投資一任口座専用ファンド。国内の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1617)｡TOPIX-17 食品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指す。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式70%、債券30%とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内株式40%､国内債券15%､外国株式30%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオの構築と適切な売買執行を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､先進国株式または先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCI-KOKUSAI指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

インド株式及び本邦通貨表示の短期公社債等に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質的な主要投資対象であるインド株式の投資にあたっては､銘柄選択に重点をおいたボトム･アップ･アプローチによるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡ 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。オルタナティブ戦略・資産で運用を行う投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡保有外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式30%程度､海外株式20%程度､日本債券40%程度､海外債券10%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(16%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(16%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄の中から､200銘柄以上に等株数投資｡同株価に連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引を利用することによって取引コストを軽減させつつ､同株価との連動性をより高める運用を行う｡7月決算｡

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:237A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

投資一任口座資産運用ファンド｡実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

日本を除く世界の主要国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。取引コスト等を勘案しつつ、個別銘柄ウェイトのベンチマークからの乖離を極小化すべく、リバランス案を作成。このリバランス案に基づき、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、主にインド企業(インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業)の株式に投資する。銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として、日本を含む世界の割安株や中小型株等に投資する。株価のバリュエーション分析に基づいた割安度等をもとに各国・地域への投資配分比率を決定し、原則四半期毎に見直す。投資対象とする国・地域(米国、欧州、日本および新興国)の配分にあたっては、いちよし証券の助言を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1311)｡TOPIX Core30(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIX Core30(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX Core30(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

わが国の上場株式に投資｡経済､社会､企業､技術等の潮流の変化をグローバルな視点で見極めることにより､マクロ､ミクロの両面で日本株式市場を評価･分析し､投資スタイルや銘柄属性に制約を設ける運用ではなく､中長期的に市場の変化を捉えながら､あらゆる投資環境に柔軟に対応し運用｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券｡アクティブ運用を行うことを基本とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象はわが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち200銘柄以上に､同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う。同指数の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の円建ての公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の債券に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式に投資し､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果をめざす｡運用にあたっては､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したインデックス運用モデルを利用する｡同運用モデルについては継続的に評価､分析を行い､適宜見直しを行う｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡