実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式等｡情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち､革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクに運用指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､香港の取引所に上場している株式｡ハンセン指数に採用されている銘柄を中心に投資し､ハンセン指数(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとして､当該指数に連動した投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界的にブランド名が知られているうえに､強力なマーケティング･販売網を構築していることにより､高い競争優位性をもつグローバル優良企業の株式に投資｡個別企業分析にあたっては､ボトムアップ･アプローチを重視した運用を行う｡通貨･地域分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主としてICE 0-3か月・米国国債インデックスに連動するETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の短期国債市場の動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

日本を含む世界のさまざまな資産に投資し､値下がりするリスクを抑えつつ､安定的なリターンを目指す｡各資産の組入比率は柔軟に調整｡安定資産とリスク資産に区別し､安定資産は「日本国債と現預金の合計」､「為替ヘッジ付き先進国債券(除く日本)」の組入比率がほぼ半分ずつになるようにし､リスク資産への投資は40%程度までとする｡先進国の債券は､部分的に対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

実質的な主要投資対象は､外国債券､外国株式､外国リート(不動産投資信託証券)｡中長期的なリスク水準等を勘案して決定する基本資産配分比率は､外国債券50%､外国株式25%､外国REIT(リート)25%｡安定的な収益の分配を継続的に行うことをめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度、米ドル売り円買いの為替取引を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式(預託証書(DR)含む)｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡S&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資対象は､日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金　の5つの資産｡各資産の基準価額への影響度合いが概ね均等になるスマート･ファイブ戦略を用いて､基準価額が､特定の資産から受ける影響を抑える｡5つの資産配分を定期的に見直すことで､基準価額の変動抑制効果を高めるとともに､魅力的な収益の獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

中国経済圏(中国､香港､台湾)の金融商品取引所に上場する現地通貨建株式および他通貨建てで発行されている上場株式を主要投資対象とし､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡値上がり益および配当等収益などを原資として､毎決算時の安定した収益分配をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

主として高成長が期待されるアセアン諸国(インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア等)の取引所に上場している株式およびREITのうち、小型の株式およびREITを中心に投資する。運用にあたっては、企業のファンダメンタルズやバリュエーション、イベント等について分析を行い、確信度の高い銘柄に厳選投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として株式組入率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

長期的に高い経済成長が見込まれるBRICs諸国(ブラジル､ロシア､インド､中国)の企業の株式を主な投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡各地域の経済情勢および株式市場動向などを考慮し､投資比率を見直す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値と比較して割安で投資妙味が高いと判断される企業の株式を実質的な投資対象とする。「魅力的なバリュエーション」、「強固な財務基盤」、「ビジネスの成長ドライバー」の3つの要素を備えた推奨銘柄を特定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､新興国の高利回り社債｡あわせて為替予約取引などを行う｡安定的な利子収入の獲得および信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は英国および欧州大陸の取引所上場株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､優良企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に世界の水関連企業(上下水道ビジネス、環境マネジメント・サービス、ウォーター・テクノロジーに関連する事業の収益等の比率が20%以上を占める企業)の株式に投資する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な企業調査および分析結果に基づき､割安かつ割安修正が期待される銘柄に加え､業績の改善や上方修正が期待される銘柄を選択することによって､安定的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､米ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界各国の輸送関連企業(輸送に使用・適用されるテクノロジーの研究、開発、テクノロジーを利用した製品・サービスの製造、販売の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本を含む世界の株式の中から、持続的な成長力を有すると判断される企業の株式に投資する。個別銘柄について、財務特性やマネジメント、競争優位性等に着目し、組入候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への厳選投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の電気自動車関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Electric Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。