投資一任口座専用ファンド｡世界のさまざまな種類の債券等に分散投資を行い､トータル･リターンの最大化をめざして運用を行う｡組入債券の平均格付けは､原則として投資適格(BBB-相当以上)とする｡景気動向や投資環境の変化を捉え､債券および通貨の配分を機動的に変更することにより､市場環境に関わらず収益の獲得をめざす｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。原則として、クスリのアオキホールディングスの発行する普通株式のみに投資を行い、当該株式の値動きに連動した投資成果を目指して運用を行う。投資対象銘柄において、公開買付が実施されるなどにより当該銘柄が上場廃止になることが見込まれる場合、公開買付等に応募する場合や市場等で売却する場合がある。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(8%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2640)｡ゲーム産業およびアニメーション産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Japan Games & Animation Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:258A)｡国内の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(国内リート)に投資するアクティブETF(上場投資信託)。国内リートへの投資に当たっては、各銘柄の投資適格性等を考慮したうえで、投資環境調査、各銘柄の保有不動産分析、収益並びに配当の予想等に基づき、銘柄選択を行う。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

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投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

世界の水関連企業の株式を主体に､空気関連企業の株式も加えて投資を行う｡高い成長が期待される企業､または安定した収益が期待される企業の株式を､ボトムアップの観点で調査･分析し､バリュエーションを勘案して投資銘柄を選定｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産額と同額程度の米ドル売り/円買いの為替予約取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)5G関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive 5G Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本企業の株式へ投資を行い、中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用する。銘柄選定にあたっては、ESG評価やアナリスト評価を活用して、中長期の持続的成長と株価のカタリストに着目する。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、株価上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定を含む)株式のうち、相対的に時価総額が中小型規模の株式に投資する。株式への投資にあたっては、高い技術力、優れた商品開発力、特徴あるビジネスモデル、事業構造の改革などにより、飛躍的に成長することが期待される企業の株式を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券､リート｡国内資産に偏らないグローバルな視点から資産配分比率を決定する｡基本ポートフォリオの推定リスク水準は原則として日本株投資と同程度としつつも､世界の複数資産へ高度な分散投資を行うことにより､効率の良い運用をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡主に資本効率とフリー･キャッシュフローに着目して配当を含む株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2253)｡米国に上場する普通株式、MLP、不動産投資信託のうち、高い利回りおよび低いベータ値を示す50銘柄で構成する「Indxx SuperDividend U.S. Low Volatility Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてカナダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場しているインフラ投資信託証券に投資する。ポートフォリオの構築は、個別銘柄の財務の健全性や業績動向、収益性、流動性等に係る評価・分析に基づき行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の先進国株式を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資する。相対的にボラティリティ(価格の変動性)を抑制したポートフォリオを構築することを目指す。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡TOPIX採用銘柄で時価総額上位200銘柄のうち､バリュエーションに基づき割高と判断された銘柄を除いた銘柄の中から投資銘柄を選定｡各銘柄ごとのファンダメンタルズ分析および流動性等を考慮して､各銘柄の組入比率を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては､分散投資を基本としリスク分散を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の「ゲームおよびeスポーツ」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「ゲームおよびeスポーツ」に関連すると考えられる企業を投資対象銘柄として選定。投資対象銘柄の中から、「ゲームおよびeスポーツ」関連事業の売上高や関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として香港､上海､深セン等の証券取引所に上場されている株式､取引所に準ずる市場で取引されている株式､中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより､中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ソーシャルデータ(非数値データ)や各種経済データ(数値データ)の分析・解析を行い、人間たる「ファンドマネジャー」の知見と最適に融合させることで、ファンドリターンの極大化を目指す。ポートフォリオ構築は株式ロングショート(買建て及び売建て)戦略を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。アナリストチームの綿密なボトムアップ・アプローチによる投資銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う。各業種毎に、定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､金融商品取引所上場株式｡割安と判断される銘柄を買い､割高と判断される銘柄を売るロング･ショート戦略により運用｡徹底した個別企業の調査をもとに銘柄を選択｡市場環境に左右されない絶対的なリターンによって､中･長期的な投資元本の成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2045年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、「いのちを守る」(医療、食料、環境など、生きていくうえで必要不可欠な分野における様々な課題を解決する企業)および「いのちを輝かせる」(技術革新を通じて、より便利で豊かな生活を実現させる企業)の2つのテーマに関連する企業の株式等に投資する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に採用されている国債｡公社債の実質投資比率は高位を維持し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2520)。新興国株式マザーファンド受益証券およびMSCIエマージング・マーケット・インデックスの採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2515)｡海外REITインデックス マザーファンド受益証券およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)の採用銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、日本円換算した対象指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界のCB(転換社債型新株予約権付社債)を投資対象とし、保有するCBの発行企業の株式を売り建てることで、CBに内包される株価変動リスクの低減をめざす。加えて、CBの発行企業との相対取引も収益の源泉とする(ゼロ・トレンド戦略)。外貨建資産への投資にあたっては、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。