上海および深センの金融商品取引所に上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)のほか、香港や米国の金融商品取引所等に上場されている中国企業の株式にも投資を行う。中国の消費動向の変化をとらえ、新しい消費をリードすると期待される中国企業の株式を主要投資対象とする。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､欧州の不動産投資信託受益証券(リート)､不動産株式､建設関連株式等(欧州リート等)｡欧州リート等のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡なお､主な非ユーロ建資産については､実質的に非ユーロ通貨売りユーロ買いの為替先渡取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および円短期金融商品を主要投資対象とし､世界分散投資と資産間の分散投資を行うことで信託財産の長期的な成長を図る｡ファンダメンタル分析に基づく3つの計量モデルを用いて資産配分､国別配分､および通貨配分を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本の国債を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡国債の運用にあたっては､各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同程度となるラダー型運用を行い､金利の変動リスクを平均化し､収益性もある程度確保する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1474)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてJPX日経400における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国債券｡市場環境の変化をとらえて､米国の国債､政府機関債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイイールド債など各債券種類への投資比率を機動的に変更する戦略(「ストラテジック･インカム戦略」)を用いて運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を投資対象とし､長期的な観点から日本の株式市場全体(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果の獲得を目指す｡割安と判断される銘柄に投資｡株式組入率は100%を維持し､市況環境等の変化に基づく実質株式組入率の変更は原則として行わない｡投資判断は､ファンダメンタルズ分析とバリュエーション分析により決定｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)｡不動産市況およびJリート個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡Jリートへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として、先進国(日本を含む)および新興国の様々な公社債(ハイイールド債を含む)に投資し、円ベース(運用コスト控除後)で高位のインカム獲得を目指す。公社債への投資は、原則、ブラックロック･グループが運用する上場投資信託(ETF)を通じて行う。ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する。為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

日本企業の株式に投資をする。株式市場が大幅に下落する可能性が高いと判断する場合には、株式の実質組入比率を引下げることがある。中長期的な視点から、収益力向上により株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資する。財務データとして確認できる情報だけでなく、企業の競争力の源泉である経営力･組織力などの「目に見えない資産」を重視して銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

EU(欧州連合)加盟国の国債を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定的な利息収入の確保を目指す｡投資対象の債券格付けは､長期信用格付けでA-/A3格以上を有するものとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE欧州世界国債インデックス(円換算ベース)｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、日本の国債および短期公社債等に投資を行う。日本を含む先進国の株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。日本の国債および短期公社債等の組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、相場の局面判断に基づき決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､新成長国の政府および政府関係機関などの発行する米ドル建て債券(新成長国債券)｡トップダウンとボトムアップを組み合わせてポートフォリオを構築し､モニタリングによって運用ガイドラインとの整合性の確認およびリスク管理の徹底を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主に､先進国中心のソブリン債券70%､現地通貨建て新興国ソブリン債券30%の割合で分散投資｡様々な債券を組み合わせて長期的保有することで､収益の安定化を目指す｡毎月分配に加えて､3カ月毎に売買益等からの分配を行うことを目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､選定した通貨建てのソブリン債(国債､政府機関債､国際機関債等)｡新興国を含む世界の中で相対的に金利水準の高い通貨を複数選定し､原則として選定した通貨建ての債券へ実質的に投資することにより､安定したインカム収入の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

未来都市を支える3つのインフラ(基礎インフラ、移動を支えるインフラ、くらしを支えるインフラ)に着目し、世界の未来都市関連企業(通信技術の発展により世界各国の都市生活を支える企業)の株式等に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

取得時においてA格相当以上の格付けを有する主要先進国通貨建の国際機関債を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と信託財産の着実な成長を目指す｡各通貨の組入比率は､｢参照金利｣や｢債券市場の流動性｣等を基に決定｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかる｡毎月10日決算｡

日本と米国の債券を中心に､日本と米国の株式に分散投資｡日本と米国の債券に90%､日本株式に5%､米国株式に5%投資することを基本とする｡債券部分の日米の投資割合は､それぞれの10年国債の利回り水準により決定｡日米債券は国債に加え､利回り向上を目指して社債にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

わが国の株式に実質的に投資を行うと同時に株価指数先物の売建てを行うことで､特定の市場に左右されることなく収益の獲得をめざす(絶対収益の追求)｡株価変動を抑えて､配当等による安定的な収益の積上げをめざす｡株式の投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券(ETF)に分散投資し、未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指す。ETFの選定においては、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行う。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､アジアの株式40%､アジアの公社債40%､アジアのREIT20%の割合で投資｡日本を除くアジア諸国の株式､公社債､および不動産投資信託証券に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。収益分配金額は、所定の方針に基づき分配を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として中東･北アフリカ諸国(MENA：サウジアラビア､アラブ首長国連邦(UAE)､クウェート､オマーン､カタール､バーレーン､エジプト､モロッコ､チュニジア､レバノン､ヨルダン等)の企業等に投資し､信託財産の中長期的な成長をはかる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の未来フォーカス企業(資金使途が環境問題や社会的な課題の解決に関連する用途とされている債券等や、発行条件に環境問題や社会的な課題の解決の観点を取り入れた債券等の発行実績のある企業等)が発行する債券及びハイブリッド証券に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建てのハイイールド債券｡BB格相当以下の低い格付のハイイールド債券に投資することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得を目指す｡投資信託証券への運用の指図に関する権限をUBSアセット･マネジメント株式会社に委託する｡原則として,為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

FTSE4Good Developed 100 Indexに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を実質的な主要投資対象とし、円換算したFTSE4Good Developed 100 Index(FTSE4Good Developed 100 Index に日々の為替レートを乗じて得た指数)の動きをとらえる投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。