世界各国の株式、世界各国の企業が発行する先進国通貨建ての社債等を主要投資対象とする。投資時点においてBBB格相当以上の格付が付与されている先進国通貨建て社債等の中から、ネットゼロ(温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させて排出量を実質ゼロにする取り組み)およびESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し選定した発行体の債券等に投資する。為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)により為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本を含むアジア(中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなど)の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。ボトムアップ・リサーチによる個別調査銘柄に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､日本を含む世界の水関連企業の株式に投資する｡原則として､水関連事業から計上される売上高が､全体の過半数を占める企業､水関連分野で高い技術力を有する企業のうち､同事業から計上される売上高が全体の10%以上の企業を水関連企業と定義する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

世界の株式の中から主に水素関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本企業の株式へ投資を行い、中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用する。銘柄選定にあたっては、ESG評価やアナリスト評価を活用して、中長期の持続的成長と株価のカタリストに着目する。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、株価上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに不動産投資信託証券等に投資する。主に相対的に安定した配当等収益が期待できる株式ならびに不動産投資信託証券等を中心とした銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

日本を含む世界各国のテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式20%程度､海外株式10%程度､日本債券55%程度､海外債券15%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

わが国の株式に投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)にできるだけ連動させるため､同平均採用銘柄の中から､原則として200銘柄以上に等株数投資を行う｡資金の流出入に伴う売買は､原則として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄に等株数投資できる金額となるまで行わないこととし､それまでは余裕資金運用部分で対応｡株式組入比率は高水準を維持｡2月決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)に加え､国内短期金融資産を投資対象とし､市場環境の変化に対応した分散投資を行う｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資し､安定した運用成果を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国の各債券、国内および外国の各株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目的に運用を行うことを基本とする。基本投資割合は、国内債券80%、外国債券10%、国内株式6%、外国株式4%とする。原則として毎月、リバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業が研究開発への支出額を公表している産業グループに属する銘柄を主要投資対象とし、U.S. Innovation Indexの動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月運用。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の株式に投資し､企業訪問を含めた独自調査に基づくアクティブ運用を行う｡地域配分はマクロ経済､市場･業種･個別銘柄の動向等を総合的に勘案し､銘柄選択については経営資源の効率的活用を重視｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、中国のイノベーション関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているもしくは主たるビジネスを中国で行なっている企業のうち、テクノロジー関連ビジネス、消費関連サービス、ヘルスケアビジネス、金融ビジネスなどの分野で革新的な企業)の株式に投資を行う。中国株式の運用はバリュー・パートナーズ香港リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡全上場銘柄の中から､時価総額にこだわらず､成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資する｡銘柄の選定は､日本株式運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡主として予想配当利回りが市場平均以上の銘柄の中から､投資価値の高い銘柄に厳選して投資することで､魅力的な配当等収益を確保することを目指す｡個別企業分析により企業の配当の成長性を多角的に分析し､将来の配当成長が見込まれる銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的な投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､ブラジル政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建(レアル建)債券｡ブラジル･レアル建て国債市場の残存年数別の時価総額比率を基に､流動性､利回り､先物市場との比較等の選定基準から組入れ銘柄を選定し､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

米国のNASDAQ上場株式を投資対象とする。運用にあたっては、NASDAQ上場株式の中から流動性や信用リスクを勘案の上、投資候補銘柄を抽出したのち、ファンダメンタルズ指標やテクニカル指標から人工知能(AI)が投資候補銘柄の予測リターン順位を推定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア各国の株式｡収益性･成長性･安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡国別投資配分比率や為替リスクに対するヘッジ比率は市況動向を見て調整を行う｡ベンチマークは､MSCI AC アジア･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、投資適格の米ドル建て固定金利課税債券市場の動きを示す、ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の主要国の公社債に投資し、FTSE野村CaRD世界国債XOPVインデックス(除く日本、除くBBB、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として米国を中心に世界の取引所に上場されている中型企業の株式(主要な株価指数において中型株式に分類されている銘柄およびそれと同等の時価総額の銘柄)等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチに基づき銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡市場環境に応じて株式の実質組入比率の変更や､為替変動リスクを低減するフレックス戦略を駆使｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡