日本の短期公社債等を中心に投資し、主として安定した利子等収益の確保を図る。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界の株式の中からテクノロジー関連企業の株式に投資する。運用にあたっては、日本を除く世界の株式の中から、テクノロジー関連企業を抽出した後、国・地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。上位20銘柄への投資比率は、各銘柄の時価総額に応じて決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

主として海外の株式に実質的に投資し､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主に日本を含む世界の株式、債券、金などのコモディティ、リート等を投資対象とする。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム(リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分)が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

海外の金融商品取引所等に上場しているグローバルサウス(主に南半球を中心とする新興国及び発展途上国)の株式を主要投資対象とする。MSCIグローバルサウス・セレクト・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

「USIGボンド･ファンド」への投資を通じて､米国の債券市場で発行された米ドル建ての投資適格債券に投資を行う｡「USIGボンド･ファンド」の運用は､債券運用のスペシャリストであるピーピーエム アメリカ インク(PPMA)が行う｡外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時手数料なし。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1623)｡TOPIX-17 鉄鋼･非鉄(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド。日本株式を主要投資対象とし､中長期的に高い成長の期待できる銘柄に積極的に投資を行う｡株主資本に着目した｢ボトムアップアプローチ｣により投資対象銘柄を絞り込み､バリュエーション評価等で､投資価値のある銘柄を選定｡ベンチマークはRussell/Nomura Total Market Growthインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界的にブランド名が知られているうえに､強力なマーケティング･販売網を構築していることにより､高い競争優位性をもつグローバル優良企業の株式に投資｡個別企業分析にあたっては､ボトムアップ･アプローチを重視した運用を行う｡通貨･地域分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2246)｡フランスの公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。3、6、9、12月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および国内の短期金融資産｡国内株式､先進国株式の組入比率を抑えて､比較的安定的な基準価額の上昇をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

国内の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、「配当利回り」が高く、「長期にわたる配当の持続性・成長性」に着目する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資魅力度判断に基づき投資銘柄を20から40銘柄程度に厳選する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式30%程度､海外株式20%程度､日本債券40%程度､海外債券10%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本の上場企業の株式のうち､原則として小型株式に投資し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡株式の銘柄選定にあたっては､事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して厳選｡また､業種配分､バリュエーションなどを考慮して､ポートフォリオを構築する｡株式への実質投資割合は､原則として高位(概ね80%以上)を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式30%、国内債券20%、海外株式35%、海外債券15%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､商品指数連動債｡A格相当以上の格付けを有する商品指数連動債に投資を行い､ブルームバーグ商品指数(円換算)と概ね連動する投資成果を目指す｡投資信託証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式(現物)は、原則として日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､新興国の株式へ実質的に投資する｡FTSE･エマージング･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､新興国株式市場全体の動きに連動する投資対象ファンド95%､新興国株式市場全体(中国A株を含む)の動きに連動する投資対象ファンド5%｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2565)｡東証REIT指数の算出対象を母集団とし、物流施設への投資に特化したREITおよび物流施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT物流フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。偶数月決算。基準価額は100口当り。

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。独立系投資顧問会社のエンジェルジャパン・アセットマネジメント株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として､各企業のESG(環境・社会・企業統治)に着目しながら､先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品(デリバティブ含む)等に投資する｡実質的な外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の株式に投資する｡MSCI オール･カントリー･ワールド･インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてインドの取引所に上場している株式に投資する。運用にあたっては、インド国内におけるイノベーションの恩恵を受ける企業に着目し、トップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチを組み合わせ、成長性、経営の質、バリュエーションを考慮した銘柄選定を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

「京都関連企業」(京都府もしくは滋賀県に本社を置いている企業、同地域において雇用の創出など積極的に事業活動を行っている企業、同地域との関連の強い企業のいずれか)へ投資する。「京都関連企業」から、同地域に本社を置いている企業の時価総額上位20社の株式を対象として投資を行う「ベースポートフォリオ」と、それ以外の企業の株式を対象として投資を行う「セレクトポートフォリオ」を構築する。各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2868)。S&P500指数を対象に、「カバードコール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe S&P 500 BuyWrite Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

新興国の株式を主要投資対象とし、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み・円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引等に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

外国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いてポートフォリオを構築する。ベンチマークへの連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行い、連動性を維持する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてわが国の株式に投資することにより、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2040年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡