主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､成長通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

外国債券70%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本と米国の債券を中心に､日本と米国の株式に分散投資｡日本と米国の債券に90%､日本株式に5%､米国株式に5%投資することを基本とする｡債券部分の日米の投資割合は､それぞれの10年国債の利回り水準により決定｡日米債券は国債に加え､利回り向上を目指して社債にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､先進国のソブリン債券および日本株式｡ソブリン債券への投資は､主に北米､欧州､オセアニアの3地域に概ね3分の1程度分散投資｡投資する国債以外の債券は､原則としてA-格相当以上｡日本株への投資は､株価が割安と判断され､かつ利益の成長と改善が期待できる企業の株式に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託については､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の取引所に上場されている相対的に利回りが高いと判断されるREIT(リート､不動産投資信託証券)及び不動産関連の株式等｡REITプレミアム(カバードコール)戦略の活用により､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｡原則､6通貨の為替取引を行い､プレミアムの獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対米ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

実質的に米国の金融商品取引所に上場しているテキサス州において事業を展開する企業の株式等に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､テキサス州株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界各国のリートに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全構成銘柄の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､インドの現地通貨建て債券および短期金融商品､インドを本拠地とする､もしくは同国を主な事業拠点とする発行体が発行する米ドル建て債券､米国債､米ドル建て国際機関債および短期金融商品等｡安定した収益の確保および信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてETF（上場投資信託証券）に投資し、米ドル建てハイイールド社債市場の動きを示すICE・BofA・USハイイールド・コンストレインド・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､世界のプレミアム･ブランド企業(流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により､消費者に幸福感､優越感等の感情をもたらし得る商品･サービスを提供できる企業)の株式｡ボトムアップ･アプローチよる銘柄選択を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､ブラジルの政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建債券｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用し､安定したインカムゲインの確保とともに､信託財産の中長期的な成長を図る｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡外国為替に関するデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等(ハイ・イールド債券等を含む)の値動きに80%程度連動する米ドル建て債券に投資する。米国のリートへの投資にあたっては、ダウ・ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。毎月26日決算。

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。決算期毎にインカム収入(REITの配当収入等)を中心に分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

複数の投資信託証券への投資を通じて､内外の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品先物取引等)に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡資産配分､投資信託証券の選定､組入比率の決定にあたっては､分配を重視し行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)20%､債券(国内+海外+短期金融資産)80%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

創業者が経営の中心を担っている日本の企業の株式へ投資を行う。「リーダーシップ」「洞察力」「社会性」の観点から、企業成長の源泉となる創業経営者の能力に着目した銘柄選定を行う。投資銘柄数は原則30銘柄以内とし、中長期的な視点から厳選投資を行う。株式の組入比率は高位を保つことを基本とする。株式以外の資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とする。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として円建の公社債に投資し､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合指数に連動する運用成果を目指す｡投資対象は､国債､地方債および特別の法律により法人の発行する債券ならびに委託会社が別に定める格付機関のいずれかより取得時においてBBB 格以上の格付けを取得している発行体が発行する債券とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産30%､株式型資産70%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

時価総額をもとにジャナス・ヘンダーソン・インベスターズ・US・エルエルシーが中型と判断した米国の中型株式等に投資する。組入候補銘柄の中から、高い投下資本利益率を有し持続可能な成長が期待できる銘柄を重視し、リスクを抑え中長期的な視点でポートフォリオを構築する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､世界各国(新興国を含む)の食料関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)。農業、水関連などの食料生産関連から、食品製造や飲料製造などの食料加工関連、食品小売りや外食などの食料提供関連までの食料関連企業の株式に幅広く投資を行う。マクロ経済分析などに基づくトップダウンアプローチと個別銘柄の財務分析などに基づくボトムアップアプローチを組み合わせて投資銘柄を決定し、銘柄分散に配慮してポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。

日本の上場株式を主要投資対象とする自動けいぞく投資専用ファンド｡個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数) (配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主に､日本を含む世界各国のリートおよび不動産株に投資し､信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う｡個別銘柄の選別にあたっては､相対的に高い利益成長と財務の健全性が見込まれる銘柄を中心にポートフォリオに組入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されているSDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標。経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざし、包括的な17の目標が設けられている。)達成に関連した事業を展開する企業のなかから、株価上昇が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。