債等にも投資｡7月決算｡

アセアン加盟国企業の株式の中から、アセアン経済圏の成長に貢献する企業またはその恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む世界各国のヘルスサイエンス関連企業(医療、医薬品、医療機器・用品、バイオテクノロジー開発の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している航空宇宙関連企業(ロケット関連事業、人工衛星関連事業、その他宇宙関連事業等)の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、日経225の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。マザーファンドの受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、わが国の金融商品取引所における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引および有価証券オプション取引を行うことができる。ファミリーファンド方式で運用。9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､バリュー､グロース､小型の3つの投資スタイルに分散させることにより､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る投資成果をめざす｡投資スタイル毎の組入比率は定量･定性分析をベースに決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として世界各国のハイイールド債券に投資を行い､高い利子収入の獲得を目指す｡原則としてB-格相当以上の公社債に投資し､ポートフォリオの平均格付はB-格相当以上を維持する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA 先進国ハイ・イールド・コンストレインド指数（BB-B、円ベース）｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行う。毎月26日決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。奇数月決算。

主要投資対象は、オーストラリアの金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券(リート)。S&P豪州REITインデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月20日決算。

主な投資対象は、日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する債券[ESG関連債券(公益企業が発行する環境や社会の課題解決に向けたプロジェクトに資金を活用する目的で発行された債券や、環境や社会への貢献が期待できる分野での収益比率等が一定以上の企業が発行する債券)を含む]。組入債券の平均格付けは、原則としてBBB格相当以上(BBB-を含む)とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式や公社債に分散投資する。2025年3月から2026年12月までの期間において原則四半期ごと(3月、6月、9月、12月)に各資産の配分比率の調整(リバランス)を実施し、段階的に基準ポートフォリオを組み替える。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。12月決算。

主要投資対象は､BRICS5(ブラジル､ロシア､インド､中国､南アフリカ)の企業の株式｡業種分散や流動性等の観点からファンド全体のリスクを勘案し､国別配分比率と各国のモデル･ポートフォリオに基づいて組入銘柄およびその比率を決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､中国A株(中国企業の人民建て株式)｡中国A株の中でも､各セクターを代表するリーディング企業やリーディング企業に成長する可能性の高い企業の株式を中心に投資を行い､マーケット状況に応じて､業種配分を積極的に見直し､市場全体を上回るリターンを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2030年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､米国REITおよび日本の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託)｡資産配分はJ-REITへの投資比率を10%-50%程度の範囲内としてファンドの資金動向､J-REITの市場規模､流動性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

実質的に世界の債券や金融商品取引所に上場されている株式に投資を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に、相場環境に応じた中短期的な判断も加えて、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡