主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､ユーロ建てのハイイールド債券｡BB格相当以下の低い格付のハイイールド債券に投資することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得を目指す｡投資信託証券への運用の指図に関する権限をUBSアセット･マネジメント株式会社に委託する｡原則として､投資する外国投資信託において為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の債券に投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークと比べて､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､債券市場の動きをとらえることを目指す｡債券への実質投資比率は､原則として高位を維持｡運用にあたっては､三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡時価総額や業種､投資テーマ等の制約を設けず､複数の視点から中長期的に企業価値を高めることが可能と思われる企業を選別､ベンチマークを設定せず､積極的な運用を行う｡基本的な組入銘柄数は50-70銘柄程度とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行うことにより､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

ヨーロッパの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT=リート)に投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､債券60%､株式30%､J-REIT10%の割合で分散投資｡インカムゲインを確保しつつ分散投資を行うことでリスクの低減に努め､信託財産の中長期的な成長をはかる｡基本資産配分は原則として年1回､±5%の範囲で見直しを行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

投資する公社債は、投資時点においてBBB格相当以上の格付を有する公社債とし、日本を含む先進国の国債等(国債、政府保証債、政府機関債、国際機関債、地方債)を中心に投資する。市場環境、利回り水準、為替ヘッジコスト等を勘案して国別配分、通貨配分、デュレーションの水準を決定し、ポートフォリオを構築する。なお、ポートフォリオのデュレーションは、原則として8年以内の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。5月決算。

主要投資対象は､欧州主要国の株式｡主要投資対象国は､MSCI欧州株価指数の構成国およびEU加盟国｡相対的に配当利回りが高く､利益成長率が安定し増配の可能性のある企業に投資する｡企業統治の観点も銘柄を選択する要因とすることがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2060年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2045年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券。国内の大型株、小型株運用で実績がある運用会社の運用するファンドへ投資を行う。実質基本投資割合は大型株50％、小型株50%を基本に±10%の範囲とし、原則として３ヵ月に１回、基本投資割合へ戻す調整を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界各国・地域の取引所に上場しているバイオ医薬関連企業が発行する株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、カナダの運用会社であるセクトラルアセットマネジメントのアドバイスを受ける。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡主として予想配当利回りが市場平均以上の銘柄の中から､投資価値の高い銘柄に厳選して投資することで､魅力的な配当等収益を確保することを目指す｡個別企業分析により企業の配当の成長性を多角的に分析し､将来の配当成長が見込まれる銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値と比較して割安で投資妙味が高いと判断される企業の株式を実質的な投資対象とする。「魅力的なバリュエーション」、「強固な財務基盤」、「ビジネスの成長ドライバー」の3つの要素を備えた推奨銘柄を特定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等｡MSCIエマージング･マーケッツ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､上海証券取引所(A株､B株)､深セン証券取引所(A株､B株)､香港取引決済所の上場銘柄｡A株の調査･運用にあたっては､｢UBS SDIC Fund Management Company Limited｣より情報提供を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクのある円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対メキシコペソで為替取引を行う｡ユーロおよびメキシコペソが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､日本国債または海外の国債｡国債は｢安定面｣と｢利回り面｣から厳選し､為替変動の影響を抑える｡日本と海外の国債を比較し､利回りが高い国債に投資することで､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング国債｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡また､投資対象の一部にエマージング社債を加えることで､更なる利回りの向上に努める｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄を主要投資対象とし､選定した銘柄に原則として等株数投資を行うことにより､同株価に連動する投資成果を目標とする｡株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

長期的に高い経済成長が見込まれるBRICs諸国(ブラジル､ロシア､インド､中国)の企業の株式を主な投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡各地域の経済情勢および株式市場動向などを考慮し､投資比率を見直す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資する。安定的な利益成長が予想される企業や、新しい技術・サービスで高利益成長が期待される企業に投資する。企業訪問を通じた徹底したボトムアップ・アプローチにより、銘柄を選択する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式の中で､資本金100億円以上の大型株が主要投資対象｡各業種の代表銘柄を中心に業種･銘柄分散を図りつつ､企業の安定性､収益性､成長性と株価水準などを勘案し組入銘柄を選定｡長期的な観点に立って好利回り株を中心に投資｡1月決算｡

米国の株式市場の値動きを享受する債券（円建）、米国の株価指数先物取引等を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ Q-50指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。