投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1311)｡TOPIX Core30(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIX Core30(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX Core30(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

世界主要先進国の割安株33.3%(±10%)､世界各国の上場不動産投資信託33.3%(±10%)､新興国の米ドル建てソブリン債33.3%(±10%)の投資比率を原則として投資を行い､信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

米国等の企業の普通株式等を中心に、米国等の国債・社債等の債券(ハイ・イールド債券を含む)、短期金融資産等にも投資を行い、「ボトム・アップ・アプローチ」による分析結果や市場動向を考慮して各資産への資産配分比率を調整する。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し､関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う｡成長テーマは随時見直しを行い､それに伴い組入銘柄の変更を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式に投資し、投資成果をTOPIX(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。上記投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ポートフォリオは、TOPIX(配当込み)における業種別、銘柄別時価構成比率等を参考に、TOPIX(配当込み)との連動性を維持するよう構築する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式で配当が見込まれる銘柄を中心に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として米国の株式に投資し、SOXインデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより､MSCIコクサイ･ インデックス(配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡ニッセイアセットマネジメント株式会社独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の株式の中から､今後の成長が期待されるロボティクス関連企業(産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業､活用する企業を含む)の株式を中心に投資を行う｡ロボティクス関連市場拡大で成長が期待される中小型株や新興企業株も投資対象とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し､ベンチマークである日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1619)｡TOPIX-17 建設･資材(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主として、日本を含む世界の割安株や中小型株等に投資する。株価のバリュエーション分析に基づいた割安度等をもとに各国・地域への投資配分比率を決定し、原則四半期毎に見直す。投資対象とする国・地域(米国、欧州、日本および新興国)の配分にあたっては、いちよし証券の助言を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国の株式に投資することにより､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡株式に直接投資する場合もある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1632)｡TOPIX-17 金融(除く銀行)(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とし、成長性が高いと判断される銘柄を中心に選別して投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

S&P500インデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資を行う。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として、日経平均株価採用銘柄の中から、配当利回りおよび配当成長率が高く、かつ配当を維持または増加(累進配当)させている企業の株式に投資を行う。1銘柄当たりの保有ウェイトが概ね等金額になるポートフォリオを構築する。年4回(3・6・9・12月)、組入銘柄の見直しと組入比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配を行うことを目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の成長をとらえる企業の株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2648)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。.3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､三菱グループ企業の株式の中から､国内の取引所に上場されている株式｡組入対象銘柄は､流動性や信用リスク等を勘案して選定し､個別銘柄の投資比率については､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する｡｢高度な技術力｣、｢強力な経営陣｣、｢価格決定力および業績上方修正の可能性｣等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から､BNPパリバ・アセットマネジメントの企業調査機能等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として、為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

米国の株式等を主要投資対象とする。S&P 500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡