インド株式を主要投資対象とし､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIインディア･インデックス(税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は8-11%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として、世界の金融商品取引所に上場されている新興国の小型株式(預託証券を含む)を主要投資対象とする。ビッグデータを活用、計量モデルを用いて個別銘柄のバリュエーションおよび収益見通し等を分析し適正株価を算定、市場価格と比べて割安に評価されている銘柄を中心に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､新興経済国(先進国債券指標の構成国以外で､投資にあたって十分な流動性が見込める国)等が発行する高利回りの米ドル建て公社債｡各国のファンダメンタルズ分析とクレジット･リスク分析に基づく銘柄選定を基本とする｡機動的に米国国債にシフトすることによって､パフォーマンスの安定性を高めることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月10日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場しているインフラストラクチャー関連株式｡預託証書を用いた投資等や､国内の短期公社債及び短期金融商品への投資も行うことにより､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡特化型運用を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米ドル建て公社債等､世界の商品先物取引および商品先渡取引等｡世界のコモディティ(商品)価格の中長期的な上昇を享受するため､ロジャーズ国際コモディティ指数(RICI(R))の動き(円換算)に連動する投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国(新興国を含む)の各債券、国内および外国(新興国を含む)の各株式、国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。内外債券65%、内外株式35%、内外REIT5%を基本投資割合とする。原則として毎月、リバランスを行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、金(現物)価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券(ETF)に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。10月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､国内の小型株｡小型株市場の中から､徹底した企業分析とバリュエーション分析で銘柄の割安度を総合判断して投資を行い､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Cap Growthインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をS&P500指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、分配をなるべく抑える。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本の短期公社債を主要投資対象とし､日本の長期債券市場全体の値動きの5倍程度反対の投資成果を目指す｡主として円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に､コールローン等にも投資するとともに､日本の長期国債標準物を対象とする国債証券先物取引の売建額が､原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるよう調整｡4月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､インドおよびベトナムの株式等に投資を行う｡市場環境等を勘案して､委託会社が配分を決定する｡ただし､ベトナム株への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以下｡株式への直接投資に加えて預託証書および株価連動債を用いた投資も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の国債､政府機関債等を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指す｡公社債への投資は原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/インド･ルピー買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡