東京証券取引所に上場(コード:1366)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された､日経平均ダブルインバース･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界の株式｡"ワールドワイド"に投資機会を追求し､信託財産の長期的な成長を目指して積極的に運用を行う｡銘柄選定においては､ファンダメンタルズ･リサーチを重視したボトムアップ･アプローチにより､魅力的な成長が期待される銘柄に厳選投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1343)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2､5､8､11月決算｡基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡新興国を含む海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内株式｡投資する投資信託証券は、わが国の株式を主要投資対象とし、割安性を重視し、アクティブ運用を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1489)｡日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の株価指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡マルチファクターモデルを活用した最適化法により､実績トラッキングエラーを抑えることを目指してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を除く世界の株式等の中から「モノポリー企業」(高い参入障壁等により、一定の地域においてモノ・サービス等を独占・寡占(地域独占を含む)していると判断する企業)の株式等に投資する。銘柄選定にあたっては、持続可能な競争優位性を持つと判断する銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

日本株式を主要投資対象とし､取得時にPER､PBRなどの指標または株価水準から見て割安と判断される銘柄のうち､今後株価の上昇が期待される銘柄に投資｡銘柄選定は､事業の再構築力･新しい事業展開､本業の技術力･市場展開力､株主本位の経営姿勢等の観点から行う｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1621)｡TOPIX-17 医薬品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

日本を含む先進国および新興国の株式等に投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1328)｡内外の短期有価証券および対象指標(日本円換算した1g当りの金価格)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券を主要投資対象とし､同対象指標に連動する投資成果を目指す｡投資を行う公社債は､原則としてA格相当以上の格付を有する信用度の高いものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1577)｡国内金融商品取引所に上場する全ての普通株式のうち､今期予想配当利回りの高い、原則70銘柄で構成する｢野村日本株高配当70(配当含む)｣に採用されている銘柄の株式および採用が決定された銘柄のみに投資を行い､対象株価指数に連動する投資成果を目指す｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

MSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差14.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2093)｡残存期間が2年以下の米国国債に投資する。投資対象とする債券の残存期間に応じた6か月以下、6か月超12か月以下、12か月超18か月以下、18か月超24か月以下の4つのグループに分け、流動性や売買コストなどを考慮しながら各グループへ概ね等金額となるよう分散投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､米国株｡アクティブ運用を行うことを基本とする｡投資信託証券へは､原則として成長性重視の運用40%､バリュー重視の運用40%､優良株重視の運用20%の投資配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本の株価指数先物取引および残存期間の短い日本の債券に投資する。株価指数先物取引の売建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の値動きの2倍程度逆となることをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1580)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均インバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

投資信託証券への投資を通じて、主にインド企業(インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業)の株式に投資する。銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1473)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をTOPIXの変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は100口当たり｡

主に､世界各国の株式等へ分散投資｡個別企業の徹底した調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指す､ボトム･アップ･アプローチのアクティブ運用を行う｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約9%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として積極的な運用を行う｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則85%以内とする｡各マザーファンドへの投資配分比率は､ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が決定する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債｡中長期的にNOMURA-BPI(総合)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:356A)｡S&P500指数採用銘柄のうち、10年以上連続でフリーキャッシュフロー(FCF)がプラスである企業を抽出し、さらにFCFスコアによって選定された100銘柄の上場株式を構成銘柄とする「S&P500 Quality FCF Aristocrats Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより､MSCIコクサイ･ インデックス(配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡ニッセイアセットマネジメント株式会社独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は、金現物市場を代表する指数に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する。金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない｡11月決算｡

日本を含む世界の株式(DR(預託証券)を含む)、債券、及び不動産投資信託証券(REIT)並びに金に実質的に分散投資する。各マザーファンドの基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考にする。「ゴールドマザーファンド（為替ヘッジあり）」を除き、実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。