限定追加型ファンド｡中長期的に高成長が期待される､米国の中小型バイオ関連企業の株式へ主に投資する｡組入銘柄数は､40から60銘柄程度を目処とする｡ビクトリー･キャピタル･マネジメント･インク傘下で､米国中小型成長株式運用について専門的なノウハウを有するRSインベストメンツのグロース･チームが実質的な運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの取引所に上場している高配当株式等｡高配当株式等とは､相対的に配当利回りの高い銘柄を指し､上場不動産投資信託(リート)や上場インフラファンド等を含む｡オーストラリアとの経済的つながりの強いニュージーランドの取引所に上場している株式にも投資することがある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

日本を含む世界各国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､日常生活に不可欠な｢情報･身体･移動等の安全｣を支える製品･サービスを提供する｢セキュリティ関連企業｣の中から､個別企業の製品･サービスや経営陣の質､利益成長性等の分析を行い､投資銘柄を選定する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､中国(主として香港､マカオなどの華南地域)ならびに東南アジア(シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムなど)の株式｡投資対象地域の､主としてサービス分野に関連する企業の株式に投資し､中長期的な収益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2070年(ターゲットイヤー)の10年前となる2060年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、中国本土で流通している中国政府、中国の政府関連機関および地方自治体、もしくは中国本土の企業等が発行する人民元建て債券に実質的に投資を行う。中国人民元債券への投資により、金利収入と人民元高による為替差益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の上場株式約4000社から広くロング(買建て)とショート(売建て)の投資対象を選ぶことで絶対収益の獲得を目指す｡より多くの投資テーマを追い求め､あらゆるセクターを投資対象にする｡中長期投資を主眼としながらも､短期的な投資リターンの極大化という観点も取り入れた運用を心がける｡銘柄の選択や入れ替えは機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2026年から2028年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2029年から2031年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2035年から2037年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､内外の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)、商品等を対象とするETF等｡世界の様々な指標の動きを計量的なアプローチを用いて分析し､定性的な判断を加え､リスク水準にも配慮しながらリターンを追求するポートフォリオを構築｡現物有価証券への投資､先物･為替予約取引の活用にあたっては､複数の買い建て、売り建てを組み合わせる｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2529)｡国内金融商品取引所に上場する普通株式のうち、金融・保険業を除く銘柄の中から、配当、自社株買い等の株主還元を積極的に行っている70銘柄を選定して構成銘柄とする株価指数「野村株主還元70(配当含む)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2083)｡わが国の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプロ―チにより、企業のビジネスモデル、経営戦略、財務戦略などを評価し、中長期的に高い自己資本利益率(ROE)を期待できる銘柄を中心に選定し運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、保守性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2836)｡フィンテック産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Indxx Japan Fintech Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2639)｡バイオ産業およびメドテック産業関連の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Bio & Med Technologies Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所等(これに準ずるものを含む)に上場されているREIT(不動産投資信託証券)｡銘柄選定にあたっては､安定的な配当収入の確保を重視しつつ､銘柄毎の収益性･割安度･流動性等を勘案する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡保有実質外貨建資産について､為替ヘッジを行うことにより､当ファンドの実質的な円貨比率を70%に近づけることをめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界のリアル資産関連株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、ファンダメンタルズ分析に基づき､長期的な成長性および割安度を重視してポートフォリオを構築する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡TOPIX採用銘柄を対象とした､独自の株式魅力度ランキング等､エンハンストインデックス運用に適したクオンツ手法(株式ランキングモデル)を用いてポートフォリオを構築する｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債が主要投資対象｡景気や金利の局面に応じ､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合､速やかに売却することを基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

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主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

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THEOグロース･マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主として､日本を除くアジア太平洋諸国･地域の株式､債券に投資する｡株式､債券の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡株式､債券への投資比率を柔軟に調整することで､安定したリターンの獲得を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする｡個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主に､先進国の債券70%程度､新興国の債券30%程度の割合で分散投資｡先進国債券部分についてはAA-格相当以上のソブリン債等を中心に投資｡新興国債券部分については､独自の調査に基づいた国別配分や銘柄の選択等によりエマージング･カントリーの政府機関債等に分散投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､米国国債｡残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては､残存期間が15年程度までの国債のうち､期間が最長のものに投資する｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野･銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算。

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡