確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の株式および債券等への投資ならびにデリバティブ取引を行い､信託財産の成長を図る｡様々なアセット･クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することで､下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度等の分析を行うとともに、発電、送電、蓄電の3つの分野に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象として､積極的な運用を行う｡各企業の金埋蔵量､産金コスト等を推計･分析し､割安と考えられる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等や外国為替予約取引等を利用することがある｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース) に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1699)｡内外の短期有価証券を中心に投資するとともに､原油先物等取引を行い､日本円換算したNOMURA原油ロングインデックスに連動する投資成果を目指す｡原油先物等取引の買建ての額は､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡2月決算｡基準価額は10口当り。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2248)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:443A)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本国債､日本株式等を実質的な投資対象とし､異なる運用戦略を組合わせることで､信託財産の着実な成長を目指す｡各運用戦略(各マザーファンド)への配分比率は､日本国債等50%､絶対収益型30%､日本株式20%を基本とする｡市場環境に応じて､日本株式の実質組入比率を0%-20%程度の範囲内で機動的に変動させる｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は、米国の株価指数先物取引、米国の債券、およびわが国の債券。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1360)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均ダブルインバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主として世界の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を組入候補とし、原則として10-25銘柄程度に厳選して投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。3、9月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2555)。国内の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券17%､外国債券5%､国内株式50%､外国株式25%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:235A)｡配当利回りの高い日本株式30銘柄で構成する「Mirae Asset Japan High Dividend 30 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として､日本を含む世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資を行う｡個別銘柄の選定においては､米国のアーク社の調査力を活用する｡フィンテック(FinTech)とは､金融(Finance)と､技術(Technology)を組み合わせた造語で､最新の情報技術を活用した｢新たな金融サービス｣のことを言う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70％､日本株式15％､日本REIT15％を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主に日本を含む世界の株式、金、債券、リート等への投資を行う。投資信託証券への投資にあたっては、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2854)｡日本を代表するテクノロジー関連企業の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Tech Top 20 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､医薬品､バイオテクノロジー､ヘルスケア･サービス､医療技術およびライフサイエンスにかかる業務を行う世界の医療関連企業の株式｡投資対象候補銘柄について､業種･業態や国･地域､時価総額規模等における分散にも配慮しながら､組み入れる銘柄と組入比率を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:316A)｡NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P 500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。効率的な運用を行うため、上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している相対的に配当利回りの高い「株式(優先株式を含む)」､「MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)」および「不動産投資信託(リート)を含む投資信託証券」｡実質的な組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡