確定拠出年金専用ファンド｡国内株式を主要投資対象とし､中長期的に投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークの動きに連動する投資成果を追求する｡国内株式の組入比率はできるだけ高位を保つ｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界各国の持続可能なエネルギー関連企業(再生可能エネルギー技術・開発、代替燃料、エネルギー効率化、エネルギー貯蔵、エネルギー・インフラを含めた、代替エネルギーおよびエネルギー技術の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

THEOグロース･マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主要投資対象は､アセアン加盟国の取引所上場株式｡シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムの株式を中心に､成長が期待できる企業の株式に分散投資｡銘柄選定にあたっては､競争力があり､かつ財務健全性を備えた優良銘柄を中心に厳選｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本の物価連動国債(元金額や利払い額が物価の動きに連動して増減する国債)｡将来のインフレリスクをヘッジ(防衛/回避)し､実質的な資産価値の保全を目指す｡物価連動国債を中心とする組入公社債の平均残存期間は､7年±3年程度とすることを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)を中･長期的に上回る投資成果を目標に運用を行う｡今後成長が期待できる産業分野の中から､継続して成長が期待できる質の高い銘柄を厳選し､中長期的な観点から投資｡12月決算｡

海外の金融商品取引所等に上場しているグローバルサウス(主に南半球を中心とする新興国及び発展途上国)の株式を主要投資対象とする。MSCIグローバルサウス・セレクト・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/米ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2868)。S&P500指数を対象に、「カバードコール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe S&P 500 BuyWrite Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の株式｡産業用･サービス用等のロボットの製造､あるいは部品やソフトウェア等の関連技術に携わり今後の活躍が期待できる企業､また､ロボットおよび関連技術を活用することでビジネスの拡大･効率化が期待できる企業に着目する｡円建て資産についてデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場する株式に投資(上場予定を含む)を行う｡今後高い利益成長が期待できる20銘柄程度に厳選し投資を行う｡銘柄選定にあたっては､優れた経営者の質･ビジョン､新しいビジネスモデルや付加価値の高い商品等から企業価値の増大が期待できる企業に着目｡徹底した企業分析､銘柄調査に基づき､組入銘柄を選定する｡3､9月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジあり)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円ヘッジ換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを活用し､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用にあたっては､複数のリスクファクターによって株式のリターンを分解･説明する｢日本株式マルチファクターモデル｣を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は､原則として投資適格銘柄(債券格付がＢＢＢ格以上)に限定し､信用リスクを抑制する｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを活用し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

米国株式を中心とした比較的少数の上場株式に投資を行い､リスク調整後ベースで長期的な資産の成長を目指す｡ポートフォリオ構築にあたっては､ファンダメンタル･リサーチをもとに本来的に持つ価値から大きく乖離していると考えられる(割安と判断される)対象を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む世界の株式の中から、持続的な成長力を有すると判断される企業の株式に投資する。個別銘柄について、財務特性やマネジメント、競争優位性等に着目し、組入候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への厳選投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡日本経済再生の牽引役を担う企業に投資｡財務内容のみならず､技術力､市場優位性､経営方針等を重視して銘柄を選択｡組入企業を訪問調査先に限定することでボトム･アップ･アプローチを徹底｡原則として為替ヘッジを行う｡株式組入比率は､株式市況などを勘案し弾力的に変更｡4､10月決算｡

主要投資対象は､新興国の現地通貨建ての公社債｡ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所に上場している東証REIT(リート)指数採用(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産にそれぞれ約25%ずつ分散投資をすることで､資産間の分散効果により収益の変動幅が縮小され､また長期的な視点から運用することにより安定した収益を目指す｡時価変動等に伴う各資産比率の変化については､一定のレンジを設け､四半期毎に調整を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡直接公社債等に投資する場合もある｡外貨建資産及び株式への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資成果をめざす｡原則として日経平均株価採用銘柄のうち180銘柄以上に投資を行う｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用｡株式の実質組入比率は､高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の不動産投資信託証券および商品(コモディティ)等のオルタナティブ資産に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に投資を行う。銘柄の選定は、日本株式グロース戦略運用担当が行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行う。ベンチマークは、TOPIX(配当込み)とし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、6、9、12月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡偶数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2515)｡海外REITインデックス マザーファンド受益証券およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)の採用銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、日本円換算した対象指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2055年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2050年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､海外の金融商品取引所に上場している株式｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡