主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のフィンテック関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Democratized Banking Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

国内の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、「配当利回り」が高く、「長期にわたる配当の持続性・成長性」に着目する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資魅力度判断に基づき投資銘柄を20から40銘柄程度に厳選する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率2%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざす｡マルチファクターモデル用いてポートフォリオの構築､最適化および残存年限別構成比率等のチェック､リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)含む)｡ベンチマークであるMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式等の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に新興国の株式および債券ならびに金等の様々な資産への投資を実質的に行う。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(20%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(20%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界の株式および金地金価格への連動を目指す金ETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。全世界株式および金ETFへの投資割合は、MSC Iオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として日本を除く世界の主要国の公社債を中心に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､香港の取引所に上場している株式｡ハンセン指数に採用されている銘柄を中心に投資し､ハンセン指数(円換算ベース)をベンチマークとして､当該指数に連動した投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている株式に投資し、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として世界の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を組入候補とし、原則として10-25銘柄程度に厳選して投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。3、9月決算。

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業の株式｡相対的に配当利回りの高い株式等に分散投資を行うことにより､安定的な配当収益の確保と中長期的な信託財産の成長をめざす｡先進国企業の株式だけではなく､新興国企業の株式等に投資することもある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式(上場予定を含む)に投資する｡ボトムアップ･リサーチに基づき､中小型株式の中から､企業の成長性が高く､株価水準が割安であると判断される銘柄を発掘し､信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う｡中小型成長企業の調査に特化した｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:133A)｡残存期間が1か月から3か月の米国国債(T-Bills)により構成される「Solactive 1-3 month US T-Bill Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している株式の中から、ベンチマークや業種にとらわれず、魅力的と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業)に集中的に投資を行う。原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のドローン関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Drones Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2648)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。.3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として､米国の金融商品取引所上場株式の中から公開後5年以内の革新的な高成長新興企業の株式に分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う｡株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき投資銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2030年をターゲットイヤーとし､2025年7月以降、マザーファンドを通じた各資産への基本投資割合を一定とする。また、各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する各資産への実質的なエクスポージャーを引き下げ、短期有価証券等へ投資する安定運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､J-REIT市場全体の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡投資にあたっては､J-REIT市場における時価総額構成比を基本にしながらも､流動性などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宣調整する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本の株式等｡日本の株式市場を代表する指数である日経平均トータルリターン・インデックスに連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。日経半導体株指数(トータルリターン)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

エマージング市場の株式､債券等を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:383A)｡S&P500均等ウェイト指数(円換算ベース)に連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1631)｡TOPIX-17 銀行(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2040年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2035年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。