NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､海外の金融商品取引所に上場している株式｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所プライム市場上場銘柄を中心に､国内の金融商品取引所に上場する(これに準ずるものを含む)株式｡主に､企業の適正価値に対して割安と判断する銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式､海外株式､国内債券､海外債券の4つの資産に投資をし､リスクの低減を図りながら､中長期的な信託財産の成長を目指す｡資産の標準実質組入比率は､株式60%､債券などに40%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2035年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2030年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､欧州通貨建ての公社債｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてA格相当以上に維持することを目指す｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国株式｡その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し､国や業種にこだわらず､銘柄本位でポートフォリオを構築することで､値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%､国内債券55%､外国株式10%､外国債券15%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1486)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

世界の株式及び債券に分散投資を行うことでリスクの低減に努める。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(Gross Domestic Product(国内総生産))総額の比率に基づき決定する。株式と債券の基本資産配分比率は、株式75%、債券25%とする。地域別構成比と資産の基本組入比率は、年1回見直す。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として米国の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、米国の国家戦略の動向から恩恵を受けると期待される企業の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率6%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式29%､外国株式14%､外国債券5%､国内債券52%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､リスク資産を中心に組入れることで､より高い収益を目指す｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内外の未上場株式と上場株式を主要な投資対象とする。未上場株式に投資を行い上場後も投資し続けるクロスオーバー投資(未上場株式と上場株式の両方に投資すること)を行う。未上場株式、上場株式への投資にあたっては、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行い、業種や企業規模にとらわれることなく、成長企業を発掘する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。債券への投資割合を高め、資産の安定性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券28.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)28.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)16%、新興国債券2%、国内株式8%、先進国株式10%、新興国株式3%、国内リート2%、先進国リート2%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2849)｡国内上場株式のうち、配当利回りが高く、かつ、ESG評価を考慮して企業を選定する「Morningstar日本株式サステナビリティ配当利回りフォーカス指数(税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主として､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点からFTSE RAFI エマージング インデックスとの連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界(わが国および新興国を含む)の企業の中から、スマートエネルギー(持続可能(サステナブル)で再生可能な手段に基づくエネルギーの電化利用が進展し、二酸化炭素排出量の削減が進んだ社会を推し進める考え方や手法)の発展に貢献し、変革を促す分野で成長が期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(6-8%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行う。基本投資割合は、国内株式33.3%、先進国株式33.3%、新興国株式33.3%。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡外貨建資産に対しては､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

海外の株式に投資を行い､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざす｡購入時および換金時手数料なし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の国債に投資。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ先進国債券(除く日本)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本株式30％､日本債券40％､外国株式20％､外国債券10％を標準組入比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡保有実質外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

インドの株式等、上場投資信託証券、株価指数先物取引に係る権利および米国の国債を主要投資対象とする。Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡公社債の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に分散投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡各国の市場動向に対する感応度がベンチマークに近づくように､ポートフォリオを適宜見直す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)REIT(不動産投資信託証券)を主要投資対象とし､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動した投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。安定性と成長性のバランスを目指した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券15.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)15.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)8%、新興国債券4%、国内株式19%、先進国株式21%、新興国株式7%、国内リート5%、先進国リート5%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1356)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXダブルインバース（-2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがあり､このため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡