主として、わが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。予想配当利回りが市場平均(加重平均､今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資し､安定的な配当収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡銘柄選定にあたっては､財務内容の健全性､業績動向､配当方針等を考慮して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

日本を除く世界の主要国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。取引コスト等を勘案しつつ、個別銘柄ウェイトのベンチマークからの乖離を極小化すべく、リバランス案を作成。このリバランス案に基づき、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡アクティブ運用を基本とする｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

国内の株式、日本の企業およびその子会社等または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。株式、日系外債、J-REITの各資産の実質組入比率は概ね等比率とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象はわが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち200銘柄以上に､同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う。同指数の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月15日決算。

投資一任口座専用ファンド。日本の株式に投資し、投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡あわせて新興国株式へも投資を行い付加価値獲得を目指す｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし､金融ビジネスの拡大において成長が期待できる企業に投資｡金融セクター銘柄を中心に､成長性､バリュエーション､銘柄分散等を考慮しポートフォリオの構築を行う｡個々の銘柄への投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチにより投資価値が高いと判断される銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用。5月決算｡

東京証券取引所上場株式を投資対象とし、投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。上記対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ポートフォリオは、同指数における業種別、銘柄別時価構成比率等を参考に、同指数との連動性を維持するよう構築する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､日本の株式市場の動きと長期的な成長をとらえることを目標に､日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡同指数採用銘柄のうち200銘柄以上に､原則として等株数投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし､金融ビジネスの拡大において成長が期待できる企業に投資｡金融セクター銘柄を中心に､成長性､バリュエーション､銘柄分散等を考慮しポートフォリオの構築を行う｡個々の銘柄への投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチにより投資価値が高いと判断される銘柄を選定。ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国国債および金を投資対象とする「ゴールド・インカムプラス戦略」(原則として米国国債と金にそれぞれ100%ずつ投資し、合計でおよそ200%の投資効果を享受する。各投資対象の構成比率が概ね互いに等しい割合となるように月次でリバランスを行う)のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの実質的な投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2253)｡米国に上場する普通株式、MLP、不動産投資信託のうち、高い利回りおよび低いベータ値を示す50銘柄で構成する「Indxx SuperDividend U.S. Low Volatility Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

TOPIXに採用されている銘柄が主要投資対象｡組入銘柄の選択に際しては､流動性等を考慮し､TOPIXに採用以外の銘柄を組入れることもある｡加えて､流動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の上場株式等のうち、主として量子技術に関連する企業へ投資を行う。量子コンピュータ開発を専門に手掛ける量子専門企業、量子技術の開発から量子関連のインフラや部品までを幅広く手掛ける量子関連総合企業、量子技術を積極的に活用して収益拡大を図る量子技術活用企業等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､金現物拠出型上場外国信託「SPDR(スパイダー)ゴールド･シェア」｡その投資金額相当額の米ドルについて､原則として為替ヘッジを行うことにより､金地金価格を示す「LBMA午後金価格(1トロイオンス当たり/米ドルベース)」の円ヘッジベースの動向を反映する投資成果の獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券｡アクティブ運用を行うことを基本とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。各決算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:526A)｡JPXスタートアップ急成長100指数を対象指標とし、対象指標に採用されている株式に投資することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄の中から､200銘柄以上に等株数投資｡同株価に連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引を利用することによって取引コストを軽減させつつ､同株価との連動性をより高める運用を行う｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。