東京証券取引所に上場(コード:210A)｡日経高利回りREIT指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国を除く先進国の株式市場の大型株、中型株、小型株のパフォーマンスを示すFTSE 先進国オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、先進国(米国を除く)株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内外の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡ベンチマークは設けず30銘柄程度に厳選投資を行い､短期的な売買は行なわず長期保有することを基本とし､投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標にアクティブ運用を行う｡適時､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡ 長期にわたり持続的な成長が期待できる日本の上場株式に投資する｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択を行い､500銘柄程度の投資ユニバースから､確信度の高い30銘柄程度(25銘柄から35銘柄を目安とする)に厳選してポートフォリオを構築｡長期的な投資元本の成長を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場している株式に投資することにより、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券と株式･リートへバランスよく資産を配分する。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指す。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式70%、債券30%とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値と比較して割安で投資妙味が高いと判断される企業の株式を実質的な投資対象とする。「魅力的なバリュエーション」、「強固な財務基盤」、「ビジネスの成長ドライバー」の3つの要素を備えた推奨銘柄を特定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の物価連動国債(元金額や利払い額が物価の動きに連動して増減する国債)｡将来のインフレリスクをヘッジ(防衛/回避)し､実質的な資産価値の保全を目指す｡物価連動国債を中心とする組入公社債の平均残存期間は､7年±3年程度とすることを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､欧州の株式｡株式への投資にあたっては､ボトムアップアプローチをベースに､企業の質･バリュエーション等の観点から銘柄の選定を行い､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の公社債に投資することにより、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2098)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、ホテル又は商業施設への投資に特化したREITおよびホテル又は商業施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITホテル&リテールフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2562)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」のTTM、円建て、円ヘッジ指数の変動率に一致させることをめざすETF(上場投資信託)。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

主として欧州の株式に投資し、MSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、新興国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果の獲得をめざす｡直接企業を訪問し収集した情報･データをもとに勝ち組成長企業を厳選する｡株式の実質組入比率は､基本的に高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

利回り水準の高さに着目し､ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)､中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する｡投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行う。基本投資割合は、国内株式33.3%、先進国株式33.3%、新興国株式33.3%。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性と成長性のバランスを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し､投資銘柄を厳選することにより､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)に対する超過リターンを目指す｡株式への実質投資割合は､原則として信託財産総額の90%以上｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡投資配分比率は､各資産の期待リターンや推定リスク､各資産間の相関係数等をもとに最適化した結果を踏まえ決定する｡投資配分比率の見直しを定期的に行なうことを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

国内の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合インデックスと連動した投資成果を目指す｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡日次･月次レベルでインデックスとの乖離を管理し､必要な場合には速やかに銘柄入替や調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡