ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す日経平均トータルリターン・インデックスの値動きに連動する投資成果をめざす。7月決算。

わが国の金融商品取引所上場の株式のうち、世界が注目する次世代産業を担うニューテクノロジーに強みを持つ日本企業の株式に投資する｡ボトムアップ･アプローチによる徹底したリサーチにより､銘柄の絞込みを行い､投資信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用。6､12月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+4%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡ 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

TOPIXに採用されている銘柄が主要投資対象｡組入銘柄の選択に際しては､流動性等を考慮し､TOPIXに採用以外の銘柄を組入れることもある｡加えて､流動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を除く世界の株式の中からテクノロジー関連企業の株式に投資する。運用にあたっては、日本を除く世界の株式の中から、テクノロジー関連企業を抽出した後、国・地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。上位20銘柄への投資比率は、各銘柄の時価総額に応じて決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､中部経済圏(愛知､岐阜､三重､静岡の一部を中心とするエリア)に本社を置く企業の取引所上場株式｡時価総額順位26位以下の銘柄の中から選別するセレクトポートフォリオと時価総額上位25銘柄に等金額投資を行うベースポートフォリオを組合わせ､中部経済圏の株式に幅広く投資を行う｡セレクトポートフォリオの組入は原則､組入株式全体の50%以上｡10月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡投資銘柄の選定にあたっては定量的な株価判断に定性評価を加え､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の国債に投資。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ先進国債券(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、原則として対象株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄に投資することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを取りつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式35%､国内債券10%､国内REIT5%､外国株式35%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジ・円ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主として国内の金融商品取引所に上場している株式に実質的に投資する｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2854)｡日本を代表するテクノロジー関連企業の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Tech Top 20 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

わが国公社債に投資すると同時に､株価指数先物取引を積極的に利用して株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果を目指す3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つ｡このファンドは株式市場の値動きと同方向に2倍の投資成果を目指す｡1月決算｡

世界(わが国および新興国を含む)の企業の中から、スマートエネルギー(持続可能(サステナブル)で再生可能な手段に基づくエネルギーの電化利用が進展し、二酸化炭素排出量の削減が進んだ社会を推し進める考え方や手法)の発展に貢献し、変革を促す分野で成長が期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。予想配当利回りが市場平均(加重平均､今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資し､安定的な配当収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡銘柄選定にあたっては､財務内容の健全性､業績動向､配当方針等を考慮して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を投資対象とし､うち200銘柄以上に分散投資を行う｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡株式の組入比率は､高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ国内リートインデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。12月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の株式に投資を行い、FTSE エマージング・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界各国の債券、株式に分散して投資し、長期的な市場見通しに基づき基本となる資産配分を決定し、構築された基本資産配分に対し、グローバルの景気サイクルや各アセットクラスの収益などの様々な要素を考慮し、当該基本資産配分の比率を機動的に随時調整する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として、S&P500指数を対象指数としたETFおよび米国国債マザーファンドの受益証券に投資し、信託財産の成長をめざす。原則として、S&P500指数を対象指数としたETFおよび米国国債マザーファンドの組入比率は、それぞれ信託財産の純資産総額の80%程度および20%程度を基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

九州関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。九州関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの運用においては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2012)｡主として、残存期間が3カ月以下の米国の短期国債への投資を通じて、FTSE米国債0-3カ月インデックス(国内投信用、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。