日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性､配当利回り､配当の安定性・成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の株式に投資する｡MSCI オール･カントリー･ワールド･インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動した投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､ならびに追加設定･一部解約等に対応するため､株価指数先物取引等を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ゲーム＆eスポーツ」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の株式に投資を行い、FTSE エマージング・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国を除く先進国の株式市場の大型株、中型株、小型株のパフォーマンスを示すFTSE 先進国オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+6%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2030年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2025年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡実質組入外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度等の分析を行うとともに、発電、送電、蓄電の3つの分野に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2253)｡米国に上場する普通株式、MLP、不動産投資信託のうち、高い利回りおよび低いベータ値を示す50銘柄で構成する「Indxx SuperDividend U.S. Low Volatility Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国公社債に投資すると同時に､株価指数先物取引を積極的に利用して株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果を目指す。3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つ｡このファンドは株式市場の値動きと概ね反対の投資成果を目指すため、株価指数先物取引の売建額が純資産額に対してほぼ同額になるように調整を行う。1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の政府､政府機関､もしくは企業の発行する債券｡ファンダメンタルズ分析やセクター･国別のバリュエーション分析､テクニカル分析に基づき､国別配分､個別銘柄選定等を決定し､ポートフォリオの構築をし､中長期的な成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

実質的に日本の国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。運用にあたっては、主として残存期間30年程度までの国債を実質的な投資対象とし、金利環境等に応じて残存期間別の組入比率の決定/調整を行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

「米国ハイイールド社債エンハンスト戦略」(「米国のハイイールド社債」への投資と「為替リスクコントロール戦略」の2つを組み合わせた戦略)のパフォーマンスを享受することで、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資することで､中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡株式の実質組入比率は高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国上場株式が投資対象｡ボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案し銘柄選定｡株式組入比率は高水準を維持｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジあり)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを慎重に取りつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。