主として日本を除く先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、日本を含む世界の割安株や中小型株等に投資する。株価のバリュエーション分析に基づいた割安度等をもとに各国・地域への投資配分比率を決定し、原則四半期毎に見直す。投資対象とする国・地域(米国、欧州、日本および新興国)の配分にあたっては、いちよし証券の助言を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として上場投資信託証券への投資を通じて、FTSEグローバル・オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

パフォーマンス連動債券、米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式、米国の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNYSE FANG+指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の円建ての公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:399A)｡「日経平均高配当株50指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主に､外国債券5%､国内債券5%､外国REIT20%､J-REIT20%､外国株式25%､国内株式25%の割合で分散投資｡外国債券においては､主にソブリン債に投資し､安定した収益の確保および信託財産の着実な成長をめざして運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界の債券(日本を含む場合もある)及び債券代替資産｡各投資対象への投資割合は定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡原則として為替ヘッジは行わないが､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:413A)｡TIP FactSet Taiwan Technology Leader & Communications指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の株式｡ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し､収益性･成長性を勘案したアクティブ運用により､信託財産の長期的な成長を目指す｡組織運用による銘柄選定､業種別･規模別配分等を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:354A)｡「ブルームバーグ日本株高配当50指数(配当込み)」(ブルームバーグが定める日本の大型株、中型株、小型株のうち、財務健全性を保ちつつ予想配当利回りの高い50銘柄で構成し、配当収益を加味した株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1569)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXインバース（-1倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資し、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行う。マザーファンドによるJ-REITへの投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持する。特化型運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資信託証券への投資を通じて､実質的に､中南米､東南アジア､アフリカ､東欧(ロシアを含む)および中東を含む急速な経済成長を遂げている新興国の企業が発行する株式に投資を行う｡短期金融商品に直接投資を行う場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の中小型株｡中小型株は､わが国の株式市場全体の時価総額のうち､下位3分の1を構成する銘柄とする｡ただし､より大きな時価総額を持つ企業や､新規公開銘柄等へ投資を行うこともある｡独自のバリュー投資の運用哲学に基づき､株価が企業価値に対して割安に評価されている銘柄へ集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は東京証券取引所に上場している株式｡“配当”に着目した銘柄選定により､中長期的な株価の上昇と配当収入による信託財産の成長を目指す｡組入銘柄の約7割については､｢企業の配当政策｣と｢予想配当利回り｣に主眼をおき､残りの3割程度は､独自に開発したスコアリングモデルを活用して選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の全上場銘柄からファンダメンタルリサーチを通じて企業の強みとリスクを調査し､M&A(企業の合併･買収)の可能性を考慮し､実質的な資産価値から見た割安銘柄のうち､株主価値の増大を図る余力がある銘柄に投資を行う｡議決権行使や企業との対話を通じ､投資先企業の企業価値向上に努める｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は、米国の株式等。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。対象指数の選定および変更は、委託会社の判断により決定する。株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の国債を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の成長を目標に運用を行う。投資するわが国の国債は原則として残存期間が10年から15年程度の国債とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2859)｡ユーロ・ストックス50指数マザーファンドおよび対象株価指数の採用銘柄の株式を主要投資対象とし、ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、円ヘッジ、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本国内の証券取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目し候補銘柄の信用度､流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として公開後5年以内の日本の金融商品取引所上場株式の中から､革新的な高成長新興企業(=グローイング･ベンチャー)に投資｡徹底したボトムアップ･リサーチにより収益性､成長性､革新性､安全性､株価水準等を総合的に勘案して投資企業を50社程度に厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式のうち日経平均株価に採用された銘柄を主要投資対象とし､投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡