投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡「FTSE4Good Developed 100 Index」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とし､円換算した同指数の動きをとらえる投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:450A)｡基準価額の変動率をS&P500(配当込み、円ヘッジベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内及び外国の各債券、国内及び外国の各株式、国内及び外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。6本のマザーファンドへの投資比率は、各6分の1を基本とし、原則として毎月、リバランスを行い、合成指数に連動する投資成果を目指す。主として「つみたて投資」(定期的に継続して投資すること)によって取得される資金の運用を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の宇宙開発関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Space Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

世界の金融商品取引所に上場する株式の中から、暗号資産(インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、暗号技術を利用して取引や管理が行われるデジタル資産)に関連するビジネスを行う企業へ投資を行う。ボトムアップ・リサーチにより暗号資産に関連するビジネスを行う企業を発掘する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。基準価額水準が１万円(１万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

わが国の上場株式に実質的に投資する｡マクロの投資環境の変化に応じて､成長系､割安系､大型､中小型といった視点等から､その時々で最適と思われる投資スタイルで運用する｡個別銘柄の選択は､利益成長､資本効率､キャッシュフローベースの企業価値等の視点から､成長力および割安性その他の要因を見極めて行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用。8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1476)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣との連動を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主として上場投資信託証券への投資を通じて、FTSEグローバル・オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1398)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。3、6、9、12月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

中国および香港の株式が主要投資対象｡中国(香港を含まない)の成長の恩恵を享受することを目的として､所在地が中国および香港の企業のうち､中国での事業拡大が期待される企業の株式へ投資｡純資産総額の10%程度を上限として､ハンセン指数先物取引を利用することがある｡株式の組入比率は､通常の状態で80%程度以上を基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2569)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

外国投資信託の受益証券への投資を通じて、主にインドの小型株式に実質的に投資する。インド経済の構造的な変化を生み出す企業やその恩恵を受ける企業の株式に投資を行い、中長期的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主として､予想配当利回りが市場平均を上回ると判断できる株式に投資｡銘柄の選定においては､企業業績､財務健全性､時価総額などを総合的に勘案して決定する｡株式などの組み入れは､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として､米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点から米国株式の指数との連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

株式への投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡マクロ的な視点からの相場局面判断に基づき投資方針を決定し､成長性を期待するグロース株と､割安性や配当利回りに着目するバリュー株を選定｡より値上がりが期待できる銘柄群への配分を高めることで､様々な局面でのキャピタルゲインを狙う｡株式組入比率は高い水準で弾力的に調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+4%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式(新興国の株式を含む)およびわが国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(配当込み)における先進国(除く日本)、日本および新興国の割合をもとに決定する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､欧州通貨建ての公社債｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてA格相当以上に維持することを目指す｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を除く世界各国において上場(準ずるものを含む)している不動産投資信託(リート)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡不動産投資信託への投資にあたっては､S&P先進国REIT指数(除く日本)採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡アクティブ運用を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡米ドル建ての債券を中心に投資を行うが､その他の新成長国通貨を含むいずれの証券にも投資が可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を除く世界の株式の中からテクノロジー関連企業の株式に投資する。運用にあたっては、日本を除く世界の株式の中から、テクノロジー関連企業を抽出した後、国・地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。上位20銘柄への投資比率は、各銘柄の時価総額に応じて決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。