投資一任口座専用ファンド。国内の円建ての公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式で配当が見込まれる銘柄を中心に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

インドの株式等、上場投資信託証券、株価指数先物取引に係る権利および米国の国債を主要投資対象とする。Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する｡｢高度な技術力｣、｢強力な経営陣｣、｢価格決定力および業績上方修正の可能性｣等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から､アクサ･インベストメント･マネージャーズの企業調査機能等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として、為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主として、国内の株式に投資を行い、「日経累進高配当株指数(トータルリターン)」(国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウェート方式の税引前配当を再投資した株価指数)に連動する投資成果を目指して運用を行う。5、11月決算。

わが国の株式に投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)にできるだけ連動させるため､同平均採用銘柄の中から､原則として200銘柄以上に等株数投資を行う｡資金の流出入に伴う売買は､原則として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄に等株数投資できる金額となるまで行わないこととし､それまでは余裕資金運用部分で対応｡株式組入比率は高水準を維持｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡アクティブ運用を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡米ドル建ての債券を中心に投資を行うが､その他の新成長国通貨を含むいずれの証券にも投資が可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の成長をとらえる企業の株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界の株式、債券、コモディティ、REIT等を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、リスクを抑えつつ、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。投資信託証券の選定、組入比率の決定は、株式会社大和ファンド・コンサルティングの助言を受け、これを行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)REIT(不動産投資信託証券)を主要投資対象とし､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動した投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率6%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行う。基本投資割合は、国内株式33.3%、先進国株式33.3%、新興国株式33.3%。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点からFTSE RAFI エマージング インデックスとの連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､企業の業績変化などのファンダメンダルズ､株価の割安性等の観点から銘柄評価を総合的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の債券に投資を行い､ベンチマークを上回る投資成果を目標として運用を行う｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド(国債との利回り較差)選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築する｡ベンチマークはNOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄を主要投資対象とし､同指数(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化および流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の株式に実質的に投資する｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。同指数への連動性を高めるため、ETFに投資する場合がある。また、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は、日本を除く世界主要国の株式。ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算べース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引などを利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、グローバルサウス(南半球を中心に位置する新興国・発展途上国)の株式に実質的に分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

日本を除く世界の株式の中からテクノロジー関連企業の株式に投資する。運用にあたっては、日本を除く世界の株式の中から、テクノロジー関連企業を抽出した後、国・地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。上位20銘柄への投資比率は、各銘柄の時価総額に応じて決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックス情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として日本を除く先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2569)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を中心に分散投資を行い、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上がり益の追求を目指す。格付けに関しては、主に、Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資を行い。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断する。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主にS&P500指数構成銘柄のなかから、株価が下落し本来の企業価値に比べて割安であり、今後の株価上昇余地が大きいと判断されるリカバリー銘柄に厳選して投資する。S&P500指数(配当込み、円ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､BBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析等を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡証券取引所に上場あるいは店頭市場に登録している日本法人の株式を主要投資対象とする｡企業の成長性と株価の割安度の双方をミックスした独自の分析システムの活用と､企業訪問等による徹底した調査･分析を基に組入銘柄を選択｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約11%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡