主要投資対象は､環太平洋先進諸国(アメリカ､カナダ､オーストラリア､ニュージーランド)の国債､州債､政府保証債､政府機関債および国際機関債｡取得時の格付がA格相当以上の信用度が高い債券に投資｡金利リスク､信用リスク等に配慮しイールドカーブ戦略､セクター・個別銘柄選定を重視したアクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債(新興国の公社債を含む)｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)とJPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース）の月次リターンを、各指数構成国のGDP合計の割合で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主に､日本､先進国､新興国の各株式､日本､米国､欧州､豪州､新興国の各債券､ハイ･イールド債､および世界のREITの10資産について､概ね均等(各10%程度)にバランスよく分散投資を行う｡インカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国(新興国を含む)の金融関連企業の株式等に投資を行う。金融関連企業の株式等の中から、独自の詳細な企業調査・分析を行い、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

わが国の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目し、主にPER(株価収益率)などのバリュエーション指標に基づき、中長期で割安と思われる銘柄に投資する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として、米国の小型株式に投資を行う。ビッグデータ等を活用し、ブラックロック・グループが独自に開発した計量モデルにより運用する。企業の収益成長や割安度等に着目し、相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄へ投資する。運用の指図に関する権限をブラックロック･インスティテューショナル･トラスト･カンパニー、エヌ．エイ．に委託する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東京証券取引所のグロース市場およびスタンダード市場(これに類する新興企業市場を含む)に上場されている新興企業の株式に投資を行う。直接企業訪問を行う等の｢ボトムアップ･アプローチ｣を基本として､中長期的に成長の期待､業績の回復が見込める企業を選別｡ポートフォリオの構築にあたっては､厳選投資の態度で臨み､株式の組入比率は､原則として高位を維持｡12月決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界各国の不動産投資信託(REIT)を実質的な主要投資対象とし､積極的な運用を行う｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等をアジア･オセアニアの通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とする｡企業の資産価値､収益力等から算出される投資価値と比較した株価割安度(バリュー)に着目し､中長期的に投資魅力と投資割安度の高い銘柄に厳選投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

ニューヨーク証券取引所に上場している企業およびNASDAQに登録されている企業の株式を投資対象とする。投資信託証券への投資を通じて、主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資する。分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡1、4、7、10月決算。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対豪ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､世界のヘルスサイエンス関連企業(医薬品､バイオテクノロジー､医療機器･用品､ヘルスケアサービス等)の株式｡投資戦略､銘柄選択について一貫したリスク管理のプロセスに基づき､リスク調整後のリターンの最大化を目指す｡銘柄は約70-120に集約｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主な投資対象は､欧米の主要格付機関からA格以上の格付を取得している日本を除く世界各国の公社債｡A格未満の格付けの公社債へも､信託財産の純資産総額の5%以内で組入れる場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象として､積極的な運用を行う｡各企業の金埋蔵量､産金コスト等を推計･分析し､割安と考えられる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡国内株式､先進国株式の組入比率を抑えて､比較的安定的な基準価額の上昇をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、「魅力的」と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業))に投資する。ベンチマークや業種にとらわれず、「厳選」した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とする。株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行う。4、10月決算。

日本を含む世界のフィンテック関連企業(多岐にわたる新たなテクノロジーを通じて、保険、資産運用、融資、決済などの既存の金融サービスに変革をもたらす企業)の株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。投資にあたっては、1：キャッシュレス・ビジネス、2：テクノロジーを積極的に取りこむ金融ビジネス、3：フィンテックの技術基盤　の3つの成長テーマに着目する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡日本の多種多様な債券を投資対象とし､幅広い銘柄に分散投資｡債券の残存期間毎に均等に投資を行い､常にラダー(はしご)の形の満期構成になるようにするラダー型運用という手法を用い､金利変動リスクの分散効果と収益性の確保をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､DR(預託証券)を含む新興国(ラッセル新興国株インデックスの構成国･地域)の株式｡原則として､5年以上にわたり増配を継続している企業の中から､成長性の高い約150銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/円買いの為替取引により対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差5%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､フィリピンの取引所に上場している株式､ならびに世界各国･地域の取引所に上場しているフィリピン関連企業の株式｡トップダウン分析とボトムアップ分析を組み合わせたアプローチを用いて比較的割安で投資魅力度の高い銘柄への投資に注力し､分散されたポートフォリオを構築することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。