主として日本の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に投資し、iSTOXX MUTB JAPAN ESGクオリティ200インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度、米ドル売り円買いの為替取引を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主としてベトナムの取引所に上場している株式、および世界各国・地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等に投資する。また、事業展開や収益構造等から実質的にベトナム企業と考えられる他の国籍企業の株式にも投資することがある。銘柄選定にあたっては、成長性、財務健全性および流動性等に配慮し、厳選投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡個別銘柄の調査･分析に基づいて､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の獲得を目指しアクティブに運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡各資産をバランスよく組入れる｡株式への投資割合の上限が60%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が50%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡投資成果を「JPX日経インデックス400(配当込み)」(東京証券取引所に上場する普通株式等の中から､時価総額､売買代金､ROE等をもとに､算出者が選定した銘柄が算出対象｡構成銘柄数は､原則､400銘柄)の動きに連動させることを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は豪ドル建の公社債など｡オーストラリアの金利水準や市況動向､信用格付などを総合的に勘案して投資銘柄を選定｡運用に当たっては､経済と市場価格の関係を調査･分析し意思決定を行うアクティブ運用を行う｡インベスコ･香港･リミテッドにマザーファンドの運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。4月決算。

国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を除くOECD加盟国およびA-/A3以上の政府債務格付を有する国の通貨建ての確定利付証券等70%､日本を除く世界各国の上場株式30%を基本投資割合として投資を行い､中長期的な信託財産の安定成長を目指す｡実質組入れ外貨建資産については､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主として米国株式デイリートレンド戦略(一定のルールに従って株式市場が一定率以上上昇した場合には買い建てポジションを、一定率以上下落した場合には売り建てポジションを構築し、全てのポジションを当該取引日の終了時までに解消する戦略)に基づいて償還価格が決定される円建債券に投資する。米国株式市場の1日の取引時間中の値動きを捉えることを目的とする運用を行い、収益の積み上げを目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式｡銘柄の選定に当たっては､ボトムアップ･アプローチにより高い利益成長が見込まれる企業の中から､成長性を勘案した株価の割安度などを考慮する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金)｡各資産の基準価額への影響度合いが､5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン･ブレンド戦略)を用いて､基準価額が特定の資産から受ける影響を抑えることをめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界(新興国を含む)の株式に実質的に投資を行い、収益の獲得をめざす。株価指数先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の2倍相当額となるように投資を行う。外貨建資産部分に対して、為替変動リスクの低減を図るため、対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の電気自動車関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Electric Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

わが国の株式を中心に投資を行い､日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークの動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算｡

主としてインドネシアの国債､政府保証債､政府機関債､準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)､地方債および社債等に投資を行い､インカム･ゲインの確保とトータル･リターンの最大化を目指す｡主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として､取得時においてA-(A3)格相当以上の格付けを得ている豪ドル建ての信用力の高い公社債(国債､州政府債､事業債等)に分散投資｡ファンド全体の加重平均格付けはAA-(Aa3)格相当以上｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)やMLPに関連する証券｡MLP市場の動きをとらえる指数であるS&P MLP指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:360A)｡東証REIT Core指数を対象指標とし、採用(予定を含む)されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得している米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等への投資に加えて､円に対する米ドルのコール･オプションの売却を実質的に行う｡これにより､為替差益を放棄する代わりに､オプション･プレミアム収入を獲得する､通貨カバード･コール戦略を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

国内REIT､海外REIT､国内債券､海外債券､国内株式､海外株式に純資産総額の6分の1ずつの組入比率を目途に分散投資を行い､インカム収益に加え､キャピタル収益を原資として､毎月の安定的な分配を行なうことをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の連続増配銘柄(一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､連続増配期間の長さ､時価総額､信用リスク､流動性等を考慮する｡ポートフォリオの構築にあたっては､成長性､バリュエーション等のほか､今後の連続増配の持続可能性を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。2月決算。