投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式および債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

わが国の株式を主要投資対象とし、日経半導体株指数(トータルリターン)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、原則として日経半導体株指数(トータルリターン)に採用されているまたは採用が決定された銘柄に実質的に投資する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の株式に分散投資を行い､信託財産の高い成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡株式の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本の株式に投資し、投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

中長期的に収益が期待できる7つの資産(国内債券、海外債券、国内株式、グローバル株式、国内リート、グローバルリート、金)を主要投資対象とする。値動きが異なる傾向にある7つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得を目指す。各資産への投資割合は、7分の1ずつの均等配分を基本とする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるBSE SENSEXインデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2080)｡PBRが1倍未満である銘柄のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:392A)｡米国の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、ナスダック市場の時価総額上位銘柄で構成される株価指数「NASDAQ 100トップ 30 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2235)｡「ダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算｡基準価額は100口当たり。

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、インドの株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)等を主要投資対象とする。インドの株式市場の動きをとらえることを目指して、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡中長期的観点から､ベンチマークである｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)、先進国債券(除く日本、為替ヘッジあり)、新興国株式、新興国債券、国内リート、先進国リート(除く日本)に投資する。各資産クラスのベンチマークを基本配分比率で合成したものを当ファンドのベンチマークとして定め、これに概ね連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。1月決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式30%程度､海外株式20%程度､日本債券40%程度､海外債券10%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の不動産投資信託証券｡個別銘柄の流動性を考慮し､投資環境分析や個別銘柄分析等によりポートフォリオを構築して､中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指す｡ベンチマークは東証REITインデックス(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:450A)｡基準価額の変動率をS&P500(配当込み、円ヘッジベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は日本を含む世界の株式。主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資する。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配をめざします。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として米国の短期金融資産に投資するとともに、米国の株価指数先物取引および金先物取引の買い建てを行うことで、信託財産の成長を図ることを目的とする積極的な運用を行う。NASDAQ100先物取引および金先物取引に伴う価格変動リスクが概ね一定となることを目標とし、先物の買建額を調整する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

主として日本を含む先進国の株式に投資を行う。MSCIワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式に分散投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:612A)｡わが国の短期公社債等を主要投資対象とし、主としてわが国の長期国債を対象とした先物取引を行う。Solactive 日本国債先物逆連動指数に連動する投資成果をめざして運用を行うETF(上場投資信託)。6月決算。基準価額は10口当たり。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。株式選定に関わるUBSの運用知見を活用し、世界各国の企業の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として組入時にBBB-(またはBaa3)格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則0年から3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI国債短期(1-3)｡3､9月決算｡